ビーチバレーの浅尾美和さん。


ビーチバレーの会場で選手専用トイレがないため、公共トイレを使用しなければならず、事前に盗撮防止のレクチャーを受けたとか。


「カメラぐらい見つけますよ!」と答えたそうだが、本当に大丈夫?


盗聴器や盗撮カメラは、すごく小型化していてクレジットカードを3枚から4枚くらい重ねた厚さしかないカード型のモノや小指の第2関節くらいまでしかない小型カメラもある。さらに、本体部分は隠されて、レンズ穴だけ露出していればいいので、ボールペンの先ぐらいの穴でも撮れちゃうのさ。盗撮の被害に遭う可能性が高い著名人や職業の人はもっとちゃんとしたほうがいいよ~!


「女子トイレの中までは調べられない」と周りのスタッフの人が言ったらしいけど、公共のトイレなら管轄は市役所とかだから、そこに協力を要請して徹底的に調べるべきだね絶対に。


あと、盗聴の簡易発見器はあまりおすすめしないけど、赤外線を照射してレンズの反射を調べるやつぐらいは持ってないと駄目でしょ。


以前、バレーボールの選手が大量にトイレ盗撮されているのに、なんで考えがそんなに甘いのか!?不思議だ。

盗撮の被害に遭わないようにするためにはどうしたら良いか?


まずは、盗撮がどこで行われることが多いのかを知り、そのような場所では十分注意をしよう。


裸や下着姿を狙った盗撮

★海水浴場の更衣室 ★プールの更衣室 ★スポーツクラブのロッカールーム

★スーパー銭湯や温泉の脱衣場・浴場 ★水着・下着売り場などの試着室

(特に若い女性が利用するところは要注意!!)


トイレの盗撮 
★ファーストフードのお店 ★おしゃれな喫茶店 ★カラオケ店

★居酒屋などの男女共用トイレ

(こちらも若い女性が多く利用するところが狙われやすい!)


スカートの盗撮
★駅の階段・エスカレーター ★デパートのエスカレーター ★書店 

★CD販売店

 

女性は、外出時に盗撮の被害に遭う可能性が高い!憩いの場、くつろぎの場でリラックスしている場面やお買い物などで気持ちが高揚している場面あるいは本などに集中している場面が多いため、中々他のことを気遣う余裕がない。でも、そんな時でも盗撮カメラが仕掛けられていないか思い出してほしい。


チェックするポイント・気をつけるポイント

盗撮の方法は、それが行われる場所によって変わる。場所に応じて、以下の点に注意!!!


スーパー銭湯の場合は、同じ女性がカメラを持ち込み盗撮することが多い。カメラ本体を隠してレンズ部分だけ露出させておけばいいので一見分かりにくいが、被写体を盗撮するためターゲットの女性の後をつける、洗面器(中に盗撮カメラがある)の置き場所を細かく調整するなど挙動不審な行動が見られるため怪しい人には注意。


狭い更衣室やシャワールームなどは、カメラ本体を見えないように隠して、レンズだけ露出して置かれているケースがほとんど。ただし、レンズ穴は非常に小さいためぱっと見では分からない。カメラを隠しておけるような物が置かれていないかに注意する。段ボール箱や紙袋あるいはシャンプーボトルなど不自然なものが置かれていないか?また、それに小さな穴が空いていないかをチェック。


トイレの場合は、汚物入れの中、貯水タンクの下、便器の周辺などにカメラを隠している他、壁の上下の隙間から携帯などで盗撮されることもあり開放感に浸り過ぎないように注意。周囲に目を凝らそう。


スカートの中を盗撮されることを防ぐには、スカートをはくな!という乱暴な意見を持つ人がいるが、これには大反対!なぜ、盗撮犯のために女性がファッションを制限されなくてはいけないのか?

エスカレーターなら横向きで乗ることで解決。スカートを押さえるのは自意識過剰と思われるからちょっとと言う人にもおすすめ。でも、階段の場合は横向きにのぼるわけにもいかないから、やっぱり押さえるしかないかな~。



盗聴や盗撮は、テレビだけの話でもないし冗談でもなく現実の問題として多発している。


新聞の記事などで一般の目に触れるものは、ほんの一部にすぎない。


例えば、盗撮はスーパー銭湯や、プールなどの服を脱ぐ場所だけでなく、ファーストフードのお店のトイレやス●バなどの喫茶店のトイレでも行われているし、書店や駅の階段などでスカートの中を盗撮される被害も相変わらず多い。


ラブホテルは盗聴器の宝庫だし、確率的には低くてもオフィスや一般家庭に盗聴器が仕掛けられることだって少なくない。


盗聴や盗撮をする人の気持ちが分からないと言う人もいるが、他人の携帯のメールを盗み見たりしたことがある人は結構いるはずだ。

秘密にしていること・モノを見たい(知りたい)という気持ちは、もしかしたら人間の本能なのかもしれない。その欲求を理性で抑えられない人が盗聴や盗撮という手段に走るのだろう。


実際、盗聴器や盗撮カメラが何万個も売れているということは、それを使う人がいるわけだし、アダルトビデオで盗撮というジャンルが人気を博していることもそれを証明していると思う。



以前、大阪で盗撮の被害に遭った女性がDVDの出版社を訴え賠償命令が下った。その女性は、盗撮されたことを偶然知ったときに、手首を切るなどかなりのショックを受けていたらしい。


自分のことは自分で守るしかない以上、最低限の防衛方法は知っておくべきだと思うよ。


盗聴から身を守る方法


盗撮から実を守る方法

四国のスーパーで盗撮事件。ウィニーで画像・動画流出。



また、ウィにーですか・・・・・私は使ってませんが使っている人多いんでしょうね~。



でも、盗撮犯本人らしき画像も流出しているらしいので、職を失ってまでやることじゃないと思います。



盗聴や盗撮を直接取り締まる法律はありませんが、社会的に抹殺されますよ。

盗聴器発見業者のホームページを見ると盗聴のことについては書かれていても盗撮のことについては全く触れていないところが多い。


これは、商売上仕方がないことと言えるかもしれないが、盗聴器発見のほうがお金になるから。


盗撮の話題は、新聞などで盛んに取り上げられているが、駅とか学校とか自宅外での盗撮ばかり。しかも狙われるのは、スカートをはいた女性とかスーパー銭湯の浴場とかなので、自分には関係ないと思っている人がまだまだ多いのだと思う。まあ、実際、盗撮は自宅よりも外出した時のほうがその被害に遭う危険性は高い。だから、盗撮の調査依頼は盗聴に比べると断然少ないので、盗撮についてはほおっておこうという業者の考えなのかもしれない。


しかし、盗撮カメラの販売数は近年爆発的に伸びている。探偵業務には非常に重宝するしろものだし、素人にも扱いやすくなっているため盗聴器より人気があるくらいだ。


盗撮は盗聴と違い、画像という情報を得ることができる。そのため、目的として多いのが女性が裸になっているところやトイレ中の様子などの痴態を撮ることと、暗証番号などを盗み見ることだ。

過去の事件として、パソコンの修理にきた業者が客の女性を気に入ってしまい、盗撮カメラを仕掛けられたケースもある。

オーディオコンポやテレビの中にカメラを仕込んだ商品や電球タイプの盗撮カメラなども実際に売られており、自宅に盗撮カメラを仕掛けられることは十分考えられる。


だが、実際問題として、盗撮被害で多いのは自宅以外の場所ということになる。スーパー銭湯やスター○ックスなどのカフェのトイレ、マク○ナルドなどのファーストフード店のトイレ、カラオケボックスのトイレも危ない。要は、多数の若い女性が裸になるところ多数の若い女性が利用するトイレが危ない!

また、駅の階段やデパートなどのエスカレーター、書店やH○VなどのCD販売店も下着を盗撮される可能性がある。


このような盗撮を防止するためには、盗撮の調査では無理。いや、無理じゃないかもしれないが、女性がじゃあ○ックのトイレを調べてくれと言うかというと絶対言わないし、店側が盗撮の調査をしてくれと言うかというと、これもまたない話だ。(そういう店は、盗撮被害に遭っていることを知っていても見て見ぬふりを決め込んでいる。盗撮被害に遭った女性がその事実を知ることは極めて少ないから、公にしたくないという意識なのだろう。)


一部の企業では、盗撮探知機みたいなものに力を入れており、盗撮被害に遭いやすい場所に設置をすすめている。しかし、このようなやり方は盗聴器発見業者であってもなかなかできるものではない。(機械を製造しなければならないし、営業をかけなければならないから。)

だから、盗撮の調査はお金になりにくい=やっている業者が少ないという図式になる。(ちょっと強引だったかもしれないけどそういうこと。盗撮の調査には、また別の機材も必要だからね。)


(個人的には、盗撮探知機いいと思う。でも、店側が見て見ぬふりをする以上、導入はなかなか難しいだろうね。)




じゃあ、結局のところ、盗聴器発見業者はどこがいいのか?ってことになるけど、名指しでこの業者というのは控えさせてもらいたい。


その代わり、ホームページを見れば簡単に分かる「盗聴器発見業者を選ぶポイント」を!



1.盗聴器発見専門業者であること!

1万円の盗聴器発見調査 でも述べたが、探偵などは「犯人探し」の業務に力を入れていることが多く、盗聴器発見調査はおざなりで、安く盗聴器発見調査を請け負って、犯人探しの営業にやっきになるところがある。最初から、犯人探しを目的としているなら別だが、まずはしっかりとした調査を専門業者にしてもらい、犯人探しは探偵にお願いする形で分けて考えるべきだろう。

また、盗聴器発見調査の中身については、言うまでもないが専門業者のほうがそこに特化している分、技術力も高い。警備会社が盗聴器発見調査を行っている場合もあるが、実は専門業者に委託しているケースがほとんど。ただ、その分上乗せされているから料金が高額になる!自分で盗聴器発見の専門業者を見つけたほうがいいだろう。

【ホームページで分かる見分け方】

ホームページのトップページに探偵業者へのリンクがある場合は、専門業者を装っていても、実は探偵の関連会社や探偵会社の一つの部署なので注意!(リンク集に複数の探偵会社がある場合はその限りではない。)また、探偵業は公安委員会への届出が必要なため公安委員会届出の番号が記載されていることが多い。

ただし、盗聴器発見業者は1~2年でつぶれることもあるため後述の設立年月のチェックをしっかり行い、最低でも設立から3年以上の会社を選びたい。


2.会社概要がしっかりと記載してあること!

盗聴器発見の専門業者の中にも探偵学校で習っただけという者がいる。盗聴器発見業を営むのに特別な資格は必要ないため、個人でも開業できる。まずは、しっかりとした法人組織なのかをチェック!そして、代表者の氏名が記載されているか?住所が記載されているか?(また、その住所は個人宅やマンションの一室ではないか?)をチェックする。最近は、グーグルのストリートビュー で住所を入力すれば建物の外観だけなら誰でも見れるしな。

【ホームページで分かる見分け方】

会社概要のページをしっかりとチェック。最低限、商号(会社名)、住所、代表者そして設立年月が記載されていること。


3.料金が明確であること!

広さや部屋数などによって決めているところが多いが、中には、人数×時間で料金を算出しているところもある。ホームページに盗聴器発見料金が明確に記載されているところを選ぶべきだが、10,000円~などの「~」の表記には注意。人を見てお金をもっていそうならふっかけるという業者も実際にあるが、そのような業者はホームページに料金を記載していないか、「~」の表記をしている。

交通費については、必要経費のため、もらう業者が悪質とは言えない。しかし、こちらも明確に提示できてない業者はすぐに候補から外そう。

また、調査料金以外に発見報酬などの付帯料金を設定しているところもあるため、明確に上限(総額)金額を出してもらうことが重要!できれば、見積書をもらいたい。

【ホームページで分かる見分け方】

ホームページに明確な盗聴器発見調査の料金が掲載されているかをチェック!「¥○○○○~」という記載の場合は、上限金額を明確に提示しない業者には頼まない。


4.メールフォームの送信が暗号化されていること!

ホームページから問合せをするときに使用するメールフォーム。今では当たり前のようにSSL(暗号化送信)が使われているが、盗聴器発見調査の業界でSSLを使用している業者は意外と少ない。そのような業者は、電話での問合せが多く、フォームを重要視していないのかもしれない。SSLを使用するのにもお金がかかるからね。

でも、情報を保護する会社がそこをけちってどうする?だったら、メールフォーム自体なくせばいいだろう。現在は当たり前のようになっているため、メールフォーム=SSLと思いがちで、意外と盲点だが簡単に判別できるのでしっかりとチェック!

【ホームページで分かる見分け方】

通常、ホームーページのURLは、http:で始まるが、メールフォームなどでSSLを使用するとそのページのURLは、https:になる。「s」が付いているかどうかをチェックするだけ。


5.電話・メールでの対応がいいこと!

実際に問合せをしたときの対応も重要。電話に出るまでの時間や最初の応答など、失礼のない対応ができているか?をチェック。(例えば、3コール以上待たされたのに、「お待たせしました」などの一言がないなら、常識に欠ける。)

メールでの対応でも分かることはある。非常識な文面ではないか?などをチェック。

あとは、相性かな?実は、これ結構重要かも。話してみて、自分が嫌だなと思ったら頼まなければいい。


上記5点のうち、4つはクリアできている盗聴器発見業者を選びたい!全てあてはまるところがあればいいけど、なかなかないと思うよ。自分自身で5つの項目に優先順位を決めて、いくつかあたってみるといいだろう。


近頃、やたらとテレビで盗聴の特集を目にする。


盗聴器が発見されて被害者困惑または怒る、のがお決まりパターンだが・・・・・・


だいたい出てる業者は決まっているが、そんなに視聴者の関心が高いのだろうか?そして、そのような業者は信頼できる業者なのか?



なぜ盗聴器が決まって発見されるのか?

依頼が来て盗聴調査をする場合の発見率はどの業者も数パーセント。しかし、テレビではほぼ100パーセント!これは、事前に盗聴器が設置されている家を調べておくから。さらに、事前に交渉を済ませておく業者もある。テレビが求めるのは、発見された盗聴器や被害者のリアクション。調査して、結果ありませんでした。では、テレビとしてのおもしろさに欠けるため、自ずとそのような形になってしまう。

ただ、本当に盗聴の撲滅を目的としている業者なら、その時点で取り外せばいいのに。よっぽどテレビに出演したいんだろう。


テレビ出演を売りにしている業者は信頼できるのか?

やたらとテレビに出ていることを売りにする盗聴器発見業者がいるが、信頼できるのか?答えは否!だって、クライアントのことを考えたらテレビに晒さないでしょ。結局は、無料でできる広告という考え方。これは、客となる一般消費者の意識の問題でもあるが、テレビに出演している業者=有名=信頼できる という図式は成り立たないことを認識しなければならない。ただ単に、製作会社と仲がいいってだけのことも多い。

もちろん、だからと言ってテレビに出ていない業者が信頼できる業者というわけでもない。前科があってテレビに出たくても出れないやつとか実際にいるからね~。

しっかりしている業者は、出演番組を選ぶもの。また、逆に、倫理規定の厳しい局や報道番組は、出演者を厳し目にチェックするので、こういう番組に出演しているところは信用してもいいかもしれない。


盗聴器を仕掛けた者を見つけるために盗撮カメラを使う

盗聴器を仕掛けたやつを見つけるために、逆に隠しカメラを使う。これって盗撮だよね!?ティー○ールエス(盗聴リサーチ○リューション)さん。盗聴や盗撮の被害を少なくするために仕事をしているんじゃないの?自分で盗撮ってあり得ないと思うのだが・・・・・。まあ、テレビ局には「報道の自由」ってやつがありますから、局側のスタッフが報道のために隠しカメラを使うのはギリギリ許されるとしても、盗聴器発見業者が自ら率先して盗撮してるのを放送するのはどうかと思いますけどね。

盗撮カメラじゃなくて監視カメラだっていう言い訳をされるかもしれないが、あれはどう見ても盗撮だって。


結論

盗聴や盗撮の特集は、すぐに下火になるでしょ。テレビ業界は新しいものが好きだから。

あと、テレビに出ているからといって信頼するのは危険!ホームページなどでやたらテレビ出演を大きく扱う業者(トップページに出演歴を羅列するとか)は、「うちはテレビにいっぱい出ている会社ですよ」というのが一番の売りというか、それしか売りがないってこと!あっ、でも、テレビ出演に命をかけるそのバイタリティーだけは尊敬に値するかもね。

最近、ちまたでは限定●名「自分でできる盗聴器発見マニュアル」なるものが売られているらしい。


受信機付きで約3万円だとか・・・。


発見業者に頼むよりも安上がりだという売り文句だが、果たして本当にそうなのだろうか?


登録をすると・・・

まず、当日に挨拶のメールが送られてくる。そして、

登録翌日・・・「ドライバー1本で盗聴器か判別できる方法」のダウンロードを促すメール

3日後・・・マニュアルが利益度外視であること、著者がいかにすごいかを喧伝するメール

4日後・・・限定枠がもうすぐ埋まりそうだというメール

5日後・・・購入者から感謝のメールが届いてますというメール

6日後・・・残り●名ですというメール

が順番に届く。日にちをずらして複数登録して確認したが、同じメールが届いた。ということは、皆さんが今登録しても残り●名ですとメールが届き、永遠に限定枠は埋まらない仕組み。(というか最初から限定枠など存在せず、ただのあおり文句であることが分かる。)

また、このサイトは開設されてからもう5年も経っている。5年もやっていてまだ限定枠が埋まらないの?いいえ。限定●名は、あおり文句だから!


利益のからくり

盗聴器発見に使うであろう受信機『VR-150』の定価が約27,000円。これにマニュアルが付いている(売り文句では逆にマニュアルに受信機がついているということだが・・・)ので、利益は少ないように見えるが、実はVR-150の実売価格は18,000円程度。さらに、マニュアルは一度作ってしまえば、あとはプリンターで印刷するだけなので低く見積もっても10,000円程度の利益が得られるわけだ。


盗聴器発見マニュアルの中身

購入して確かめるのが一番だが、こんなマニュアルに3万円近く支払うのはバカらしい。まずもって、VR-150を使って盗聴器を発見する方法なわけだから、発見できる盗聴器も限定されてしまう。果たして、この事実を購入者にしっかりと告げているのだろうか?

また、盗聴器発見調査員を努めた実績と経験をもとにマニュアルは作られているらしいが、その実績と経験はいかほどなのか?地方都市の盗聴調査の需要はそんなに多いものではない。たとえ年数が多くても調査件数はメールに謳われているほど多くはないはず。また、地方都市の元盗聴調査員と言えば、盗聴バ●ターズの代理店か、探偵会社の雇われ調査員の線が疑われる。調査員を育て上げた経験があるということは、もしかしたら元盗聴バ●ターズ代理店セ●ュリの関係者で盗聴バ●ターズの代理店に2、3日研修してただけかもね。いずれにしろ、それを辞めているわけで、盗聴器発見業界の成功者であったとは決して言えないだろう。

あと、辞めてから5年も経っているんじゃぁもうかなり古い調査技術しか知らないわけだ。昔の知識で食べれるほどこの業界は甘くないぞ!と。


盗聴器発見業者の調査との比較

発見業者の調査は高い!盗聴器発見マニュアルを購入すれば何回も自分で調べられるしお得!ということらしいのだが、このマニュアルでできる調査は引越会社が無料~1万円くらいでサービスをしている盗聴調査と同等かそれ以下のレベルだと考えられる。もちろんそのような調査で10万円とか20万円の料金を取る探偵業者もいるにはいるが、現在はそのような業者は少なくなっている。

また、この盗聴器発見マニュアルにはもしかしたら広域調査と言われるような時間の掛かる調査方法も載っているかもしれないが、盗聴器発見業者が行う対デジタル盗聴器の調査、リモコン式盗聴器の調査は載っていないだろう。


結論

盗聴器発見マニュアルは、受信機VR150にプラス1万円の説明書が付いているようなもの。盗聴器発見マニュアルに3万円出すんだったら、盗聴バ○ターズの代理店にでも頼んで1万円で調査してもらったほうがまだまし。もしくは、VR150を通販で買って、盗聴器発見ボタンを押せばよいだけ。

有名人がインタビューにくるほど有名ですよ。うちの会社は!という盗聴器発見調査の会社。


実は、そういうのを売りにしている出版社に金を払って載せてもらっているだけ・・・・・。


いっぱいあるよ。「取材をさせていただきたいのですが。○○さん(有名人)が取材に伺います!」初めて聞いたら取材=無料だと思うやろ普通。でも、実は、8万円くらいとられる。

「つきましては、××費として○万円お支払いいただけますか?」だからね。


あと、今は雑誌の広告でもまんま広告じゃなくて記事風に作ることも多い。良く見ると隅のほうに<PRのページ>とか書いてあるやつね。


結局は、金を出せばなんでもできるっちゅうこと。

盗聴器発見調査のNPO法人が現在、いくつか確認されている。


日本情報安〇管〇協会や盗聴盗〇防〇調査業協会。


まず、言っておかなければいけないのが、NPO法人だから格式が高いとか信頼できるといったことは毛頭ないということだ。NPO法人設立の認可は比較的簡単におりる。試験があるわけでもないし、特別な資格が必要なわけでもない。(設立要件に適合していると認められると認証しなければいけない決まりになっている。)

そして、NPO法人の活動の是非については、市民が監視することになっている。だから、設立は条件が甘い上にさらに、活動にいちゃもんをつける市民もほとんどいないわけで、悪質なNPO法人が存在することも大きな社会問題になっている。


NPO法人について


しかし、NPO法人=特定非営利活動法人という名称や「内閣府総理大臣(または都道府県知事)に認可を受けたNPO法人です」などの売り文句によって、営利を目的としない認可団体だから信用できる!と思っている人が多いのも事実だ。


確かにNPO法人は、営利を目的としない団体ということだが、利益を出してはいけないという規則はない。さらに、そこに加盟している法人や関連団体はNPO法人を利用していかに利益を生み出すかを考えている。要は、利益のためにNPO法人という名称を利用しているにすぎないのである。


では、具体的な例を上記2つのNPO法人であげてみよう。


日本情報安〇管〇協会(J●LCOM)

盗聴バ○タ○ズってどうよ でも少し触れたが、もとは日本第〇無線の社内組織「情報管理協会(JKK)」(このような名称だったと思う)であった。設立初期には、以前の名称をそのまま使っていたが、何か問題があったのかある時期から現在の名称になった。

そして、NPO法人とは別に株式会社ジル○ム総合研究所を2004年に設立している。この会社の代表者は、日本情報安〇管〇協会の事務局長。営利を目的としない活動をするだけなら、株式会社を新たに設立する必要などないのになぜか?もし、万が一、NPO法人で受けた業務を優先的にこの株式会社にまわすようなことがあったら・・・NPO法人を私物化していることになってしまう・・・・・。脱退者を多く出した理由がこれなのかは分からないが、何らかの原因があって脱退者が後述の盗聴盗○防○調査業協会を設立している。

資格者の認定試験だけでなく、機器の認定事業などにも手を出しており、加盟企業は日本情報安〇管〇協会の認証を受けた盗聴発見器を製造販売しているところが多い。NPOのお墨付きを得ることで販売数を増やす、売りやすくする。これこそ、NPO法人を利用している最たる例と言えるだろう。


盗聴盗〇防〇調査業協会(W●PPIA)

そもそも日本情報安〇管〇協会に加盟していた人たちが多く、何かいざこざがあって脱退し新たにNPO法人を設立したものと思われる。理事にはティー○ール○ス(盗聴リサーチ○リューション)の社長も入っており、元盗聴バ○ターズの代理店など盗聴調査業を営む者たちが中心になっている。資格試験など、日本情報安〇管〇協会を模したものが見受けられるが方向性は大きく異なるはずだ。いかんせんとってつけたようなホームページのつくりのため、NPOの活動自体に力を入れているのかすら怪しく感じてしまう。

まあ、盗聴調査に関わる者たちが中心となっている以上、NPOという肩書きを本業に利用したいだけということだろう。


盗聴や盗撮を撲滅したいなら両者が協力するべきだと思うが、脱退して新たにNPO法人を設立するといった経緯からもそれはたいへん難しいだろう。(韓国と北朝鮮がひとつの国になるくらい現状では難しいかも。)

ただ、いくら仲が悪くても告発合戦だけはしないほうがいいよ。


【追記】

エ●イット・イ●ベーション・グル●プというNPO法人を確認。どうやら、盗聴・盗撮の電波をとある機械で監視する「ミ●カ」というものをあつかっているらしい。上記J●LCOMに加盟をしていることから分派的存在とも考えられる。でも、事業内容にあるホタルって全然関係ないじゃん!何それ。


山梨でも盗聴器発見関連のNPO法人を発見。ホント、作ればいいってもんじゃないのに。