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サイネージの前に立つ顧客が、分析結果として提示された商品などに対して付与されるQRコードのクーポンをスマホで読み取れば、
顧客情報とアンケートの内容が紐づけられ、結果を顧客データとして保存することができます。
クーポンが実際に使われれば、該当店舗のシステムによってさらにデータベースに情報をくわえることができるようになります。
クーポンが使われなかった場合も、チャットボットの精度向上などにその結果が役立てられることになります。
PARCOがテナントの買い周りを目的として、チャットボットとサイネージの実証実験をおこなうなど、すでに取り組みが進められています。
チャットボットとサイネージを連携させ、IoTも関連づけることで、
個人に合わせた情報の提供およびその人個人のデータ蓄積ができる可能性があります。
サイネージの前に立った人のプロフィールを判断し、チャットボットがアンケートを問いかけることによってその人の潜在的なリクエストを分析することで最適な商品や店舗を提示できるかもしれません。 とサイネージを連携させ、IoTも関連づけることで、個人に合わせた情報の提供およびその人個人のデータ蓄積ができる可能性があります。
サイネージの前に立った人のプロフィールを判断し、チャットボットがアンケートを問いかけることによってその人の潜在的なリクエストを分析することで最適な商品や店舗を提示できるかもしれません。
*チャットボット
→ チャットボットは「対話（chat）」する「ロボット（bot）」という2つの言葉を組み合わせたもので、
ユーザーと企業をつなぐコミュニケーションツール
**サイネージ
→ 「デジタルサイネージ（Digital Signage）」とは、屋外や店頭、公共交通機関などの
あらゆる場所に電子的な表示機器を使用して情報を発信するメディアです。
自動販売機や案内パネルなど、様々な場所で利用されており、広がりを見せています。
オムニチャネルが最先端とされた時には、オンラインとオフラインの在庫管理を一元管理して、
余剰在庫や品切れをゼロにするソリューションが多く実施されました。
ECサイトの顧客情報と実店舗の顧客情報を統合することによって、
双方の買い物でポイントを貯めて使えるようにするシステムも、現在では当たり前になりつつあります。
では、これらの施策からさらに進化を遂げたOMOの事例は、一体どのようなものなのでしょうか。
O2Oでは、SNSでモデルが着用した写真を見られるように発信したり、
Amazonや楽天市場といったモール型ECを併用しながら実店舗への送客をうながす例がよく見られました。
また、ダイソーやヨドバシカメラ、ビックカメラといった大手家電量販店などを中心に今まで暗黙のうちに禁止していた写真撮影を許可する店舗が出てきたのも、消費者のSNS上での口コミ効果を狙った動きです。
ECではありませんが、オンラインからオフラインの送客を狙う試みとしては一般的にとられている手法といえるでしょう。
OMOの独自性として、今まで独立していたチャネル同士の融合や、オンラインでの顧客体験により新しいフィードバックを作れるという点があります。
- O2O：ECから店舗への送客
- オムニチャネル：店舗在庫や顧客管理といったデータベース統合
- OMO：店舗の行動分析や新しい顧客体験とフィードバック作成
O2OとOMOの違いを一言であらわすならばそれは「分断から融合へ」シフトしていること、といえるでしょう。
両者を別々にせず、同一線上にあるととらえてビジネスを展開していくのがOMOです。
オンラインとオフラインをそれぞれ別のものと位置づけて一方からもう一方への流入を促すマーケティングやプロモーションのことで、
具体的には次のようなものです。
- ショップのSNSを更新して実店舗への来店を促す
- 紙のチラシを配ってECサイトを広告する
- 実店舗にSNSのURLやQRコードを載せたPOPを設置する
ショップのSNSやECサイトはオンラインであり、実店舗や紙のチラシはオフラインです。
O2Oはこのように互いを異なるものと見なしてそれぞれの流入をうながす施策であり、OMOとは性質が違っています。
2013年頃から2017年頃までの期間によく聞かれていたのが、O2O（Online To Offline）です。
これは、オンラインからオフラインへ、あるいはオフラインからオンラインへユーザーを誘導する施策を意味します。