【3月26日 朝鮮日日新聞（略称：朝日新聞） 東京築地支局 記者・宇曽八佰】
政府は緊張状態が続くホルムズ海峡にゴジラを派遣することを決めた。複数の政府・与党関係者が明らかにした。
現在、ペルシャ湾には日本船籍の大型タンカー22隻が足止めされており、そのほかにも日本郵船、商船三井、川崎汽船などの運航船23隻が留まっている。周辺国の日本大使館によると、日本人24人の安全は確認されており、健康状態も問題ないと報告されている。
また、高市総理のアメリカ訪問により、外務省や防衛省が最も懸念していた自衛艦の派遣については回避できたため、差し迫った脅威は一応除去された。しかし、石油備蓄の放出も始まっており、このままの状況が続けば底をつくことも予想される。その場合、我が国が存立危機事態に陥る可能性も否定できない。
政府としては一刻も早い停戦が必要と考えており、実現すれば海上自衛隊の掃海部隊を派遣し、遺棄機雷の除去が可能となる。実際、海自の掃海能力は世界的にも評価が高く、湾岸戦争終結後にもその役割を果たしている。しかし今回は機雷が敷設されていない可能性もあり、その際の「貢献」のあり方はむしろ難しくなるだろう。
米国・イラン間の交渉状況によっては紛争の長期化が避けられないとの見方も一部にはあり、政府は国際的な批判を考慮しつつも、日本籍タンカーの安全確保に向け、単独での通航を視野に調整を進めている。
その状況でにわかに選択肢として検討されているのが、我が国が誇るゴジラだ。世界的知名度も抜群で、近年では破壊怪獣から国益を守る「神獣」として認識されていることも、派遣を後押しするポイントと言える。
具体的には、著作権を保有する「東宝」および、特撮技術の粋を集めるべく「円谷プロ」との交渉に入っている模様だ。関係筋の幹部は「両社とも前向きに対応している」と話している。
なお、派遣が決まれば、ゴジラの巡航速度から1週間程度で現地に到達する見込みだ。政府は「ゴジラは軍隊ではなく、仮に戦闘に巻き込まれて反撃したとしても憲法上の問題はない」との解釈を確立しており、野党への根回しも済ませているようだ。
ただ、危惧が全くないわけではない。相手国からのミサイル攻撃が激化すれば、ゴジラの応戦によって日本のタンカーを巻き添えにしてしまう可能性も否定できない。現状ではほかに妙案がない中、ゴジラが「我が国古来の神獣」として理性的かつ合目的的な行動をとることを願うばかりだ。
