防災メールは、各自治体で普及しつつあります。
防災メールの多くは、土砂災害や水害などに備えたものです。
防災メールを利用するには、登録が必要です。
登録をしておけば、気象庁や自治体から気象情報を基にした防災メールが携帯電話やパソコンに届きます。
洪水警報などはテレビやラジオの速報などで随時、発表されます。
しかしテレビやラジオを見ていなければ、速報なども分かりません。
そういった情報を、いち早く取り入れるために、防災メールはとても有効な方法です。
核家族化がすすみ、共働き家庭も増えてきました。
台風などで警報が発令された場合、学校はその時点で子供たちを下校させます。
ところが仕事の場合、職種にもよりますが、大抵は休みにはなりません。
そうなると、子供が独りで家にいることになります。
防災メールで警報を知れば、子供の安全を守ることにもつながります。
システムによっては、音声による情報提供ができるところもあります。
視覚障害をもつ人にも対応しています。
また、気象情報だけではなく、不審者情報の提供を同時に行っている自治体もあります。
防災と防犯を同時に行う意味合いがあります。
こうした防災メールを活用することで、被害を最小限に食い止めることができます。