こんにちは。
森雅彦です。


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「15%」

この数字、なにを意味しているかわかりますか?
起業した事業や店舗が、5年後を経営を続けている割合です。

いろいろなサイトや情報源によって20%だとか、40%だとか言われているようですが、
それらを総合するとこの数字に行きつくようです。
気になる方は、中谷さんの記事を読んでみてください。
「企業生存率のウソ?ホント?」




あなたの街の商店や会社もそうだと思いますが、
毎年多くの会社や商店が廃業に追い込まれています。
例外なく、僕の周囲でもそうです。
少なくとも、僕の知り合いでも2社が廃業、
知り合いの知り合いでも取引先が1社、廃業となり、
倒産の手続きを進めているところです。


倒産、廃業はリアルです。現実です。
実に、これから居酒屋をオープンしようとしても、
フランチャイズで起業しようとしても、
それが100件あったとすると、
5年後にはその内の85件がもうなくなっていて、
残っているのは15件です。


米国の調査会社「score & US bank」の統計によると、
事業失敗の要因の70%は、
「社長が自社の”強み”を認識していなかったから」
だとしています。


この「強み」。
マーケティングを勉強している人であれば、
「USP」だとか、「競合優位性」という言葉で
耳にしたことがあるかもしれません。


しかし、おそらく多くの人がこの言葉の意味を間違えて使っています。
なぜなら、この「強み」というのは、
売り手側の視点か、
買い手側の視点かで大きく変わってくるからです。

どういうことなのか、、、

続きは↓

「5年以内に廃業する85%の事業の共通点」