看護管理者は、主に看護の質の向上を 目的として計画、管理を行います。働く施設によって、看護管理者の業務内容や、役職名が異なることもありますが、看護管理者は看護主任、看護師長、看護部長の3つの役職があります。ここからそれぞれの役職を詳しく見ていきます。はじめに看護主任は、より良い業務のためにスタッフと情報共有しながら現場リーダーとして全体をまとめます。また、看護学生の実習の受け入れのためのスケジュールの調整を行なったり、新人看護師の研修などにも携わります。この役職に就くための条件は、看護師の経験が10年以上あることや現場と病棟の連携を円滑に進め、病棟を支える役目を担うことです。主に現場の管理業務を担う役職です。
次に看護師長は、各分野の病棟の責任者としてスタッフ教育や、患者さんにとって安心安全の療養環境の整備を行います。この役職に就くための条件は15年以上の現場経験です。高度な医療を提供するために、スタッフと一緒に目標の達成に向けて実行を進めていくことが重要です。
そして看護部長は、病院の経営を担います。病院全体の目標設定や予算案の計画、業務方針の設計、スタッフ採用マニュアルの作成、外部の医療機関との会議などを行います。このような介護方針の見直しを通して、病院全体の目標を統一し、豊かな環境づくりに励みます。この役職に就くための条件は、5年から10年の看護師長の経験です。一般的に、50歳代以降で役職に就く方が多いようです。
看護師としてのキャリアアップの選択肢の一つに管理職への昇進があります。現場を統括する立場となる看護管理者になる大きなメリットの一つが収入の多さです。職種による若干の違いはありますが、役職のない一般的な看護師の平均給料が35万円程度なのに対して、看護管理者が40万円前後と言われています。大手総合病院の看護部長クラスにまで上り詰めれば45万円近く貰えるケースも珍しくありません。
管理職ならではのもう一つのメリットが意見の通りやすさです。看護師に限らず会社という組織では例え自分の意にそぐわない規律であっても上層部が決めたことに従わなくてはいけません。大きい組織になるほど現場の意見が反映され難く我慢を強いられることも多いのが実情です。看護管理者になれば職場の方針について自分の意見が通りやすくなります。
看護管理者としてのデメリットは責任の重さです。管理職は現場をまとめる立場になるので何かトラブルがあった場合に、自分が原因でなくても上司として責任を負わされることもあります。仕事中は一人ひとりに目を向けることが難しいので自覚を持って業務に取り組むようしっかりと指導しなくてはいけません。看護管理者は現場と上席の中間に位置している立場なので下からの苦情と上からの圧力に悩まされることもあります。先輩や上司からの指示に従って業務を行うだけの現場看護師に比べて、精神的負担が大きいという点も看護管理者のデメリットの一つです。デメリットを考慮した上で看護管理者を目指すのであれば、管理職に関する詳細サイト（http://nurse-jobs-cafe.com）も併せて読んでおきましょう。