3月下旬に発売されるNTTドコモのタブレット端末である『OptimusPad L-06C』


 機能面をチェックしていくと米グーグル社との連携システムが多く伺える。


 グーグルといえばヤフーの検索エンジン市場を取り込み日本では既に検索市場においても9割り以上のシェアを確保する最大手。


 検索はもちろん、動画サイトユーチューブやグーグルマップは今では世界的に必要なツールとなっている。


 今回の関東大震災のニュースでもグーグルマップ、グーグルアースが震災状況の依り具体的な情報提供ツールとして使用されていたのを覚えている方も多いだろう。



 OptimusPad L-06Cのパッケージの表面にはgoogle文字が記載。


 グーグルが主体という趣旨をしっかりと打ち出している。


 今や検索エンジン市場からタブレット端末市場におけるまでグーグルが中心に活動しているのは間違いない。



 但しこのITという大きな成長分野におけるあまりにも大きな独占形態を保持するグーグル社の影響を受ける日本の未来に不安を感じる人も多いだろう。

 シャープが万を持して販売市場に名乗りを上げたGALAPAGOSが日本の書籍市場を拡大してきたTSUTAYAのアプリを公開。


 名称は電子書籍ストア「TSUTAYA GALAPAGOS」となる。


 今では世界的に大型店舗を出店するまでに成長したTSUTAYAではあるが、オンライン市場ではまだまだ成長する余地を残しているのは事実。


 書籍市場ではモンスターとも呼べるアマゾンを筆頭に楽天ブックスなど様々な企業の出展が相次いでいる。


 楽天はアマゾン同様独自の書庫を持ち今後は在庫を抱えるアマゾン形式の販売プランも計画している。


 このような中、シャープが2010年12月に販売を開始したガラパゴスにTSUTAYAは期待する。


 形式はアプリによる電子書籍の販売が主流。



 GALAPAGOSの使用者比率は男性の方が高く高齢者に人気が高い傾向にあるようだ。

 日本の市場拡大を続けるgalapagos市場の動向も今後見逃せない。

 学生に人気のAUを有するKDDI。


 このKDDIが発表した「MOTOROLA XOOM Wi-Fi TBi11M」は4月から販売が開始される。



  「MOTOROLA XOOM Wi-Fi TBi11M」のOSはAndroid 3.0。

 液晶画面は10.1インチとなっている。


 しかしAU端末の相互性は今のところ関連性を断ち独自のスマートフォン端末としての位置づけを表明。


 独創的なデザイン、使用を打ち出してきた同社が今後の展望としてスマートフォンや電子書籍市場にも乗り出してきたことになる。



 今やタブレット端末市場の成長は計り知れずアイフォンだけの一媒体でも軽く100万台を突破。


 次々と各社がタブレット端末を発表する中、AUを有するKDDIは若干出遅れ感がある点は否めない。



 今後KDDIが打ち出す方向性を見極めるうえでも


「MOTOROLA XOOM Wi-Fi TBi11M」

 の売れ行きは気になるところ。



 尚、液晶画面のサイズ寸法は10.1インチ。


 電子書籍を読むにはちょうど良いサイズでもあり、今後独自のアプリ導入などを行い、既に獲得している学生市場にインパクトを与えてほしい。

 震災によって失われた電波局の設置は全てが容易に設置できるものでもない。


 電波局の設置に関しては住民による反対運動も多くおきる為である。


 携帯電話の電波が人体に与える影響。いわゆる電磁波の問題は日本では大きく取り上げられていない。




 しかし海外ではこの電磁波による影響によって人体に害があると認めている国もある。


 但し、現在の日本においてはどこにいてもどこかの基地局の電磁波をうけるほど基地局は増加しており、電磁波を避けること事態が不可能になりつつある。


 しかし地域によってはやはりこの問題は根強い問題でもある。


 今後の電波局の整備に関してもこのような問題をひとうひとつ乗り越えていくことが求められるだろう。

 関東大震災によって携帯端末の基地局の多くもダメージを受け携帯電話がつながらない状況が続いている。


 携帯電話基地局の多くは電柱や、ビル、個人規模のマンションの屋上などに設置されている。


 設置費用は高額だが、ドコモやソフトバンクはこれらのインフラ整備に多くの力を注いできた。


 震災によって失われたこれらのインフラ整備をこれから再度構築していくのが今後の早急な課題となっている。



 現地の住民は未だ復旧しない電気などのインフラ設備の復旧を急ぐ中、平行して携帯電話などの電波のインフラ整備も必要。


 オール電化住宅化など電気が生活の主体となっているため、電気設備のインフラの回復がまず一歩目の足がかりとなるのは明らかである。


 東京電力及び工事関係者の不眠不休の活動には頭が下がるばかりである。