先週の日経平均は続落。
前週大陰線となった日経平均ですが、月曜日はクリミア住民投票通過で欧米の反応を待ちたいという警戒感から小幅下落。
翌火曜日はクリミア住民投票通過の悪材料消化で欧米が反発したことを受けて反騰。
水曜日は利食い売りに押されましたが、黒田総裁の講演内容が伝わると先物主導で暴騰。瞬間14600円半ばを付け、これが先週の高値となりましたが、すぐに押し戻されました。
木曜日はFOMC通過で上昇リスクイベント消化となったことから日本株は再び売られ、14200円台で取引終了となりました。
先週のNYダウは反騰。
クリミア住民投票への警戒感から前週末16000ドル近辺まで売られたNYダウは、リスクイベントを通過したことにより反騰。火曜日には16300ドル半ばまで上昇しました。
水曜のFOMCはイエレン議長のデビュー戦となりましたが、市場予想よりタカ派の印象であったことから株は売られ為替は上昇しました。
週末にかけてはフィリー指数等の経済指標が予想を上回ったことから値を保ち、週間では反騰となりました。
先週の指標と来週のスケジュール
来週は米住宅関連の指標や米GDPなどがありますが、引き続きウクライナ情勢を睨みながらの展開が予想されます。
また、24-25日に核セキュリティサミットがあり、日米間の首脳会談や、G7によるウクライナ問題への対応が協議されます。
26日にはEU米国首脳会議があり、来週はこれらの国際会議が注目されそうです。
日本株市場は下落基調を強めており、これと言って上昇リスクのない来週は売り方が攻勢を強める可能性もありそうです。
外部要因が悪い中、14000円の大台が保てるかが焦点となりそうです。
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