怪しい副業サイトを見極めるためには、以下7つのチェックポイントを利用して確認してみてください。
運営会社の情報が不明瞭
副業サイトにアクセスすると、運営会社の情報が不明瞭である可能性があります。
しかし、副業サイトを運営している会社についての情報を知ることはとても重要です。
運営会社や会社情報などのリンクをクリックして、運営会社の名前・住所・代表者名・資本金などが記載されているページを見つけ出しましょう。
この情報を知っておくことは、サービスがいつ終了するかわからない副業サイトを利用するリスクを抑えるために欠かせないことです。
安心して副業サイトを利用するためにも、必ず運営会社に関する情報を確認するようにしましょう。
報酬の受取方法が不透明
副業サイトで稼いだ報酬が現金として入金される前には、その受取方法が不透明である場合があります。
通常の副業サイトであれば、報酬についての明確な説明があり、受取方法に関する詳細も明記されており、報酬の受取タイミングについても把握しやすくなっています。
しかし、現金の受取方法についてはっきりと説明しない副業サイトは、他に怪しい点がないかよく確認し、できるだけ登録しない方が無難です。
また、ポイントサイトと思われる副業サイトにおいても、実際に換金ができなかったり、極端に不利な交換レートが設定されていたりすることがあります。
過剰な煽り文句
「儲かる！」とあおる過剰な広告に惑わされたり、スキル不要な単純作業で「1時間5,000円稼げる」と謳う副業サイトが存在します。
しかし、このような法外な高単価が実現可能であれば、たくさんの人々がその情報に殺到することになるでしょう。
つまり、そのような副業を提供するサイトが本当かどうかを、慎重に吟味すべきです。
人々が「これはすごく魅力的な条件だ！」と思うほど、その情報の信憑性をよく検討し、疑わしい情報には引っかからないようにしましょう。
必要以上に入金を求めてくる
収入を得る前に支払いが必要と求められる副業サイトは、ほとんどが詐欺の可能性が高いため、注意が必要です。
以前は、古い型のパソコンや学習教材を高額で売りつけて仕事を斡旋するといった手法が広く行われていました。
現在では、主に投資や高収入の副業に関する粗悪な情報商材を販売する例や、スマートフォンで楽に稼げると謳われる場合が多くなっています。
副業を始めるためには、事前に必要以上な支払いを求めるようなサイトには登録せず、無料で登録できるクラウドソーシングサイトやスキルシェアサービスを利用することをおすすめします。
副業の概要が説明されていない
副業サイトやSNSアカウントにおいて、仕事内容が明確に記載されていない場合は非常に危険であることがあります。
この理由としては、その仕事が明示的に犯罪的または不法行為に関連する可能性があることが挙げられます。
また、仕事内容が分かりにくく、SNS上で稼いでいると書いているアカウントも存在しています。
しかし、実際に何をして稼いでいるのか分からないため、そのサイトやアカウントには接触しない方が良いでしょう。
副業を探す際には、仕事内容が十分に明確に書かれているサイトを選ぶことが大切です。
このようなサイトでは、報酬や稼ぎ方も明確に示され、安心して仕事に取り組むことができます。
特に、法的に問題がないかどうかを確認することも大切です。
犯罪的な行為に関わらない仕事で安全な副業を見つけましょう。
無理な返金保証や高額プランに注意
「返金保証までついている、もしくは追加サポートも提供」といった、多くの情報商材がこのような表現を用いて販売されています。
これらの表現は、投資や副業などで稼ぎたいと考えている人に対し、注目を集める効果があります。
しかし、実際にはそのようなうたい文句が実行されない場合があるため、注意が必要です。
さらに、追加サポートを受けるためには別途、追加の料金を支払う必要があることもあります。
したがって、これらの情報商材には慎重に取り組むことが重要です。
マルチやねずみ講
「マルチ商法」とは、複数の人々が商品を販売するネットワーク型ビジネスモデルのことです。
「ねずみ講」とは、実際に存在しない商品を販売し、新規参加者からの登録料を使用して既存の参加者に報酬を支払う仕組みのことです。
このような商法を実践する者たちは、「登録料を支払うと高額の報酬が得られる」と、その商品を売り込んだり、仲間を募ったりするよう勧誘します。
しかし、一旦、リクルートの参加者が頭打ちになって収入を得られなくなると、最上位にいる人々がその収益を独占する形になります。
「ねずみ講」は、無限連鎖禁止法により違法とされています。
しかし、「マルチ商法」に関しては、法律で禁止されていないため、このような商法にひっかかりやすいとされています。
このため、これらの商法に関する情報を十分に学び、慎重に判断する必要があります。
特に、登録料や商品購入の必要性がある場合、十分にその内容を調査し、問題がある場合は選択しないようにしましょう。