トラブルを避けるために

契約後の変更も書面で残しておきましょう

■契約後の変更は、金額の修正に注意する

リフォームは当初のプランどおりに進むことは少なく、工事が始まるまでにさまざまな変更を重ねることが多いものです。その際に変更点を書面に残しておかないと、トラブルの元になります。「直してほしいといったはず」「設備はこっちに変えたいといったはず」といくら主張をしても、相手が「聞いていません」ということになれば、証拠がないのでどうしようもありません。こうしたトラブルを避けるためには、打ち合わせ内容を、そのつど記録しておくのがよいでしょう。また、契約してから、ときには工事が始まってから変更する場合もあります。契約をしてからの変更は、請負金額も含めて契約内容を変えることになりますから、工事内容変更合意書を作成しておくのがよいでしょう。これを作成しないまま進めてしまうと、後で追加工事の請求書が届いて慌てることになります。変更箇所をきちんと明記し、金額の増減も明らかにしたうえで、変更合意書にサインをすることです。とくに工事中の変更は、慌しいので金額を聞かないままに進めてしまいがちです。しかし金額を聞かないで工事変更を依頼するのは問題です。きちんと見積もりをもらって、金額を了承してから依頼しましょう。そうすればお互い納得のうえですから、後でトラブルが起こることもありません。

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