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めちゃイケとピカルの定理どっちが好き? ブログネタ:めちゃイケとピカルの定理どっちが好き? 参加中

私はめちゃイケ派!



私はめちゃイケが好きですね!
決定的な理由はナイナイが好きだからかな?笑

ですが、最近はテレビをめっきり見ていないから何とも言えないが・・・。
ピカルも好きです!面白いですよね!




柔道全日本女子の園田隆二監督(39)がトップ選手15人から暴力やパワハラで日本オリンピック委員会(JOC)に“集団告発”された件は、日本のスポーツ界に大きな衝撃を呼んだ。改めて体罰問題がクローズアップされる中、本紙で長らく柔道解説を担当するバルセロナ五輪95キロ超級銀メダリストの暴走王・小川直也(44=小川道場)はどう見ているのか。緊急直撃に意外な見解を示した。

 ――明大の後輩にあたる園田監督の指導法をめぐって大騒動になっている

 小川:まずは、後輩がこんなことになって、お騒がせして申し訳ありません。先輩の一人として皆さんに謝りたい。

 ――どう感じたか

 小川:どうしても、オレの話は先輩後輩の感情が入るということを前提にして聞いてほしい。それで、心配になって、本人に電話して事実か確認したよ。本人は「報道の通り、事実です」と話していた。ただ、この件はすでに全柔連からJOCに報告が行っている。本人も「態度を改める」と話していた。

 ――ただ、これだけの騒動になり、続投に批判的な声が多かった

 小川:それに関しては一つある。この件は全柔連から彼に処分があって、その段階でいったん収まったはず。それでリオ五輪へ向けて、仕切り直しとなったはずだ。JOCが問題とするなら、報告を受けた時点ですぐに発表すべきじゃないか。そうしなかったのは、JOCも「解決済み」と認識したってことだろう。関係者にも「終わっている話」と聞いた。暴力行為は昨年12月までの件だし、新たに事件を起こした…というなら問題だけどね。要するに誰がこの時期に問題にしているのかということ。「お家騒動」だよ、これは。

 ――どういうことか

 小川:全柔連、JOCの対応に納得していない人がいるってことだろ。リオ五輪に向けて気持ちよく一致団結して再スタートしたいところなのに残念でならないし、恥ずかしい。

 ――ただ、事は体罰の問題だけに根は深い

 小川:もちろん体罰、暴力は言語道断、良くないことだ。「古い体質」と言われればそうだと思うし、それは絶対に改めるべき。ただなあ…、もっと(指導の)現場の声も聞いてほしい。実際の現場は置き去りになっている面もあると思う。体罰はしないけれど、きちっとした教育を望む親御さんもいるってことなんだ。

(東スポWebから引用)

愛情なら無駄に手を上げることは許されない。
日常的に手を出していたなら指導の範囲を超えている。





めちゃイケとピカルの定理どっちが好き?
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中国の習近平総書記は「正当な権益を放棄したり、国家の核心的利益を犠牲にしてはいけない」として、領土や主権の問題について日本など周辺諸国に譲歩しない姿勢を示しました。

 中国国営の新華社通信によりますと、習近平総書記は28日、共産党上層部の学習会で演説し、「平和発展の道を歩むことを堅持するが、正当な権益を決して放棄してはいけない。国家の核心的利益を決して犠牲にしてはいけない」と訴えました。

 さらに習氏は、「いかなる国も我々が自らの核心的利益を取り引きしたり、我が国の主権、安全、発展の利益を損なう悪い結果を受け入れたりすると、期待してはいけない」として、尖閣諸島などの領土や主権の問題について日本など周辺諸国に譲歩しない姿勢を示しました。

 一方で、習氏は「中国は発展のために他国の利益を犠牲にしない。隣国を洪水のはけ口にするようなことは決してしない」として、平和的な発展路線を強調しました。
(TBSニュース引用)


日本は首相を支えることが大事だと思う。
海外の国々、周辺諸国と向き合っていくのなら首相がすぐ変えることを止めよう。

これからの日本にエールを!!


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衆院選で両党の候補者が競合したことについて、渡辺氏が27日のみんなの党大会で「自民党を利した。猛省を促したい」と維新を批判したのが発端だ。これに対し橋下氏が28日、大阪市役所で記者団に「(渡辺氏は)もう少し大人の政治家になってもらいたい」と語って反撃。「こういう発信を続けたら、また(参院選でも候補が)バッティングしてしまう。自分の組織でなく国のための言動をしてもらいたい」と注文を付けた。

 これを聞いた渡辺氏は国会内で記者団に「その言葉をそっくりそのままお返しする」。さらに「最近も勝手に『合流する』と話しているようだが、私は全く相談にあずかっていない。その点も猛省を促したい」と畳みかけた。(毎日新聞引用)

刺の刺し合いで何が残るんですかね?

日本をいい方向へ変えるのであれば違うところでパワーを使ってほしい。

メディアもいちいちこんなことを記事に書かなくて良いんじゃない?

お二人とも頑張ってください!!

これからの日本にエールを!!

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産経新聞社とFNN(フジニュースネットワーク)が26、27両日に実施した合同世論調査で、第2次安倍晋三内閣の支持率は、政権発足時の前回調査(昨年12月26、27両日)から9・5ポイント上昇し64・5%となった。不支持率は20・9%で前回比7・3ポイント減少した。2%の物価目標を柱とする日銀との共同声明や緊急経済対策など経済再生に向けた「ロケットスタート」の“実績”が評価された。

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 第1次安倍内閣以降の歴代内閣の支持率を見ると、いずれも発足後には下降する傾向がある。第1次安倍内閣も発足時は63・9%だったが、2カ月後の次回調査では47・7%に減少していた。

 政権が掲げる個別の政策について尋ねたところ、日銀との物価目標の共同声明を60・7%が評価したのをはじめ、緊急経済対策や防災対策を中心にした公共事業費拡大、防衛費増額も評価する回答が上回った。

 アルジェリア人質事件への対応が適切かを尋ねたところ、58・0%が「適切」と答え、「不適切」は26・6%にとどまった。在外邦人救出のための自衛隊法改正は71・8%が賛成した。

 生活必需品の消費税率を低く抑える「軽減税率」の導入時期については、消費税率を8%に引き上げる平成26年4月が48・0%と最も高く、10%に上げる27年10月は19・1%だった。

~産経ニュース引用~

安倍内閣が頑張ってくれることを信じるしかない。

これからの日本にエールを!!

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中国市場における日本の自動車メーカーの9月の販売実績は、ロト生活トヨタ自動車やホンダ、日産自動車など、どこも35~50%と大幅に減少。数字にみるように、世界一の自動車市場で日本の自動車メーカーが負った傷は小さくない。

米CNNは2012年10月11日、日本車の売り上げが激減しているが、それによって苦しんでいるのは中国の中小企業であり、自動車販売店だと指摘している。

反日デモの際に叩き壊された日本車は、部品から完成車までを中国の現地工場で製造したもので、そこでは中国人労働者が雇われ、中国人が経営する販売店が売っている。

自動車業界のコンサルタントの証言として、「販売店が引き取った自動車はすでにメーカーに代金を支払っているため、日本車が売れなくなって被害を受けるのは中国人が経営する販売店になる」という。そして「こうした状況が続けば、中国の経済情勢そのものにも打撃を与え、長期的な悪影響につながる」と分析している。

日本企業が国内需要の低迷から、中国本土での販売増を見込んで中国市場を強化していることは事実だが、一方で中国は自動車に限らず、海外資本を取り込むことで急成長を遂げてきたのも、また事実だ。

反日デモでは、暴徒がホンダやトヨタの販売店や日本車を破壊し放火する、常軌を逸した行為を多くの海外メディアが報じた。その映像に、海外の企業が中国への進出や投資をためらうことになっても無理からぬところだ。

ただ、日本のある自動車アナリストは「日本車が売れないことで、米国やドイツの自動車メーカーは中国でのシェアを高めるチャンスとみていることは否定できません」とし、「(中国も痛手を負っているとの指摘はわからないではないが)自動車に限っていえば、現時点では日系メーカーの傷のほうが深い」とみている。
「尖閣防衛は茶番劇化」と香港紙

反日デモのなかに賃上げや待遇改善を持ち出す中国人従業員が現れたことも、中国にとってはマイナスだ。

それでなくてもここ数年来、中国内では人件費の高騰が進んでいて、ベトナムやマレーシアなどの東南アジアやインドに生産拠点を移す企業が増えている。生産工場の中国からの流出は中国内の雇用悪化を招き、失業率が上昇。景気も後退する。中国経済が悪化して、中国政府が批判の矢面に立たされる場面があるかもしれない。

香港紙「明報」は9月30日付で、「尖閣防衛がだんだんと茶番劇化している」と報じた。日本車が壊され、日本料理店やコンビニエンスストアが襲われたことについて、「いずれも中国人と深くかかわっているものばかりで、ほとんどが中国人の財産だ」として、「これでは結局、中国人が中国人をいじめているということではないのか」と問いかけている。

~JCAST~引用


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