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 16日のZERO1東京・後楽園ホール大会では、「火祭り2015開幕戦&天下一Jr.決勝戦」が行われた。火祭り公式戦では、開幕戦から熱戦が続出した。



 ジェームス・ライディーンvs.大谷晋二郎の歴代優勝者対決では、一昨年に初優勝を果たしたライディーンに凱歌。素行不良により昨年、ZERO1から契約解除されたものの、再来日を果たしたライディーンは、体格を生かしたファイトで大谷を圧倒し、豪快なラリアットからのパワーボムで勝利。黒星スタートとなった大谷は「何を言っても負け犬の遠吠え。だが、下は向かない。上を向いていく」と、優勝への執念をのぞかせた。



 過去4度優勝の田中将斗は、推薦枠での参加となるフジタ“Jr”ハヤトと打撃戦を展開。スライディングDで勝利した田中は「厳しくてもスカッとする試合だった」と快勝に笑顔を見せた。世界ヘビー級王座&NWAインターコンチネンタルタッグ王座の2冠王である佐藤耕平は、将火怒をジャーマンスープレックスで一蹴。昨年の覇者である崔領二はブードゥー・マーダーズのドン、TARUを那智の滝で沈め、2連覇へ好スタートを切った。









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 デロンギ・ジャパンは、豆挽きから抽出まで全自動で行なう「デロンギ マグニフィカ S カプチーノ スマート コンパクト全自動エスプレッソマシン ECAM23260SB」を10月初旬より発売する。価格はオープンプライス。店頭予想価格は13万円前後。

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 豆挽きから、抽出まで全自動で行なう全自動エスプレッソマシン。ハイエンドモデルに搭載していた「ラテクレマシステム」と、日本人が好むドリップコーヒーの味を再現した「カフェジャポーネ」機能を搭載した点が特徴。



 ラテクレマシステムとは、同社の特許技術で、最もきめ細かく最も舌触りがなめらかな高密度なミルクの泡が作れるというもの。ミルクが甘くなる60~65℃の抽出温度、ミルクと泡のおいしい黄金比を実現する。



 カフェジャポーネとは、日本独自の機能で、ハンドドリップ風の蒸らし機能で抽出するレギュラーコーヒー。豆を蒸らして抽出するほか、豆を二度に分けて挽くことで香り豊かなドリップ風コーヒーを実現しているという。



 本体は、全自動エスプレッソマシンを初めて使う人にもわかりやすい操作フローを採用。エスプレッソ、レギュラーコーヒー、カフェジャポーネ、カプチーノ、泡ミルクの5種類のメニューがアイコンで表示され、豆の量や、粉の粗さなども選択できる。



 また、それぞれの量を2倍に設定できる「2×」ボタンも配置した。デロンギ・ジャパン マーケティング部 部長 北元志保さんによると、これは日本人のコーヒーの飲み方に合わせたものだという。



 「イタリアでは、エスプレッソなど少量の濃いコーヒーを短時間で飲む方が多いが、日本では時間をかけてたくさんのコーヒーを飲む方が多い。そこで、ボタン1つで量を倍にできる機能を搭載した」



 デロンギ・ジャパンの代表取締役社長 杉本敦男氏は、製品について「まずは豆から挽くということに絶対のこだわりを持つ。デロンギのエスプレッソマシーンは、全世界20%のトップシェアを持つ。様々なメニューを搭載しているが、やはりこだわりはエスプレッソ。エスプレッソ好きな人にはぜひ、一度試していただきたい」と話した。



 デロンギ・ジャパンは、今年で創業20周年を迎え、2010年から5年間で売上が約2倍に拡大するなどの実績がある。今後の戦略としては「デザインや使いやすさ、品質などを含むデロンギらしさの訴求、ヒーターやコーヒーなどカテゴリーへのフォーカス、日本初の商品企画」の3つを挙げる。



 「better eveyrdayという、デロンギのブランドコンセプトはより良い物、本物を届けるということを意味する。売上拡大だけをただ目指すのではなく、デロンギというブランドの本質をもっと知っていただきたい。そのために日本でのマーケティングをさらに強化していく」と話した。





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 (株)みらい(TDB企業コード:970161001、資本金3億5142万5000円、東京都中央区日本橋本石町4-4-20、代表室田達男氏ほか1名、従業員25名)は、6月29日に東京地裁へ民事再生法の適用を申請した。



 申請代理人は松田耕治弁護士(東京都千代田区丸の内2-2-2、シティユーワ法律事務所、電話03-6212-5715)ほか3名。監督委員は降籏俊秀弁護士(東京都千代田区霞が関1-4-1、新霞が関綜合法律事務所、電話03-6205-7830)。



 当社は、2004年(平成16年)9月の設立。創業者である嶋村氏が千葉大学大学院において大手企業と共同開発を行い、レーザーを用いた果物の非破壊検査装置を開発するほか、工場での植物栽培に関する研究成果をもとに会社を設立。農業関連のベンチャー企業として、人工光型の野菜栽培技術を導入した植物工場の設計・販売および工場の運営を通じた野菜の生産・販売を手がけていた。



 天候に左右されず無農薬で栄養価が高い野菜を栽培できる植物工場としてマスコミなどでも取り上げられ、大学内に工場を持つことで各種データを公開。信頼性が高い点を強みとして業容を拡大し、2015年3月期には年売上高約10億円をあげていた。



 しかし、業容拡大を見越して2014年中に2工場を増設したが、野菜生産が当初予定したように安定せず、売り上げが想定を下回ったことで大幅な営業赤字を計上。一方で設備投資資金などの返済期限が迫り、6月末に迫った決済資金の支払目処が立たないことから、自力での再建を断念し、今回の措置となった。



 負債は約10億9200万円。



 今後は直ちにフィナンシャルアドバイザーを選任したうえでスポンサーの募集を開始し、9月末を目処にスポンサーに対して計画外事業譲渡をすることを予定している。なお、債権者説明会は7月1日(水)午後1時30分よりKPP八重洲ビル13階「AP東京八重洲通り・A会議室」(東京都中央区京橋1-10-7)で開催予定。