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SMの海外現地化戦略、全面再検討しなければならない


2010年演技大賞授賞式舞台以後、JYJ(キム・ジェジュン、パク・ユチョン、キム・ジュンス)の姿は国内放送から消えた。
 
その後でJYJが放送に姿を再び映したのは今年9月が初めてだった。
 
何と4年余ぶりだった。
 
しかしJYJ放送出演は放送会社正規プログラムでなく「2014仁川(インチョン)アジア競技大会」開幕式舞台であり単に中継放送されただけだった。
 
初めからこの舞台も許諾されておらず論議がおきた。
 
JYJがアジア競技大会広報大使で2年間活動したというのにだ。
 
不公正外圧論議がおきて、組織委員会側は急いで彼らの開幕式出演を決めた。
 
だが、当初の約束は守られなかった。
 
JYJは開幕式に上がったが、それは半分だけの約束履行だった。

閉会式舞台には上がることができなかったためだ。

こうしたことは実際JYJにはよくあることだ。
 
JYJはSMエンターテインメントとの専属契約効力停止仮処分申請以後似たことがずっと続いてきた。
 
特に地上波3社でJYJという名前で出演するのは「見えない」タブーであった。
 
SMなど巨大演芸企画会社が主軸である芸能産業協会は公式に各放送会社に公文書を送った。
 
このために当初JYJの多くの放送出演スケジュールは取り消しになった。
 
放送会社だけでなく彼ら(SM)の顔色を見る文化産業関連団体はJYJ出身を敬遠した。

2013年5月にはJYJメンバーパク・ユチョンの<ユ・ジェソク、キム・ウォニの遊びにきてね>の出演が電撃の取り消しになった。

MBCドラマ<リプリー>出演者たちと共に出るコンセプトだったのにだ。

KBS2 TV <常勝疾走>では録画一日前に出演が取り消しになった。
 
済州KBSの<チェジュ7大景観祈願特集放送>は放送4日前に出演取り消しが通知された。
 
大韓民国で彼らは自由でなかった。
 
2013年7月、公正取引委員会はSMに対して事業活動妨害行為禁止是正命令を下した。
 
しかし、法的な攻防が終わったのにJYJの国内放送活動は簡単ではなかった。

放送出演だけでなかった。
 
去る2月にはJYJのドキュメンタリー<THE DAY>の劇場上映が突然取り消しになったし、ケーブル・衛星TVチャネル放送計画も突然編成が取り消しになった。
 
すでに予告篇も出ていた状態であった。
 
アジア競技大会開幕式には上がったが、JYJの国内放送活動再開は簡単ではないように見える。

JYJ事例は特異な場合だ。
 
巨大演芸企画会社を相手に訴訟を提起したためだ。
 
容易ではない訴訟行為であった。 巨大所属会社に嫌われることになれば国内活動が難しいためである。

エクソMの事例を見よう。

3年目にしかならないエクソのメンバーが続けて脱退した。
 
クリスに続きルハンまで専属の無効を主張する訴訟を提起した。
 
海外出身なので不適応の問題が大きかったことという指摘もあるが、根源的には「インキュベイティン・ システム」の矛盾が議論される。
 
韓国だけの独特の演芸企画システムと呼ばれる「練習生インキュベイティン・ システム」は多くの時間と努力が投与されなければならない。

また、各個人たちに犠牲を要求する面も大きい。
 
他の見方をすれば韓国人によく合うシステムだと見ることができる。

問題は個人が感じる不当さに対して企画会社や所属会社がどのように対応するのかだ。
 
大型企画会社所属であるほどその影響力のために不当な契約状況でこれを破棄することは容易ではない。
 
SM程の演芸企画会社ならばより一層そうなのだ。
 
だが、海外出身メンバーはこのような点と別個であることもある。
 
海外出身といっても中華圏出身はさらに一層そうである。元からSMが中華圏出身メンバーを練習生で選抜したことはそちら側の市場が非常に巨大なためだ。

このような脈絡でSMはヨーロッパやアメリカよりは中華圏を狙ってきた。

中華圏でコミュニケーションや文化的融和など韓国出身アイドルグループ メンバーは色々な限界を露出させてきたので別の企画マネジメント戦略が必要だった。
 
SMが選択したことは現地化戦略だった。
 
現地化戦略には色々な種類があるが、SMは中華圏言語と文化になじむ支援者をアイドル グループ メンバーで「インキュベイティン」した。

だが、彼らを韓国方式で育成したりマネジメントすることが適切だろうか。
 
当初の契約事項と活動状況の不偏不党なことは脱退の良い名分になってしまった。
 
国内メンバーは不当な待遇を受けても以後活動制約にあうことに対する恐れを持って耐える場合が多い。
 
そうでなければ最初から活動を終わらせるつもりで脱退を決行する。
 
だが、海外出身はそういう恐れを持つ必要がない。
 
しかも彼らには広い活動領域がある。 中華圏の市場はハリウッドも思うままにするほどだ。
 
SMをはじめとする大型演芸企画会社がいくらか影響力があるというが、韓国のように中華圏を「コントロール」できない。
 
陰湿なところにはカビがつくやりかただ。
 
初めから矛盾が多い韓国の演芸企画会社はさらに広い市場に行くための中間停留所に過ぎなかった。
 
これを国家主義的観点で非常に高く評価して、韓流のブームのための方便で付和雷同することはこれ以上に困難だ。

したがってSMの現地化戦略は全面再検討をしなければならない。
 
韓国の演芸マネジメント システムは韓国の非正常的という状況の中で「K-POP韓流現象」を作り出した。
 
けれど、それは普遍的システムに適用されるには限界があまりにも明確だった。
 
いや、これはただ海外出身のメンバーにだけ該当しない。
 
クリスとルハン訴訟とは別に韓国の演芸企画システムの矛盾を改善する努力が優先されなければならない。
 
これ以上韓国若者たちの苦痛な忍耐と恐れを基盤に「K-POP」
の韓流を持続するのは限界がある。

それは一時の矛盾に土台を置いた異常な現象であったということを認めなければならない。


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