【今回の記事】
【記事の概要】
米国の心理学者サム・ヴァクニン博士は、トランプ米大統領を自己愛性人格（パーソナリティー）障害と結論づけている。ひと言でいえば、極端なうぬぼれと自己中心的な性格のため周囲とトラブルを引き起こすタイプだ。実際、メキシコなどと軋轢（あつれき）を生んでいる。
米国精神医学会の診断基準によると、次の９項目のうち５つ以上に当てはまると、その可能性が高い。▼自分が重要人物であるという誇大な感覚▼限りない成功、権力、才気などの空想にとらわれている▼自分が特別であり特別な人たちだけが理解しうると信じている▼過剰な賛美を求める▼特権意識が強い▼対人関係で相手を不当に利用する▼他人の気持ちや欲求を認識しようとしない▼他人に嫉妬したり他人が自分に嫉妬していると思い込む▼尊大で傲慢な行動や態度。
自己愛性人格障害の発生率は１００人に１人とされているが、２１世紀に入ってから増加し、いまや１６人に１人という米国の研究もある。米大統領なら私たちが直接関わることはないが、職場の上司が自己愛性人格障害だったら最悪だ。
例えば、独断専行で部下の話を一切聞かず、気に入らないことがあるとどなり散らす。部下のミスを発見すると鬼の首を取ったように叱りつけ、３０分以上も文句を言う。部下の手柄を自分の手柄だと吹聴したり、逆に自分のミスは部下のせいにする。「パワハラ」「モラハラ」で部下がうつ病になることも少なくない。
【感想】
心理学者サム・ヴァクニン博士がトランプ米大統領に対して結論付けた自己愛性人格（パーソナリティー）障害。
実は、この障害については以前以下の記事の中で取り上げている。それは神奈川県相模原市の知的障害者施設「津久井やまゆり園」で、19人の死亡が確認され26人が重軽傷を負った殺傷事件を起こした植松容疑者について紹介した記事である。
この中では、「植松容疑者が診断された『自己愛性パーソナリティー（人格）障害』の原因は、乳幼児期に幼い自己愛を満たしてくれるような『共感』が得られないこととされている。」、更に「この『共感』に当たる支援は『安心7支援』の支援の中の『子供の話をうなずきながら聞く』と『小さなことから褒める』である」という事を述べた。
つまり、この植松容疑者やトランプ大統領は決して特別な存在ではなく、乳幼児期にいつもスマホに気をとられて「聞く」「褒める」が疎かになっているような親に育てられた子供は、誰でもこの「自己愛性パーソナリティ障害」に陥る危険性があるのだ。記事中では、そのことを証明するかのように「自己愛性人格障害の発生率は１００人に１人とされていたが、２１世紀に入ってから増加し、いまや１６人に１人という米国の研究もある」と述べられている。まさに、近年急激に蔓延してきているスマホ依存生活が家族同士の愛着を崩壊させていることを物語っているかのようである。
実は、私は以前にその事を象徴するような以下の記事を投稿している。
この中では、「自分大好き」な不完全な自己愛を持つ若者が増えているという精神科医の片田珠美氏の指摘を紹介している。
繰り返しになるが、上記で紹介した障害者施設殺傷事件の植松容疑者やトランプ大統領は決して特別な存在ではなく、乳幼児期の養育を疎かにしてしまう親に育てられた子供は、誰でもこの自己愛性パーソナリティ障害に陥る危険があるのである。それを防ぐ手立ての一つが先に紹介した「安心7支援」による支援なのである。
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なお、「今回の記事」では、「そんな自己愛性人格障害の上司にどう対処したらいいのか？」についても紹介されている。ご参照頂ければ幸いです。