EVなどの開発レポートや、エネルギー消費を低減する時代の記事。
多くのメディアの話題となっております。
新聞やテレビの多くの記事は、
■EVの方がエネルギーコストが安い
■効率が良い
と民間の開発企業の方や学者などが、
声を大にして言ってます。
でも、そこでよくよく考えたのですが。
エネルギー消費を抑えることと、ローコストに抑えることは
まったく意味が違う。
消費者が間違ってはいけないのは、
ローコストにはならないということだ。
私が週末、ボーっと考えていたことは、
■EVの発展は社会整備が不可欠。
充電スタンドや交換バッテリーの販売所がなければ、
走れない。
⇒また社会資本整備のために、建設土木に多くの税金が投入される
■ガソリン代は、
実は半分ぐらいが税金。もともとアメリカなどはガソリンの税金は
安い。その為にガソリン代が非常に安い。
もともと為替マジックで同じ価値にしか見えないが日本は税金を
ガソリンから思い切り奪取している
■低エネルギー消費社会とは？
ガソリンによる税収が減ることを意味する。
この減った税収分、国が黙っているはずがないでしょう。
すぐに電気などに振り替えられる。
⇒もともと家電が消費していた電力にも税金が上乗せされる。
つまり、低エネルギー環境社会とは、
税収不足を補うための増税が散りばめられ、
民の生活はいつまでたっても
ローコストになりません。
これは、低エネルギーとローコストを勘違いしていると
大きな間違いを犯すことになりますよ、
という警告です。
もともと間接税が散りばめられていて、
所得税や消費税だけで他国と比較できないのに、
国民は気づかされていないだけ。
酒、タバコ、ガソリン、消費税、所得税、税の名前を変えた健康保険、厚生年金
これらのすべての負担を合計すると
世界の諸外国と比較しても
日本での生活は、最も貧しい可処分所得としか言えない。
為替のマジックでごまかされているが、
本当はお役人の怠惰で堕落した生活のために
日本人は苦しい生活している
と思ってまず間違いはないだろう。
低エネルギー＝ローコストではなく、
高コスト（税金）の社会になります。