2010/04/050 ゲンダイネット
「３５歳問題」が深刻化している。団塊世代に次いで人口が多いジュニア世代の活力が急激に失われているのである。
この問題を最初に取り上げたのは、大手シンクタンクの三菱総合研究所だ。
昨年３月、１万人に及ぶ３５歳世代を調査し、２０年後をシミュレーションした。
それによると、このまま雇用の非正規化や所得の低迷が続いた場合は、「ＧＤＰ成長はゼロ成長」となり、適切な政策実施が遅れれば「消費税は１８％」が想定される。
個人の実質的な所得水準は、「スパイラルダウン」となり、３５歳世代の年収は大きく減る。
実際、３０歳から３４歳の収入を１９９７年と０７年で比較すると、０７年世代は大きく減っている。
世帯所得では４００万円以上の割合が減って、２９９万円以下が増えているし、男性の所得水準は約２００万円も低下して３００万円台になっているのだ。
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団塊世代の子供への教育が悪いからでしょ？
個人の実質所得はマイナスになるという思考も問題が残る。
国益を考えない政治。
金を使わないケチな金持ち。
これらが資金の流動を妨げているという論理も含んでいるのでそれは納得するが。
経済の移り変わりは読めない。輸出を振興することと海外資産の目減りを防ぐことに集中すれば、そんなに悲観的な方向に話は行くだろうか・・。
ガソリンから電気にエネルギーが変わり、EVになっても、石油で蓄積したマネーは、
レアメタルに向かうだけだから、結局バッテリーのコストは下がらない。
日清紡のようにレアメタル以外の素材を開発することがバッテリーコストを下げるかも。
また、充電スタンドよりも、ユニバーサル使用のカセット式電源をコンビニやガススタで販売する方が余程現実的だ。