高額な旅行や家電、手が伸びず。・・日経新聞朝刊 2010/2/5 消費（27面）
海外旅行、ホームシアター、楽器、住宅リフォーム⇒ジュニア世代の支援へ
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もともと団塊の世代が高額品を買っていたのは、現役時代だ。BMWの国内販売が落ち込んでいるのも買換え需要が減ったことは想定される。
その現役時代の資産からシンクタンクは直接的に7兆円、間接的な物流やインフラなどの設備投資需要も含め15兆円を見込んでいたそうだ。
大量退職時代になって、早期退職しても年収6掛けで会社の仕事はしている。
しかも、団塊ジュニアは少し前に就職難で、就職せずに修士やMBA取得で学費が嵩んだ。
団塊世代の親の世代は苦労して住宅ローンを払ってきているために、資産はそんなに貧困ではない筈。
しかし、年収6掛けでも若者が二人雇えるため、会社に残ると人数が人数名だけに若い世代の就職門戸は狭くなる。
その世代が、ストックに廻り始めたら、消費は非常に低迷し続けるだろう。
しかも、個人株主や投資もブームを一役買っていた層でもあるから、リーマンや株価の相対下落による資産の目減りは心理的に大きなダメージを与えている筈だ。
将来が不安という何となく姿が見えない怪物を取っ払わない限り、消費の活性化は困難だろう。
その上に、ソブリンリスクなる非常に怖そうな経済ダメージの怪物出現論まで、出始めており、ますます消費をするという気にはなれない。
この気分がもっとも負のスパイラルなのだが。
ゆっくりと消費スタイルを考えなければならないのだろう。