単純に将来の期待に対して買われる、売られる。
業績が良かった→将来の売上、利益がさらに伸びそう→会社規模、利益額が増える
→配当金が増えそう、継続しそう→株式を購入しておいたほうが得になりそう
→株式が人気になっている、人気になりそう→キャピタルゲインも狙えそう
という形で買われるはず。
各種ニュースで反応するものも、そのニュースから連想ないし事実として影響を受けて、
株式を買っておいたほうが得になりそう、売っておいたほうが損しなさそう、となる。
当たり前だが、株式売買を通じて、利益、得を得られると感じているから皆参加しているのであり、
儲からないと分かれば、撤退するし、ほかの運用先へと資金を移動させる。
ずっと成長する株式であってもリターン率が低かったり、ボラティリティが低いので運用実績が上がらないので
為替取引へ、といった移動が起こる。
どんなニュース、事実に反応するのか？
・マクロ指標から経済全体への影響度を推測して、株式市場全体が魅力がなくなって、
売られる、ということはあり得る。
・会社決算が良くて、今後も期待できる、安心感があるということで買われる、逆に
増収増益でも期待値より低いと売られる可能性もある。すでに期待した利益額で
株式が買われていて、織り込み済みだった場合など。
・会社がずっと成長を続け、利益額増加を続け、配当金増加を続けるのであれば、
その会社の株価は上昇しづけるはずである。それでも下落したりするときはあると思うが、
それは市場の期待値が大きすぎた場合となる。PERなど目安となる指標を見ておくべき。
などなど
機関投資家は長期保有して配当金狙いをするところもあると思うが、利益を増加させてようと
思ったら、売買数を増やして鞘取り数を増やす必要がある。ほんの少しのスプレッド狙いでの
売買もあると思うが、効率良く大きく増やそうと思えば、安値で多く仕入れる必要がある。
そのためには一旦悲観材料などで株を手放させ、彼らが安値で仕入れられる状況を作り出す
必要がある。
また、一旦利益を確定させておく利確といった行動もあり得る。再度すぐに買い戻す可能性もあるが、
手放すことで価格が下落し、再購入時に少しでも安く仕入れることも可能となるはず。
相場感、相対的な価格感というのが大事となってくる。