20期執行部の試みはなぜ妨害されたか（大会編） 🌿はじめに🌿
現日本臨床心理学会執行部は、
20期運営委員会（2012.1.7-2013.8.10）が試みた、新しい事業を、
「21期」(2013.8.10-2015.9.4)は引き継がないどころか、
21期を構成する役員の大多数(21期役員8名中7名が留任)もまた責任を負うべき、
前期会務運営責任に関して、
自分たち自身がそれを妨害し、本来の成果を阻んできたことを隠蔽し、
「異分子がおかしな分派活動をやって、会務をめちゃくちゃにした」との物語を
再構成することによって徹底的に貶め、
外部の一般会員らを印象誘導する言論を公示してきた。
すなわち、「21期」が再び、機関誌・広報紙編集権を掌握するや否や、
事象への「21期」の立場を擁護する記述を、会員に告知し、
国立国会図書館に献本より恒久的に、臨床心理学史の一事項として文字化した。
これもまた後に、かれらの恫喝訴訟準備の一環として計画されたことが判明した。
淵下（仮名）らはこの勝者史観に基づく、非客観的な記録を、裁判書証とした。
20期で改革を志した者は、日本臨床心理学会から排除され、現時点もそして将来も
恫喝訴訟による追い打ちをかけられ続けている。
社会的弱者との共生を高らかにうたってきた、日本臨床心理学会が、いま、
「公認心理師」による精神医療保健権益の獲得を巡って、
その「共生」「する側に学ぶ」等々のうつくしい欺瞞の標語を捨て、
真の姿を露わにした実態が、これだ。
なぜ、この改革の試みが、「分派」活動として批判され排斥されねばならないのか？
なぜ、海外大会等の業績の痕跡が、歴史から削除されねばならなかったのだろうか？
それは、改革を志した者たちが、
日本の臨床心理学の真の独自性と専門性の根元
を問い続けたからではなかったろうか。
臨床心理（或いは心理臨床）学の独自性と専門性は、
医療（制度）の支配を受けない、薬を使わない、つまり、
医師と対等の地位にあってこそ、万全に生かされるという考え方がある。
その独自性と専門性の、＜根問い＞をするため、
改革を志した者たちは、＜日本の風土に培われた癒しの体系の研究＞ と、
その＜臨床実践への実践的な導入＞ を、提言した。
だが、それらの提言は、
グローバル資本に政治経済を掌握された
現体制下の精神保健福祉行政に従い添うことを前提に、
その内側で、一歩一歩地道な「改革」への足元を固めつつ進む方針を
ひたすら一元的に遵守してきた旧来多選の役員らの理解を超え、むしろ
直感的に相容れないものと感じさせ、
むしろ自分たちの止まる枝を伐る暴挙と見做されたかかもしれない。また、
馴染み薄い枠組みと価値観に、乗っ取られる危機感を起こさせたのかもしれない。
しかし、旧来の方向性を墨守する人々にになじみ深い価値観は、
戦後米国に学び（真似び）輸入された、精神保健福祉概念が基盤となっている。
日本の臨床心理実践者が、
日本の風土に相応しい、臨床実践の在り方を研究し、実践することが、
1964年創設の歴史を有する本学会が改めて顧みるべき、使命である
との発想の共有は叶わなかったのだ。
(つづく)
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