＜世界遺産：ティパサ：アルジェリア民主人民共和国＞
知り合いに、「プライマリー」って会社知ってる？？
って聞かれたんですが、正直なところ、あまり詳しくありませんので、
とりあえず、ネットで調べてみるよ！
と答えておきました。
で、調べてみたら、ローヤルゼリー等を取り扱っているらしいんですが、
それ以上のこと、例えばボーナスプラン等は、なかなか調べられませんでした。
どうも、知り合いが誰かに誘われているようでしたが、本人も何も言わないし、
あれやこれや、こちらから聞くのも憚られたもので、どうしたものか
悩んでいます。
ネットワークビジネスの会社は、それこそ星の数ほどありますが、
本当に自分に合ったネットワークビジネスを探すのって、結構大変ですよね。
セミナーとかに参加しなくても、知りたいことを教えてくれるネットワークビジネス
の会社から探すのが、一番安心だと思います。
＜世界遺産：ムザブの谷：アルジェリア民主人民共和国＞
ネットワークビジネスとは、商品をメーカーから直接消費者へ流通させる
システムであり、商品が流通するキッカケを作った人に、謝礼として
報酬を支払う流通販売のシステムの１つです。
特徴としては会社が広告を打って商品を販売するのではなく、消費者のクチコミ
を通して「売る」のではなく「伝える」ビジネスと言えるでしょう。
ネットワークビジネスは、アメリカで第二次世界大戦後に広く一般化し、当初からMLM（マルチ・レベル・マーケティング）と呼ばれていました。
日本でも一部の人にはMLMと言う言葉は一般的になってはいますが、
まだ一般的に広まっているとは言えません。
「マルチ商法」と言う言葉にどこかネガティブなイメージが付きまとうからです。
製品が消費者の手に届くには、３つの方法があります。
１．店頭での小売販売
２．通信販売や訪問販売
３．ネットワークビジネス
ネットワークビジネスが、店頭販売や訪問販売と大きく違う点は、
働く人が会社の為でもなく、上司の為でもなく、あらゆる面で自分の為に
行うビジネスだと言う点でしょう。
自分の為にビジネスをするという事は、まず自分がよいと思って
係わっている会社の製品を買って、愛用する事から始まります。
ネットワークビジネスの会社としては、広告費や営業マンへの人件費、
店舗や事務所費を節約する事が出来るので、その分製品開発費に費用を
投入できると言うメリットがあります。
クチコミを広げるディストリビューター側としては、製品を広めることで
報酬がもらえる、しかも上限なしの権利収入が手に入ると言うメリットがあります。
ネットワークビジネスを始めるには、まずあなた自身が愛用者、
消費者になることです。
これを嫌がる人も多いですが、避けては通れません。
ネットワークビジネスにも、店頭販売にも、訪問販売にも一長一短があります。
どれが良くて、どれが悪いと言う決め付けは出来ません。
何を行うにしても、自分にとってのメリットとデメリットをきちんと理解して
真剣に取り組む事が成功の秘訣と言えるでしょう。
＜世界遺産：アルジェのカスバ：アルジェリア民主人民共和国＞
ネットワークビジネスの問題点というか、イヤなところって、友人・知人・親族縁者・
親兄弟、果ては職場の同僚から何から、端から声をかけて、セミナーに勧誘することだと思いますが、皆さんはいかがでしょうか？
結局は、従来の口コミでのネットワークビジネスの限界点というか、避けて通れない事なんだと思います。
また、ネットワークビジネスの問題点とは、即ち、規則を守らないディストリビューターが跋扈し、法律を無視した勧誘行為を繰り広げていることにもあります。
ネットワークビジネスにおいて、よく行われる違反行為には、勧誘目的等不明示、
不実告知、公衆の出入りする場所以外における勧誘、迷惑勧誘、契約書面不交付、契約に係る書面の虚偽記載などが挙げられます。
勧誘目的等不明示とは、勧誘に際して、消費者に対し「ご飯を食べよう」あるいは「会わせたい人がいる」等と言うのみで、同社の名称、勧誘をする目的である旨又はその勧誘に係る商品について明らかにせずに、勧誘を行うことをいいます。
不実告知とは、勧誘に際して、「絶対に儲かります。絶対損はさせませんよ。」、「絶対に元が取れる。」、「後で儲ける額の方が全然何倍も上だから。」等と、あたかも誰もが確実に、あるいは本件物品の購入額と同等以上の収入が必ず得られるかのように告げることをいいます。
公衆の出入りする場所以外における勧誘とは、勧誘に際して、勧誘目的を告げずに、電話やメール等で誘引した者に対し、同社の代理店の事務所等の公衆の出入りする場所以外の場所において勧誘を行うことをいいます。
迷惑勧誘とは、勧誘に際して、長時間や深夜に及ぶ勧誘を行ったり、執拗に、繰り返し勧誘を行うなど、消費者に迷惑を覚えさせるような仕方で勧誘を行うことです。
これらの行為を受けた場合は、必ず直ちに、各県に設置されている消費生活センターに通報し、対処を仰ぐことです。
そのようなネットワークビジネスを行っている会社も多いので、ネットワークビジネスを選ぶ際には、十分気をつけて選びたいものですね！
