地震と火山

地震学の根本的な見直しが必至

月が教えてくれる真実

現在の日本の主流地震学は、地震の原因をプレート移動説に基づいて説明する。大陸プレートの下に海溝プレートが自重もしくはマントル対流によって沈み込むことで発生する「ひずみ」や「活断層」が根源的な原因だとしている。
しかし、アポロ計画以来月の探査研究が進む中、プレート移動がない月にも地震が起きていることが確認された。すると地震の原因がプレートの沈み込みだとする説が揺らいでくる。もし月と地球の地震の原因が同じならば、プレート説は否定されることになる。

月には地球のような水の海は無い。卵の殻のように、月の表面は全球一枚岩のような地殻で覆われている。月の表面を四方向から撮影した写真がある。火山噴火による溶岩と隕石落下によるクレーターは概して当時のままである。断層のように大きくズレている所は一つも見当たらない。
ここで指摘したいことは、月の地殻は動いていないということである。パンゲア大陸のような分裂移動は月では起こらなかった。月の地殻が何枚かのプレートが重なり合って移動しているという研究報告もない。つまり、月ではプレート移動は無かった、また現在もプレートは移動していないのである。

プレート移動が無いということは、プレートの沈み込みも無く、「ひずみ」や「活断層」も生じないことになる。その「ひずみ」や｢活断層」が地震を引き起こすならば、月では地震を誘発する原因が無いことになる。したがって、月では｢プレート」の沈み込みによる「跳ね返り」や｢活断層の崩壊」による地震は起きないことになる。

ところが、アポロ計画により月では大小の地震が多発していることが既に判明している。隕石の衝突による地震以外では、月の表面から300km前後まではM3~4の浅発地震、それ以下の深い所ではM1~2の深発地震が多発している。（左記参照）
そこで問題はこの月内部の地震の原因は何かである。大陸プレートの沈み込みがなく、地震の原因になるものが生じ無いにも関わらず、月でなぜ地震が起きているのか。同時に、「ひずみ」や「活断層」が地震の原因とする考え方そのものが間違いではないかという疑問が生じる。

▼詳細は下記ＵＲＬをクリックしてお読み下さい。（全10頁.pdf）

https://drive.google.com/file/d/1RJJM9XUZSQmZTUfrwmgA06L9KzJ9WICr/view

▼The truth the moon teaches.

Mainstream seismology may be wrong.

Platetectonics theory cannot explain the cause of the moonquake.

https://drive.google.com/file/d/1WRQXpFWSQ6ld-YS2hEyoahMPKLwBIgNm/view?usp=drivesdk

日本では、ＣＣＳは地震を誘発している

中越地震、中越沖地震、岩手宮城内陸地震、北海道苫小牧沖地震、東北大震災いわき沖地震は、ＣＣＳ実験による液化ＣＯ2圧入が、マグマと水が化学反応（爆縮と平衡破壊型爆発）を引き起こした結果である。

来年（2020年から本格稼動される全国のＣＣＳ施設の近くで、大きな地震が多発することになる。特に北海道の苫小牧ＣＣＳは大規模なため、その影響は大きい。圧入が予定通り2020年春から実施されたならば、早ければ２～３ヵ月後頃にはＭ3～5の地震が頻発することは確実である。もし、その後も圧入が続けられて、かつ、中規模の地震が間欠的に起き続けなければ、返って８月以降一段と大きな地震が発生する危険性が高まる。2018年を上回る巨大地震が起きるかもしれない。中規模地震の発生で推移していったほうがまだ安心ではある。

いずれ、苫小牧ＣＣＳが実施される限り、北海道苫小牧沖の地震も断続的に発生することになる。

▼詳細は下記URLをクリックしてお読み下さい。（全６頁pdf)

https://1drv.ms/b/s!Aj3BkdGwVJ4agUOb5UVkg8bwNl8G

CO2は気温と直接的な因果関係は無い

グリーンピース共同創設者ムーア博士の人為的地球温暖化否定証言日本語訳

http://www.venus.dti.ne.jp/~inoue-m/on_co2_1402Moore.htm

▼Some themes of this blog.

1.Science

「CO2は地球温暖化の主要な原因ではない」

「CCSが日本国土を破壊している」

「基礎科学の嘘」

2.Economics

「金は単なる物差しの目盛」

「MMTは単に法律から導かれる事実」

「日本に財政問題が無いことは、特別会計が証明している」

3.Politics

「財務省と外務省が日本の事実上の支配代理人」

「財務省と外務省を支配しているのはアメリカ軍」

「官僚にとって無能な政治家ほど好都合」

「日本国民は無知で思考力ゼロであることを求められている」

「宗教法人が自民改憲に賛同しているのは、法人税ゼロを人質にされているから」

「石井紘基暗殺事件ー暗殺等実行予備員の存在」

「アメリカ議会を動かせば日米安保は無難に解消できる」

「日本は地球上で最も理想的な国になれる」

Oct,6,2019/sirasawa lab.