いよいよ今年もあと僅かになってきました。
この季節になると、ニュースやＣＭ、新聞などで
過剰ともいえるインフルエンザに対する報道が出始めます。
近年、日本ではインフルエンザワクチンの接種者数が約1500万となり、
8人に1人は予防接種を受けるようになりました。
今回は医療機関（病院）と製薬会社（メーカー）の視点から、
ワクチンについて考えてみたいと思います。
インフルエンザワクチンの原価って、
どのくらいだか知っていますか？
ワクチンの原価は何と約350円、
それが販売会社、卸売業者と流通し
医療機関は約1,000円で仕入れています。
インフルエンザの予防接種は保険外診療、いわゆる自由診療なので
費用は医療機関の自由裁量で決められます。
病院の全国平均は、下記の通りです。
■大人 3,200円
■子ども 2,500円
約1,000円で仕入れたワクチンが、約2～3倍の金額で販売できるので、
医療機関にとってもこの時期の主力商品になるわけです。
但し、インフルエンザが流行ろうが流行るまいが、
売れ残りは返品できず、しかも翌年には使えません。
ここがポイントです。
なので、インフルエンザが流行らなかった場合は、
いかにして予防接種を薦めるかが、課題になってきます。
これは、今問題になっている【子宮頚がんワクチン】も同じです。
医療機関と製薬会社がお互い「Win Win」になるためには、
毎年ワクチンが大ヒット商品になってもらわないと困るわけです。
何度も言いますが、
インフルエンザが流行ろうが流行るまいが。
このような背景があったとしても、
仮に予防接種を受けた人の健康に悪影響なく、
ただ本当にインフルエンザを予防してくれるものなら
買う側と売る側が「Win Win」になっているので、
問題ないのですが・・・
次回、ワクチンの問題点について挙げていきたいと思います。