青息吐息の電機業界、業界再編の可能性も

　シャープが平成２４年３月期に創業以来最大の最終赤字に陥る見通しになったことで、国内家電業界の苦境があらためて浮き彫りになった。同様にテレビ事業を抱える家電メーカー各社も赤字となるなど、経営環境は厳しい。韓国などアジア勢との競合が激化する中、国内家電メーカーは「お家芸」とまでいわれたテレビの生産縮小にのりだし、業界再編の可能性も浮上しつつある。

　片山幹雄社長は１日午後の記者会見で、大型テレビ向け液晶パネルの主力拠点となる堺工場（堺市）を１月から数カ月間、約５割の減産を行うと発表した。また、中小型液晶を生産する亀山第２工場（三重県亀山市）でも昨年末から減産に入ったことを明らかにした。

　シャープは今年度、テレビをはじめとする液晶事業の構造改革に着手し、競争相手のいない６０型以上の超大型テレビと、独自の酸化物半導体を使い小型で高精細な液晶パネルを収益の柱にする戦略を掲げた。

　だが、地上デジタル放送移行に伴う特需の反動や中国の景気鈍化などからテレビ販売は急激に悪化。「想定よりも大幅なダウン」（片山社長）となったことで、改革のシナリオに狂いが生じた。“液晶のシャープ”として、かつて業界随一の高収益を誇った面影はもうない。