東日本大震災では、ゴールデンウイーク（ＧＷ）を活用して多くのボランティアが被災地に入り、支援活動を行った。しかし、今回の震災は被災地が広範囲に及び、息の長い支援が求められている。短期間しか活動できない人はどのような形で支援を行えばいいのか。
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ＧＷ期間中は定員枠を拡大したため、ボランティア活動にあたる人数は最も多かった」
こう話すのは「東京ボランティア市民活動センター」（東京都新宿区）の運営を支援する都の担当者だ。４月２９日～５月５日の定員２００人のボランティアには応募が殺到。募集開始から約３分で申し込みが２５０件を超えたという。
センターは４月５日から宮城県で、がれきの撤去や屋内の清掃、片付けなどを開始。最初は定員４０人だったが、少しずつ活動場所を広げて定員枠も拡大してきた。特に社会人の応募者の増加が見込まれたＧＷ期間中は、通常のチームのほか、宿泊代の一部などを自己負担して参加する特別チームも編成して定員数を増やした。ＧＷ後は定員を１１０人に戻す予定で、今後は「現地の災害ボランティアセンターと連携し、状況を確認しながら募集を検討する予定」（同担当者）という。
ＧＷ後はボランティアの人数の減少が予想され、被災者の心理的負担も懸念されている。
平成７年１月の阪神大震災後、２年半ほど神戸で被災地支援に取り組んだ「シャンティ国際ボランティア会」（東京都新宿区）の広報担当者は「阪神大震災では春休みの期間中に学生ボランティアが被災地で支援をしたが、満開の桜が散った頃にはボランティアの人数は減った。『忘れられてしまうのではないか』という被災者の不安が残った」と話す。
東日本大震災の被災地で求められる今後の支援は、家の片付け、がれきの撤去作業だけではない。「日本ＹＭＣＡ同盟」（同）の総主事、島田茂さん（５６）は「避難所生活でストレスがたまり、夜中に奇声を発する子供もいる。仮設住宅に入ると避難所でのコミュニティーが失われ、孤立してしまう場合もある。お年寄りの話し相手や子供の遊び相手も求められる」。
短期間でのボランティアで継続的な支援はあるのか。『災害の心理』（創元社、１８９０円）の著者で三重県特別顧問（児童精神科医）、清水将之さん（７７）は「定期的に手紙を書いたり、夏休みや１年後に被災地を訪れたりしてほしい。『いつまでも被災者を忘れない』というメッセージを発し続けるのが大切だ」と話す。清水さんは、阪神大震災で精神科医が再び被災地を訪れた際、多くの被災者が喜ぶ姿を目の当たりにした。そのときの経験から清水さんはこう話す。
「継続的な接触は警戒心を和らげる。震災を通じて文通していた相手が夏休みなどにボランティア活動を再開して訪れたとき、被災者が（我慢していた）悩みを、ふと打ち明ける可能性も高くなる」
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