ベンチャーリパブリック、価格比較サイト「ｃｏｎｅｃｏ．ｎｅｔ」でブログパーツを提供
ベンチャーリパブリック、価格比較サイト「ｃｏｎｅｃｏ．ｎｅｔ」でブログパーツを提供
価格比較サイト「ｃｏｎｅｃｏ．ｎｅｔ（コネコネット）」
待望のブログパーツをリリース！
ｃｏｎｅｃｏ．ｎｅｔの人気商品ランキングをあなたのブログに貼ってみよう！
株式会社ベンチャーリパブリック（代表取締役社長：柴田啓 以下ベンチャーリパブリック）が運営する価格比較サイト「ｃｏｎｅｃｏ．ｎｅｔ（コネコネット）」（ http://www.coneco.net
）は、「ｃｏｎｅｃｏ．ｎｅｔ ブログパーツ」をリリースしました。（ http://www.coneco.net/widget/
）
「ｃｏｎｅｃｏ．ｎｅｔ ブログパーツ」を利用すれば、ユーザーは手間をかけずに、いつでも最新のランキング情報を掲載することができます。ｃｏｎｅｃｏ．ｎｅｔ全体のランキングだけでなく、ジャンル（ＰＣパーツ，オーディオ等）を選んで表示することが可能です。
またｃｏｎｅｃｏ．ｎｅｔのブログパーツを貼ったブログを、「こねくり」（ https://www.coneco.net/click/
）に登録すれば、ブログパーツ内のリンクがクリックされるたびに現金還元型ポイント「小判」（ https://www.coneco.net/point/
）を獲得できます。
使い方はとても簡単です。
（１）まず表示したいカテゴリーを選び、
（２）次にタグを生成し、
（３）最後に自分のブログにタグをコピーするだけです。
ｃｏｎｅｃｏ．ｎｅｔ ブログパーツを使って、ブログコンテンツを是非充実させてみてください！
＜ｃｏｎｅｃｏ．ｎｅｔについて＞
「ｃｏｎｅｃｏ．ｎｅｔ（コネコネット）」では、パソコンおよび家電製品の価格比較のほか、腕時計、携帯電話・ＰＨＳ端末、ブロードバンド、ネット通販における普及度の高い使い捨てコンタクトレンズ、金融商品全般を対象とした総合比較サービスを展開しています。出店数は約１６００社、価格データも１００万件を超える規模となっており、消費者の購買支援を目的に専門家による製品評価情報、ユーザーによる口コミ情報も合わせて提供し、「ｃｏｎｅｃｏ．ｎｅｔ（コネコネット）」を中心とした月間約４５０万人のサイトユーザー（＊１）に対して幅広いサービス提供を行います。
＜会社概要＞
○株式会社ベンチャーリパブリック（ http://www.vrg.jp/
）
・本 社：東京都港区西麻布４－３－１１ 泉西麻布ビル
・代表者：柴田 啓
・設 立：２００１年１月
・資本金：２億２，４００万円
・主要株主：三菱商事株式会社、ワークスキャピタル株式会社（ワークス投資事業有限責任組合）、マネジメント
・事業内容：ベンチャーリパブリックは、インターネットを利用した「価格比較サイト」、および特定の分野に特化し消費者に対する購買支援サービスを提供する「購買支援型バーティカルポータル（サイト）」の運営を行っています。サイト利用者数は月間５９０万人です。
・運営サイト
パソコン・家電製品などの価格比較サイト「ｃｏｎｅｃｏ．ｎｅｔ（コネコネット）」
http://www.coneco.net/
モバイル版価格比較サイト「価格比較コネコ」
http://m.coneco.net/
日本最大の動画付き商品レビューサイト「ｃｏｎｅｃｏクラブ（コネコクラブ）」
http://club.coneco.net/
旅行専門の比較ポータルサイト「Ｔｒａｖｅｌ．ｃｏ．ｊｐ （トラベル・シーオージェーピー）」
http://www.travel.co.jp/
格安航空券等の価格比較ができるモバイル旅行サイト「格安航空券比較Ｔｒａｖｅｌ．ｃｏ．ｊｐ携帯版」
http://mobile.travel.jp/
カタログ通販商品の検索・比較サイト「通販．ｎｅ．ｊｐ（通販・エヌイージェーピー）」
http://tuhan.ne.jp/
オンラインショッピングなどを通じてリベートが獲得できる現金還元サイト「小判」
https://www.coneco.net/point/
ニュースペース・コムオンライン上で新聞広告が申し込めるシステム「NEWSPACE オンライン発注
ニュースペース・コム社は、クロスメディアを目指した広告商品「NEWSPACE」を昨年７月から広告会社向けに発売し、１月２０日現在で１７２０本を、産経新聞やサンケイスポーツ、夕刊フジ、フジサンケイビジネスアイの各新聞に掲載してきました。
今回発表した【オンライン広告受注システムβ版】のサービスは、より多くの広告会社の皆様に使っていただくことを考え、特別なソフトなどは使わず、一般的なインターネット環境下で利用できようにしました。また、デザインテンプレートから希望フォーマットを選び、広告コピーや検索ワード、電話番号などのテキストを入力するだけで、簡単に「NEWSPACE」をパソコン上で制作でき、申し込みまでをワンストップで出来るサービスとなっております。なお、特別な登録料や加盟金など発生いたしません。
「NEWSPACE」は、サイトへ読者を誘引する窓口の情報を新聞・雑誌に掲載し、オンラインメディア（Web）へ読者をブリッジさせることで、消費者の「検索行動生活」の流れを拡大させることを目指しております。また、キャンペーン期間などに集中的に掲載する方法や、長期間掲載によって、キャンペーン・ワードや商品内容を広く認知させる「ブランディング効果」の機能も合わせており、商品・サービスの訴求力を向上させることにつながると考えられます。
現在、「NEWSPACE」を活用しているクライアントは、これまで新聞メディアを活用してきたナショナル広告主などの大手企業だけでなく、リスティング広告などのネット広告を活用しているオンライン会社などの「ロングテール領域の会社」をメイン対象としております。
なお、現在の販売方法（広告会社からメールで掲載可否を受け付け、メールで作成原稿を広告会社に送付する方法）も引き続き継続して受け付けております。
■【NEWSPACE オンライン広告受注システムβ版】の特徴
●広告会社の皆様に特別な契約金、運営料を頂くことなく、「無料」で使用することができます！
⇒簡単な販売契約の手続きでご利用できます。ご使用希望の場合はネットか電話でお申し込み下さい。
電話：０３－５２５５－０１２３ メール： info@newspace.co.jp
●オンライン発注だけの「オンライン特別割り引き料金」を設定しました！
⇒本システムを通じて【広告原稿の作成・申込】をいただいた案件に関しては、キャンペーン価格より１０％OFFです。
□2008年3月31日までの「キャンペーン料金」のとの比較※百円以下は四捨五入切り上げ
・産経新聞東京
「キャンペーン価格」1本＝61,000円（税別） 「オンライン申し込み割引料金」1本＝55,000円（税別）
・産経新聞大阪
「キャンペーン価格」1本＝92,000円（税別） 「オンライン申し込み割引料金」1本＝83,000円（税別）
・サンケイスポーツ東京
「キャンペーン価格」1本＝47,000円（税別） 「オンライン申し込み割引料金」1本＝42,000円（税別）
・サンケイスポーツ大阪
「キャンペーン価格」1本＝31,000円（税別） 「オンライン申し込み割引料金」1本＝28,000円（税別）
・夕刊フジ東京
「キャンペーン価格」1本＝42,000円（税別） 「オンライン申し込み割引料金」1本＝38,000円（税別）
・夕刊フジ大阪
「キャンペーン価格」1本＝20,000円（税別） 「オンライン申し込み割引料金」1本＝18,000円（税別）
・ビジネスアイ
「キャンペーン価格」1本＝17,000円（税別） 「オンライン申し込み割引料金」1本＝15,000円（税別）
●広告原稿をネット上のシステムでカンタンに作成できます！
⇒規定のデザインテンプレートから選び、広告コピーなどのテキストを入力するだけで原稿が簡単で制作できます。
●特別なパソコン環境を選ばずに使用できます！
⇒Internet Explorerなどのインターネットブラウザ上で稼動するので、特別なソフトウェアのダウンロードなどを必要とせず、一般的なネット環境でご使用いただけます。
■デザイン案（下記URLよりご覧になれます。）
http://www.news2u.net/incidental_dsp.php?id=1&rid=NRR200826550
■NEWSPACE概要
・販売開始：
2007年7月1日販売開始
※現在（1月20日）迄に1,720本以上を販売。掲載広告主数＝200社以上。販売広告会社＝60社以上。
・媒体：
産経新聞、サンケイスポーツ、夕刊フジ、フジサンケイビジネスアイ、メトロポリターナ、ニッポン放送他
・現在の流れ：
(1)広告会社がメールで掲載可否をニュースペース・コム社（NS社）に確認→ NS社がメールで通知
(2)広告会社が広告主の希望する検索ワードや商品コピーなどをメールでNS社に送付
(3)NS社が広告原稿を制作→ 広告会社にメールで確認のため送付※修正あれば再校送付
(4)新聞社に入稿→ 掲載→ 掲載紙送付※掲載レポートなどの提出はありません。
■NEWSPACEの使い方
・ブランディング対策：集中掲載あるいは長期掲載することで、新聞読者に広告主の企業コピーなどを認知させます。
・SEO対策：リスティング広告とNEWSPACEを同時に実施することで、検索ワードを新聞読者にも訴求し、認知を高め、SEO対策としての効果を高めることができます。
■NEWSPACEについて
「NEWSPACE」は、産経新聞社、日本工業新聞社、コロムビアミュージックエンタテインメント、ズノーから出資を受けた、株式会社ニュースペース・コムが開発した、ネット広告のコンテンツマッチ機能を印刷媒体に活用した新しい広告商品です。
新聞の記事面と広告情報とをマッチングさせるため「広告サイズを小型化」し、広告原稿制作も弊社で行います。また、料金にもネット広告の料金の考え方を反映させた「特別価格」（インプレッションを基本）として安さを実現。
さらに、詳細な情報はネットなどの他メディアに誘引することで取得してもらうため、「クロスメディア」的な体裁としています。
日々徒然に
SEO業界にとどまらず、様々なジャンルの情報を発信していきます。
第一弾はやっぱりSEOについて
BtoBマーケティング支援会社の株式会社イノベーション（東京都渋谷区広尾5-8-14 東京建物広尾ビル5Ｆ 代表取締役 富田直人）は、BtoB向けの資料請求サイト「BIZトレンド」（ビストレンド）を立ち上げます。まずは第一弾として「社宅代行ナビ」（http://shataku.biz-trend.jp/
）を1月17日にオープンしました。
昨年7月に立ち上げましたＩＴプロダクトの資料請求・ダウンロードサービス「ＩＴトレンド」（http://it-trend.jp/
）と同様、企業の管理部門の各種サービス導入検討者がサービスの比較・検討を行い一括で資料請求やお問合せができるWebサイトラインナップの登場です。
■企業の管理部門担当者様向け資料請求サイトBIZトレンド
企業の管理部門担当者にとっては、総務・人事・マーケティングなどの各種サービスを問い合わせるのは検索エンジンなどで一社ずつ問い合わせる必要がある上、検索結果は大企業から個人事業主までが掲載され、選別や比較に関し非常に手間がかかります。BIZトレンドは一括で資料請求やカタログのダウンロードが出来るため比較検討が容易になります。大カテゴリーは「総務」「人事」「マーケティング」と3つ、中分類は以下の合計１０サイトを予定しております。最新の企業向けサービスの詳細情報の確認や資料請求が一括で可能です。
【総務部門向け】
＜社宅代行＞1月17日：従業員向けの社宅やその管理業務を検討する際
＜団体旅行＞4月末：社員旅行を検討する際
＜社用車＞4月初旬：社用車の購入やリースを検討する際
【人事部門向け】
＜研 修＞2月初旬：組織、営業、マネジメント研修など、社員向け研修を検討する際
＜人事コンサル＞ 4月上旬：人事業務全般のコンサルティングを検討する際
＜採用コンサル＞ 3月上旬：新卒、中途採用活動のコンサルティングを検討する際
【マーケティング部門】
＜ＰＲ＞3月中旬：企業の広報活動業務の委託を検討する際
＜ＷＥＢコンサル＞2月中旬 ：WEBサイト運営コンサルティングを検討する際
＜展示会＞3月末：展示会運営（プランニング、ブース造形、運営など）の委託を検討する際）
＜ネットリサーチ＞2月下旬 ：ネットリサーチを検討する際
■サプライヤー（企業）様向け
各種サービスを販売したいサプライヤー企業様にとっては、本サービスの掲載料及び初期費用は一切無料。お問合せや資料請求があったときのみ成果報酬型で課金されるアフィリエイト方式を採用いたしました。
これにより、出稿企業はリスクなく広告を出稿でき、リードを獲得したときのみ、料金を支払う仕組みのため他のマーケティング手段と比較して、高いマーケティングＲＯＩを実現できます。サプライヤー企業様が指定のフォーマットにてプロダクト情報を登録・変更が可能で、まさにWEB2.0時代のマーケティングツールといえます。
■集客プラン
「BIZトレンド」への誘導は、株式会社イノベーションのもっとも得意とするSEO・SEMを駆使し、検索エンジンからの新鮮な優良見込み客を誘導します。また、初回訪問のユーザーでも閲覧が可能で資料請求やお問合せをすることが可能です。もちろん、ユーザーの利便性を考え会員登録による問合せも可能で、会員登録いただいたユーザーへは新着情報や定期的な情報提供等のサービスも行ってまいります。
■なぜ「社宅代行」なのか
第一弾として1月17日から「社宅代行ナビ」（http://shataku.biz-trend.jp/
）を開始。当初は大東建託、タイセイ・ハウジー、スターツコーポレートサービス、住生活リアルティの優良社宅提供企業5社を広告主に立ち上げます。（住研ベネフィットサービスは近日中に正式参画予定）最近高まる企業の社宅代行ニーズに対応したサイトが立ち上がります。
社宅代行サービスを選択した理由は以下の３点です。
・エンド企業のニーズが高いサービスであり、かつサプライヤー企業の競争が激しいこと
・「社宅」「社宅代行」というメインワードが、検索エンジンにてKEＩが高いキーワードであること
・ＷＥＢプロモーションが遅れている領域であること
＊KEI (=Keyword Effectiveness Index) とは、あるキーワードが最適化するのにどの程度効果的であるかを数値にする指標です。
■イノベーションのマーケティングサービスとのシナジー
当社で保有するコールセンター（東京・福岡）を活用したアウトバウンドテレマーケティングと、ＳＥＭを中心とするインターネットマーケティングの組み合わせにより、今までになかったネットとリアルを融合したＢｔｏＢ領域における本当の売れる仕組みを提供できる体制を構築します。
■サイト制作について
BIZトレンドのサイト制作については有限会社アイデアノマドが受諾します。共にインターネットマーケティングを得意とする両社でシナジーを生み出し、よりユーザビリティの高いサイトを目指します。
■今後の事業計画
「社宅代行ナビ」の立ち上げ後、上記の表のように年内に10サイトの立ち上げを予定しております。
２００７年度末に登録50社、来年にはさらに10サイトを予定。年間で広告売上1億円を目指します。
今後ＩＴトレンドとあわせてテレマーケティング、データベースマーケティングとの融合をＢｔｏＢマーケティング業界により深く進めていく計画です。
■ サービスの特徴
(1)完全成果報酬型広告
・初期費用掲載料が一切かからずに掲載ができるため、少ないリスクでの広告掲載が可能
・他の手段と比較して高いマーケティングROIを実現
(2)SEO、SEMによる検索エンジンからの優良見込み客の流入
・カテゴリー名でSEM、SEO対策を実施
・参画企業の会社名、サービス名でもSEOを実施
・管理者側で主導処理によるSEOチューニング
(3)ユーザーの利便性
・カテゴリー毎に一括資料請求ができる
・問合せやダウンロードも可能
・サービスに関するFAQサイトとの連携により管理部門担当者のお悩みも解決
(4)他サービスとの連携によるSPO（売れる仕組み）のご提供
・ネットマーケティング、データベースマーケティング、テレマーケティングを組み合わせることによって、リード獲得からアポ取得までのトータルアウトソーシングが可能
■株式会社イノベーション概要
資本金：3130万円
代表取締役：富田直人
設立年月日：2000年12月14日
住所：〒150-0012 東京都渋谷区広尾5-18-14 東京建物広尾ビル5F
電話番号：03-5421-8655
ホームページ：http://www.innovation.co.jp
業務内容：
BtoBに特化したマーケティング支援事業
1. インターネットマーケティング事業
2. テレマーケティング事業
3. データベースマーケティング事業
主要顧客：
ＮＥＣソフト株式会社、日本オラクル株式会社、日本電気株式会社、
株式会社日立製作所、株式会社リクルートなど 顧客数 約400社
■代表の紹介
富田直人（トミダナオト）
1965年 静岡県浜松市生まれ（42歳）
1987年 横浜国立大学工学部電気工学科卒業
株式会社リクルート入社。以下の業務を経験。
コンピュータビル、大型汎用機の時間貸し事業の営業。
ＦＡＸマーケティング事業の企画営業、マーケティング、マネジメント。
ビジネスＩＴ関連製品の広告サイト「キーマンズネット」の立ち上げから
企画・マーケティング、営業・パートナーマネジメントを担当。
2000年末リクルート退社後 株式会社イノベーションを設立