日本の家電メーカーが恐れていた「黒船」が、ついに2012年内に姿を現しそうだ。11年10月、アップルの創業者にしてカリスマ的な存在だったスティーブ・ジョブ氏がこり世を去った。
生前、彼が温めていた構想の一つが、「テレビの再発明」たった。それは死亡後に出版された伝記にも書かれているが、業界内では「いつか、その日が来ると覚悟していた」(大手家電メーカー幹部)という。
アップルは07年にアップルTVを発表した。ただしこれはあくまで、テレビにつないでインターネット上の映画や音楽を楽しむ「周辺器機」だった。
ところが現在はテレビそのものに参入する準備が進んでいる。
その形態は過去の戦略や部材メーカーなどの情報から、大きく三つの特徴が推測される。
一つ目は60インチ以上の大画面であること。自社工場を持たないアップルに「シャープや韓国サムスンなどが、軒並み大型ディスプレーをテスト納入している」(業界関係者)という状況がその根拠だ。
二つ目はネット上のコンテンツを横断的に楽しめる通称スマートテレビであること。Iphoneやipadとシンクロ(同期)も確実視される。
三つ目は、テレビ電話のようにリアルタイムな映像のやりとりが出来るように、小型カメラを内蔵していること。
12年の世界の薄型テレビ市場し115億ドル(約8.7億兆円)と見込まれる。ところが売上高で韓国勢2社(サムスン、LG)が計37%のシェアを握り、日本の大手家電メーカー3社(パナソニック、ソニー、シャープ)は計28%に縮小している(11年第2四半期実績、米ディスプレイサーチ調べ)。
そこに携帯用音楽プレーヤーやスマートフォーンで市場を席巻したアップルが、殴り込みをかけてくるのだ。
週刊ダイヤモンド2011.12.24日号より、抜粋引用。
アップル社は今度はテレビ市場に参入する。日本の家電メーカーはテレビ関連が業績悪化から，生産工場が廃止やテレビ部門がリストラなどが実施されている経緯があります。
これらは、2011年7月のデジタル化完全移行に伴い、駆け込み需要で薄型テレビが売れたツケが、8月以降に影響し、薄型テレビの価格戦争になったのである。
現在、大型家電店に行けば、国内産のテレビでも32インチが39.800前後と本当に安くなりました。
これらに今年、2012年内には、アップル社が発売する「インターネットテレビ」60インチ、予想価格は10万円以下ということになると、日本勢だけでなく、韓国勢にも影響を与えると思われる。
これらに対抗するように、日本勢の家電メーカーは、高い技術力で対抗するしかないのです。
その第一弾が、2011年12月に東芝から発売された。「4画総数テレビ」と「3D裸眼」が見られるテレビ55V薄型テレビが発売になりました。
今年の夏頃には、シャープからもこの4倍画素数テレビが販売になり、従来のテレビの4倍のきれいな映像が見られるテレビが日本から発売になります。
但し、問題は価格が高額な事と、ソフト(放送)が少ないことにより、3D専用テレビが販売後に売れなかったのは、このソフトの問題でした。
3Dテレビを購入しても、テレビ放送やDVDなどのソフトが不足している。つまり、見られないことにより「宝の持ち腐れ」的な状態になっているのです。
これらと同様に、ハード(テレビ)、4倍画素数テレビが販売されても、テレビ番組など、4Kハイビジョンカメラが現在、ソニーと東芝から業務用カメラも開発されています。これらを活用し、年内に「4Kハイビジョン放送」をテレビ番組制作会社に打診致しました。番組の企画書も出来上がり、後は、テレビCMスポンサー、協賛して頂ける家電メーカーや大手企業など、整えたら「世界初のスーパーハイビジョン放送」が始まります。
これらを提供することで、従来の薄型テレビでもきれいな映像が見られますが、よりいっそうきれいに見られる「4画素数テレビ」で見ると、未体験の映像、これらきれいな映像で見ると、今度は音質の良い音で聴きたくなるのです。
これら私は「五感を刺激し、五感に訴える!」テレビとして、日本がアピールして、日本の高い技術と感動するテレビとして、ハード(テレビ)とソフト(4Kハイビジョン)のコラボレーションが必要だと考えています。これらが整えば、アップル社や韓国勢のテレビと「差別化」が出来るのでは無いかと考えております。
価格だけのテレビでは、間違いなく日本勢は太刀打ちできません。特徴があるだけでも勝てません。つまり、人の感覚、脳に訴える。感動する。快感出来るテレビが世界を席巻出来ると私は確信しております。
そのためには、テレビ関係者だけでなく、私共のような人の感覚、脳などの研究から、人の心理、感覚に訴える「テレビ」が日本の家電メーカーを救うと私共は考え、テレビ放送関係者にも打診し、大手家電メーカーとの協賛、協力により、海外勢の家電メーカーに太刀打ちできるように、これらは日本の経済の復活の足がかりにもなり、テレビ業界にも良い影響を与えると思っております。
これらにも私共研究所は関わって参ります。
五感プロデュース研究所、主席研究員、荒木行彦、