子どもの発達障害の検査・判定
発達障害の検査や判定は、専門の病院や医師、公認心理師、臨床心理士がいる療育センター(障害を持つ子供に対して、それぞれに合った治療・教育を行う施設)で受けることが出来る。
心理検査だけであれば、発達障害者支援センター(日常生活の基本的な動作の指導や知識技能の付与、集団生活への適応訓練などを行う施設)などでも実施してる場合がある。
発達障害の判定には明確な判断基準はなく、専門機関では次の内容を参考に総合的に判断する。
・専門病院の医師との問診や面接、行動観察
・認知·知能などの心理検査
・脳波などの生理的検査
病院や施設によって検査は様々で、主な認知・機能検査として
「WISC-IV知能検査」
全体的な認知能力を表す全検査IQと4つの指標「言語理解」「知能推理」「ワーキングメモリー」「処理速度」から算出する検査。子供の特性に対する手立てを知ることが出来る。
「田中ビネー知能検査V」
検査対象が2歳から成人までと幅広く、精神年齢(MA)と生活年齢(CA)の比較によって、知能指数(IQ)が算出される。日本人の文化や特色、生活様式に属した検査になっている。
「新版K式発達検査」
子供の行動や反応を発達水準に照らし合わせて全般的な発達バランスを評価する検査。姿勢・運動(P-M)、認知・適応(C-A)、言語・社会(L-S)の3領域で評価する。検査対象は生後100日頃～満12、13歳まで。
などがある。
発達障害の診断には世界保健機関(WHO)の定めた国際疾病分類「ICD-10」や、アメリカ精神医学会の「精神疾患の診断・統計マニュアル 第5版」(DSM-5)などが用いられている。
発達障害の治療
発達障害は脳機能の障害なので病気とは異なるため、病気の原因を取り除く原因療法ではなく、問題行動や子供の困り感を抑える対症療法が行われる。
対症療法では、親や周りの保護者が子供の特性を理解して、それに合わせた接し方を学んだり、環境を整えたりしながら関わることが重要。
また、子供自身が社会生活を送りやすくなるような療育(支援機関などの利用)や、脳内物質をコントロールする薬物療法(専門医による投薬)などの治療もある。