こんにちは。
アメリカ無料留学・インターンシップのサポート”We can do it!”広報の渡辺です。

このところの記録的な積雪の影響で関東地方の小・中・高では休校や早退の日が相次いでいることが話題になっています。

ただ、もうすぐ平成25年度のカリキュラムを修了する必要のある学校の教員の方々は休日だからといって喜んでいられないと聞きます。

それは、雪の影響でなくなった授業数を取り返すために過密なスケジュールを要求されることになるからというのが理由だそうです。


しかし、この忙しい状況に追い打ちを掛けるような決定が昨年12月に下されています。

昨年12月13日に文部科学省が発表したところによると、平成28年度以降の小・中・高向けの学習指導要領が大幅に変更されます。

特に、英語教科の強化が話題となっており、その内容に注目が集まっています。

今日は、オンラインニュースサイトMSN産経ニュースより、学習指導要領の変更とそれから予想される変化についての記事をご紹介致します。

MSN産経ニュースによると、(英語教育の早期化は)急速に進むグローバル化に対応し、国際社会でも活躍できる人材を育成するのが目的。

文科省は12月13日に、小学校英語の開始時期を5年生から3年生に前倒しするなどの英語教育改革実施計画を発表したが、それを実現するには学習指導要領の全面改定が必要と判断した。

具体的には、英語の授業を小学3~4年で週1~2時限程度、5~6年で週3時限程度実施。

中学校では授業を原則英語で行う。高校では発表や討論を通じ、より高度な英語力を身につけさせる。

("学習指導要領、平成 28年度にも改定 英語・歴史教育を強化 文科省"
http://sankei.jp.msn.com/life/news/131228/edc13122822330002-n1.htm)


2020年(平成32年)のオリンピックを前に国際化への取り組みを開始させようとする判断が伺えますね。

注目すべきポイントは小学校3年生の8歳、9歳向けの英語の授業の実施が盛り込まれたところにあります。

これは、今まで英才教育と言われていた幼児向けの英語教育がもう過去のものになったことを表しています。

グローバル化に対応した人材を求める日本の大企業の流れを見ても、早くからの英語教育が子育ての中で新たな課題として認識されつつあります。

今年はじめの関心のあるワードについてランキング特集を組んだ日経Associe2月号では、総合ランキングにおいて”英語教育の早期化”のワードが14位に登場しています。

今バズワードとして注目される”ビッグデータ”を15位に抑えての順位になっていることから考えれば、いかに英語教育の早期化について関心が集まっているかが伺えます。


また、私たちアメリカ無料留学・インターンシップのサポート”We can do it!”でも、この学習指導要領の変更の影響を感じることがあります。

たとえば、英才教育のためにお子さんと親御さんによるアメリカ留学のサポートの依頼をお受けすることがあります。

春休みやゴールデンウィーク中を利用して留学したい、物覚えの早いうちにネイティブスピーカーの英語に慣れさせてあげたい、というお母様からカウンセリングを通してご要望をお聞きすることが多くなっています。

アメリカ無料留学・インターンシップのサポート”We can do it!”では、お子様の英語力の基礎づくりをされたいお母様のみかたです。お子様同伴の留学プランの強みを3つご紹介致します。

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