(2020年11月15日書き直しました)
 
リブログさせて頂きます。
 
集団ストーカー加担者の多くは、日本国内にいる在日コリアンや朝鮮半島にルーツを持つ日本人です。強力なネットワークを利用するため、嫌がらせが大規模かつ、執拗です。被害者は歩むべき人生を妨害されます。
本国同様かそれ以上の反日思想が、日本に住むの一部の人びとに根づいていることは理解しがたいことです。
つまるところ集団ストーカーは、組織的な日本人潰しです。日本侵略といっても過言ではありません。
今日では、北朝鮮による拉致被害が明るみになっていますが、それも北朝鮮による被害と判明されるまで、20年かかりました。
この被害も「工作員による」等と言うと、信じてもらえないケースもありますが、実際には、朝鮮半島からの移民も多く参加しています。
(服装や顔つき表情などから、最近日本に移住してきた人もこの嫌がらせ犯罪に多く参加していると考えています。)
 
また、集団ストーカーは利権が大きく関係していることも分かってきました。防犯協定では、不審者等の登録を増やすほど、予算が下りる仕組ですが、政権与党でありながら海外10カ国でカルト宗教と認定されている創価学会公明党が、気に入らない人を不審者等として登録し、「防犯」とひとくくりにして嫌がらせします。これまで、カルト宗教の勧誘や脱会者に行なってきた陰湿な組織犯罪を、逆に「防犯」と呼ぶことで、利益を得ながら、自らの反社会性を正当化しているのです。
 
これは、一人の一般人を集中的にいじめ見せしめにすることで、カルト宗教内の相互監視で統率を図り、朝鮮系のルーツを持つ信者が多い中で、自らのつまらない宗教への鬱憤を晴らしながら、日本人を潰すことを目的としています。
 
被害者になると、「攻める防犯」と称した嫌がらせにより、警備員からの指示で店員が嫌がらせをしてきたり、入れ替わり立ち替わりで朝鮮民族が歩行を邪魔する「コリジョンキャンペーン」、睡眠時にモスキート音や音声送信などで睡眠妨害をされるなど「電磁波」による犯罪にも巻き込まれます。
 
さらに、カルト信者が先回りして、被害者の知り合いとなる人物に嘘や悪評を吹聴し、ちょっとした嫌がらせを依頼し続けるため、
被害者は、知人友人と信頼関係を保つことが出来なくなり、まともな人間関係を築けません。
カルト宗教の敵対者マニュアルには、「敵対者の子息子女の結婚は潰す必要がある」とまで記されています。
 
集団ストーカー被害者となり気づいたのは、街中、店舗(auショップはほとんど)、警察(半数近く)の多くが、朝鮮半島系の外見の人達で占められていることです。
 
入試入社などでの差別、職場での結束したいじめ等により、多くの日本人が淘汰されてきたことは明白です。
多くの日本人が、この事実に気づいてこの犯罪を終わらせなければいけません。
また、政権分離違反の公明党に政権から離脱してもらわなければいけない時期に来ています。