宮城県沖で７日深夜に起きたマグニチュード（Ｍ）７．４の地震は、東日本大震災で最大級の余震となった。揺れの大きさが震度６強と余震で最大となったのは、これまでの余震と比べて震源が陸寄りだったためだ。本震の約１カ月後に起きた大規模な余震は、Ｍ９・０を記録した本震のエネルギーがいかに巨大だったかを物語っている。
巨大地震の余震活動は、岩手県沖から茨城県沖の広い範囲で継続しており、７日朝までにＭ７以上は３回、Ｍ６以上は６６回、Ｍ５以上は３９４回を記録した。
Ｍ５以上の余震数でみると、これまで最も多かった北海道東方沖地震（平成６年）の４倍近くに達した。阪神大震災など他の大地震と比べても、規模の大きな余震が非常に多い。
今回の余震は本震直後のＭ７．７、Ｍ７．５に次ぐ３番目の規模で、場所は従来の震源域で発生しており、特殊なものではないが死者や多数のけが人が出ており、依然として警戒が必要だ。
今回の余震は東日本大震災前に３０年以内の発生確率が９９％と想定されていた宮城県沖地震と規模、震央とも近い。しかし、宮城県沖地震がプレート境界型なのに対し、今回は震源が比較的深い太平洋プレートの内部で起きた可能性が高く、気象庁は宮城県沖地震とは別物とみている。
一方、東日本大震災の巨大地震以降、震源域から遠く離れた場所でも地震活動が活発化しており、長野県北部、静岡県東部、秋田県内陸北部で震度５強以上が相次いだ。巨大地震の影響で内陸の地殻にかかる力が変化し、誘発された地震とみられる。
これらは「広義の余震」とも呼ばれ、今回の巨大地震で特徴的な活動だ。今後もひずみが蓄積された場所などで地震が誘発される可能性があり、専門家は「数年間は注意深く見守る必要がある」としている。
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