契約する前に、見積もり書から将来建てる建物の仕様・グレードなどを、各部財のメーカー、品番、寸法まで細かく決めて、契約に盛り込みましょう。

建物の仕様などが確認できない見積もり書、おおまかな「○○一式いくら」の記述だけで詳細をうたっていない契約書は注意が必要です。

完成していないものを買うわけですから、冒頭の項目が十分に提示されないまま「これだけの大きさの家を建てる」と書かれたアバウトな契約は避けるべきです。

建築条件付不動産は、トラブルも少なくありません。

これは、不動産会社にとって土地に利益をのせて売却できない分(土地を安く仕入れることは、競争が激しく非常に困難である)、建物で利益を出すしかないという現状があるからです。

より建築費を節約すれば、節約しただけ利益が多く出るのです。

市場が過熱し、消費者にとっての買い値の上限が頭打ちとなっている現状では、売主はできるだけ建築費を押さえようとします。

下請けに外注するのであれば、工事費を値切って(これが手抜き工事を招ー原因のひとつとなっている)利益を確保しようとしているのです。

こうしたからくりがあるので、十分な注意が必要なのです。