この国には謝罪とか賠償は意味無し
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１５９２年に日本から侵略（壬辰倭乱）を受けて国土と国民を蹂りんされた朝鮮の以後の歴史が阿Ｑを連想させるという指摘がある。「我々は壬辰倭乱を屈辱的に感じただけで、それを返そうとする長期的かつ緻密な準備がなかった。路地でいやしく語られる水準の復讐をいうのではない。復讐は克服であり自己回復の必須の過程だ」（チェ・ジンソク西江大哲学科教授）。朝鮮は約３００年後、さらに大きな屈辱を味わった。日本に国権を奪われて植民地になった。この地の多くの少女が日本軍人の慰安婦として恥辱を受け、男たちが兵士や炭鉱の鉱夫として連行されたのは、この人たちを守る国がなかったからだった。
日本も外国から屈辱を受けた歴史がある。１８５４年に米海軍のペリー提督が率いる艦隊の攻撃を受けて降伏した「黒船事件」だ。朝鮮と違うのは、この屈辱を自強の動力にした点だ。封建制という古い制度から脱して明治維新を断行し、西欧列強の文物を速やかに受け入れる契機として活用した。その結果は短期間にこれらの国に匹敵する強国へと換骨奪胎することにつながった。
日本の植民地のくびきから脱して６０年以上も慰安婦問題でまともな謝罪も受けられずにいる韓国の現実は惨憺たるものだ。こうした中、安倍晋三首相は２４日、平昌（ピョンチャン）オリンピック（五輪）開会式への出席を電撃的に発表し、「韓国政府に慰安婦少女像の撤去を要求する」と宣言した。慰安婦問題が解決されるどころか、北核共同対応など緊急な外交安保懸案までも後まわしにするブラックホールとして浮き彫りになっている。
過去の問題には両国それぞれの国内政治問題まで絡んでいる。速やかな進展を期待しにくい状況だ。こうした時に思い浮かぶのが「真の復讐」だ。壬辰倭乱後の朝鮮とは違い、日本の植民残滓を踏んで建国した大韓民国は、少なくない分野で日本と肩を並べたり上回る成果を出した。世界市場で日本企業を圧倒しているサムスン電子とＬＧエレクトロニクスの製品がそうであり、日本の真ん中で注目を集めている飲食品、Ｋ－ＰＯＰ、化粧品など韓流文化商品がそうだ。まだ不足しているが、真の克日の道を確認させる。韓国社会のより多くの分野で日本が認めざるを得ない力を蓄積していくことが強く求められる。政府が率先して取り組むべき重要な宿題だ。「積弊清算」を越える大きな絵が必要だ。
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