かつては精神科医の数は不足していた。たとえば、1999年の調査では全国の精神科のうち、医師充足率はおよそ1/4で国の定めた基準すら満たしていなかった。
一方、現在精神科医の数自体は実は、着実に増えている。厚労省の統計に基づいた日医総研リサーチの2022年レポートでは、2010年から2020年という直近10年間で、増えた診療科の医師として精神科は4番目に多かった。
ちなみに、この10年間で最も増えたクリニック、つまり最も開業の多かった科も精神科であった。
厚労省は鬼の首をとったように、2019年2月の「医療従事者の需給に関する検討会」において、これから医師の必要性が減る科の筆頭として「不要なのは精神科の1688人分」と、他の皮膚科、眼科、耳鼻咽喉科と並んで数字を突きつけ、名指しで吊るし上げてもいる。
しかし、現実には精神科初診の予約がなかなか取れないということは珍しくはない。
この厚生労働省の需給の見通しは完全に見誤っていると言える。この10年で精神科医の増え方は、せいぜい1.2倍と微増。それに対して精神科外来患者数の増えるペースは倍増と、はるかに速いのである。精神科の通院患者数は、製薬会社の抗うつ薬キャンペーンなども機能して、多くの患者が精神科に足を運び出した世相を反映して、気分障害(うつ病や躁うつ病など)の患者だけでも、近年倍増している。つまり、患者が増えるペースのほうがはるかに速く、医師が少しぐらい増えても焼け石に水ではあったのだ。
精神科クリニックは、基本的には高額な医療機器の投資などが不要で、比較的安価に開業でき、特に金銭的モチベーションから、近年の精神科クリニックの乱立を主導していると言われるような、増加に繋がっていると批判される。精神科医としての十分な研修を受けないまま安易に開業し、自院での外来診療のみに終始し、地域との連携を敬遠し、自分のかかりつけ患者が薬をまとめのみしたり、副作用が出たり、不調で自傷他害を起こしても、時間外診療は一切行わず、何かトラブルがあったときや行政などの関係医療機関からの協力要請で電話をしても、「本日の診療は終了いたしました」という留守電メッセージを垂れ流すだけで、そこから先は行政や救急医療に任せて、情報提供すら応じない、といったケースが未だ多く見受けられるのも事実である。
しかも、そういうクリニックに限って怪しい薬を必要以上にたくさん出していて、患者もクセのある人が少なくない。だから、もう精神科医の数はこれで十分だろうという批判も心情的は理解できなくもない。
しかし、それで高まる多様な精神医療に対する国民のニーズは果たして満たされるのであろうか?実は、詳細にデータを読み込むと、この10年で35歳未満の精神科医師数は、全39科の中で5番目に減少している、という著しい精神科離れが起きているのだ。
若い時には他科で専門科を習得したが、年をとって開業の際に、まあ精神科だったら楽そうだし俺でもできるだろうと、もともとの関心もあったのだとは思うが転科・もしくは標榜を適当に自分の専門科に追加して開業しているケースもいるのだろう。もちろんこういった精神科医であっても、患者がうつを訴えればとりあえず抗うつ薬を、不安を訴えればとりえず精神安定剤を、不眠を訴えれば睡眠薬、自分はADHDだと言われれば心理検査等もせずにコンサータを処方といった自動販売機かのように、適当にやろうと思えばどこまでも手を抜けるのが精神科であり、逆に本気でやりだすと奥が深くやるべきことが果てしなく広がっていくのも精神科という科の特徴と言えるのかもしれない。
一口に診療所といってもさまざまだが、そもそも精神科医は密室で自己完結しがちであり、特に一人開業医では「精神科の薬なんて効くわけがない」「うつ病なんていう病気は世の中には存在しない」「すべでの精神疾患は栄養で治る」「俺は治療の天才だといった万能感(自分に合わない患者は立ち去っているだけなのにその声は届かない…)」といったように、極端な偏りすら強まる危惧も否定できない。専門的なノウハウは、若い時に大学病院や専門的な医療機関でその道のエキスパートにしごかれながら学ぶことなく、内科など他科を経験したあとに開業してからでは、たまに出る研修程度で片手間に身につくといったことは容易ではないと私自身は考える。
そもそもこういった調査では、“肉体”対“精神”という二項対立で分析されるが、たとえば内科だけでも、腎臓内科、糖尿病内科、代謝内科、循環器内科、脳神経内科、呼吸器内科、感染症内科、それに子どもの内科も含めると小児科、と細分化されるのに、「精神は、精神科一科で十分」という決めつけは本当に妥当なのだろうか?
心や脳というある意味、全臓器で最も複雑な機能を扱う医学領域を、「目」とか「歯」のように同じ一カテゴリで一緒くたに「精神」とまとめてしまうことこそが、精神医学の本質が理解されておらず、現状の国民のニーズの広がりも把握されていないことの裏付けにも思う。結果、一人の精神科医に「あれもこれも」と期待が過度になりすぎ、バーンアウトや、期待に応えきれないことからの科全体の不信感につながっているのではないだろうか。
従来型の古い精神科サービスだけでよければ、現状でも十分だが、精神科に求める国民のニーズは、その程度のものだろうか、もっと多岐にわたるのではないか、私は圧倒的に後者だと思う。
日本精神科病院協会の平川淳一常務理事も、精神科医あまりの根拠となっている現状のデータのとり方に問題あることを指摘し、そういった推計は混乱を招くと批判の上で、「精神科については、この流れでないことを明確にしてもらいたい」と主張している。それに対して厚生労働省側は、「なかなかいいデータはない」といった回答でお茶を濁すにとどまっている。
2010 年から2020 年にかけてもっとも増加したクリニックは精神科であった。しかし、診療所の人口10万対精神科医師数は、東京都を中心とした都市部に偏在している。最大の県と最小の県の差は、「精神科はもはや充足」していると厚生労働省が豪語する2020年でさえ、4倍という大きな開きがある。
繰り返しになるが地方へ行けば小児とか依存とかサブスペシャリティーのある精神科医どころか、一般の精神科医さえ見つけることが困難だ。様々な領域で精神科医は不足しているが、精神科診療所だけは増える一方だが、精神科診療所が増えること自体は悪いことではない。実際、クリニックがあることで精神科への敷居が低くなり、アクセスしやすくなった。精神科に対する偏見や抵抗は間違いなく少なくなった。これらは診療所の功績である。しかし、ここで増えたから打ち止めというのは、厚労省よ、さすがにそれは違うのではないかと思うのだが。
詳細は拙著「精神科医に、ご用心!(PHP文庫)」を参照いただきたい。
