先月、サルサ界のスーパースター、マーク・アンソニー(Marc Anthony)との電撃離婚を発表したジェニファー・ロペス(Jennifer Lopez)が、早くも米女性総合誌“Vanity Fair”最新号の表紙とカバーストーリーに登場、現在の心境を語っている。 すでに離婚後も一緒にマークと仕事を続けることを表明しているジェニファーは、「彼のことはシンガーとしてパフォーマーとして常に尊敬しているわ。実際一緒に仕事もしているし、彼はいつも支えてくれている。日常的に私たちの生活の中に居て、何より子供たちの父親として私の心の特別な場所に存在している」などと円満離婚を強調。離婚原因については「今までで一番辛い決断だった。結婚して初めの数年間は仕事もセーブして彼のツアーに帯同したり、映画で共演もして彼に尽くしていたの。理解しようと努力して、頑張っていたものが徐々に溜まっていたのね。それでも最初の3年間は2人だけの生活だったけど、妊娠・出産を経て子供中心の生活になって、仕事にも復帰した。上手くいかなくなった時は悲しかったわ。でも私は愛については永遠に楽観主義者だし、最大のテーマだと思っているの。だから人生を前向きに進めようと決めたの。母親として、エンターテイナーとして、そして人としてできる最高の仕事をするわ。今は新たな挑戦を楽しみにしているし、強くなった気がしているの」などとコメント。これまで、ヒップホップ界の大物ディディ(Diddy) や俳優ベン・アフレック(Ben Affleck)との交際でゴシップ誌を賑わし、3度の結婚・離婚を経験した超肉食系ジェニファー・ロペスならではのポジティブな言葉が並べられたが、最後に「結婚はタフね。完璧にはいかない。挑戦以外の何ものでもないわ」との本音も漏らしている。 先週末には、さっそく元カレ、ディディとのディナー・デート目撃談と復縁説が持ち上がり、双方の関係者からも「2人は相思相愛でお似合い」といったコメントも聞かれたが、これに関してはジェニファー側が「ジェニファーは新作映画の撮影のためにアトランタにいた」と否定コメントが出されている。またジェニファーは、人気TVオーディション番組『アメリカン・アイドル』の審査員として2,000万ドル(約16億円)で再契約したとも報じられるなど、離婚後も仕事は絶好調の模様。(japanhiphop.org)
ドレイク新作にスティーヴィー参加!! まだ新鋭ラッパーと言ってもいいドレイク(Drake)らのOctober's Very Ownによる音楽フェスOVO Feastivalに出演しただけでも驚きのソウルの巨匠、スティーヴィー・ワンダー(Stevie Wonder)が、なんとその新作“Take Care”で共演まで果たすことが発表された。 7月31日、カナダのトロントで行われた第2回OVO Festivalで、“My Cherie Amour”などを歌い約30分のセットを披露したスティーヴィーについて、ドレイクは「スティーヴィー・ワンダーはオレのとても親しい友人だ。彼を友人と呼べることを誇りに思う」「早くからオレを応援してくれた」などとその関係についてコメント。ライブ終了後の、カナダのケーブルTV局 MuchMusicの取材に「俺たちはカナダ人だから、これはMuchMusicだけに言う。スティーヴィー・ワンダーは“Take Care”に参加している」と発表した。ドレイクは「彼はオレの音楽を聴いて、どうしたらもっと耳をひくようになるか、いくつかアドバイスし てくれた。それに一緒に曲も書いたんだ。素晴らしい経験だった」とコメント、そのセカンド・アルバムとなる“Take Care”は10月24日に発売予定となっている。(japanhiphop.org)
ヒップホップ界を代表する2大トップ・スターが共演、その内容の充実ぶりも熱く語られているジェイ・Z&カニエ・ウェスト(Jay-Z & Kanye West)改めザ・スローン(the Throne)による“Watch The Throne”だが、思わぬところから批判の声が上がっている。 リリース日がぎりぎりまで発表されず、オンラインでの予約/通販やライブツアー・チケットとのセット販売などに力が注がれているこの作品、アメリカ国内の独立系レコード・ショップがその販売方法に反発している。 というのも、大ヒットが期待される“Watch The Throne”は、8月8日からiTunes先行でのダウンロード配信が開始され、CDパッケージの豪華盤は米国内で一定期間、大手小売りチェーンの Best Buyのみでの独占販売となっている。この状況に中小レコードショップが反発し、50軒以上の店主/代表者たちが連名でジェイ・Zとカニエあての公開書簡を発表。この販売法について「近視眼的な戦略で、1700店以上に及ぶインディペンデントなレコード・ストア、何年にも渡りあなたたちとその作品をサポートしてきた店にダメージを与える」として批判。特定の業者に偏らない均等な販売が行えるように求めている。 アメリカでのCD販売は日本よりも不調で、2000年以降に廃業したレコード店は数多い。そんななか、米国内でタワー・レコードが廃業した逆風下の 2007年から、中小のレコード・ショップが連携して「レコード・ストア・デイ」を毎年4月の第3土曜日と独自に制定。世界中のレコード店で様々なかたちでの販促キャンペーンを行うなどの展開を見せているが、今回の公開書簡を発表したのもこれらの小売店の代表者たち。地域に根ざして音楽を広め続けようとするこういった小売店の要望に、ジェイ・Zとカニエはどう応えるのか、動向が注目される。(japanhiphop.org)