■まえがき

前回の予告から、旧帝大7大学を題材に技術文献の寄稿状況を分析して、

大学の選び方を考察しました。

■手段

1990年~2019年までの30年間について作表しました。

 (1)技術文献総数

 (2)一人あたり技術文献数

    a)教員一人あたり

    b)学生一人あたり

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 *データベース:JSTplus、JMEDplus

  分析ツール:J-DreamⅢ

 *教員と学生の数は、各大学HPで公開されている内、理系(医学、歯学、理

  工、薬学、農学等)を抽出してカウントしています。

 *技術文献数は30年間の累計なので、最新の人数を30倍して、延べ人数とし

  ています。

 *東大の理系教員のデータがどうも公開されておらず、悩んだ結果、その他の大

  学の教員/学生比の平均から、理系教員数を推定しています。

 

 ぱっと見、理解しやすいように、グラフも作図しました。

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  ■結果

 (1)文献数もさる事ながら、教員一人あたり最も件数が多いのは9件越えで、

   「東京大学」。

(2)学生一人あたりでは、1.5件越えで、

   「東北大学」。

(3)総件数では劣るものの、教員一人あたりの件数が相対的に多く頑張っている

   感のある、「九州大学」。

(4)毎年、教員一人あたり7件前後、学生一人あたり1件前後、技術文献を寄稿

   しているんですね。さすが、旧帝大といったところ。

■考察

 文献数などという俯瞰的な統計分析から、論文を書きやすい、多く書ける

 可能性を特徴として大学を選ぶ、ということがある程度可能そうです。

■ブログ、次回の予告

 特に企業では、「発明」(すなわち「特許・実用新案」)のほうが重視

 されます。製品や商品に直結するからです。

 次回は、題材はまたも「旧帝大」7大学ですが、「特許・実用新案」を

 分析して、大学の選び方を考察します。

 

■補遺

 技術文献とは:

  原著論文
  短報
  予稿
  文献レビュー
  解説
  データシートなど
  安全基準規格など
  科学技術に関する方策
  会議録記事
  紹介的記事
  特許記事
  特許制度
  比較臨床試験
  ランダム化比較試験

 

著作権、その他のお問合わせ:

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■課題と疑問

課題1:「理系」もしくは「理工系」だったら、進学する大学はどう選ぶ?

「理工系」だったら、将来、どういう研究職に就きたいか、どういう製

 品を開発している企業で、賞品、製品開発に携わりたいか。大学に在学し

 ている間だけでも、自分の思いを研究にしたくないか。

「医学系」だったら、どの分野で専門医になるのか、医学研究のため進学

 する医学部は、どの大学がいいか。

「企業」だったら、新製品、新商品を考え付いた、だが、どうしても「学

 究の助力」が必要だ。その場合、共同研究(共研)の相手(共研先)、ど

 う大学を選ぶ、どの「研究室」、どの「教授(を含む先生)」を選ぶ?

・「企業」だったら、人材が欲しいが、自社商品、製品開発に少しでも関係

 のある研究、技術を経験した人がいい。どの大学、どの学部、どの研究室

 出身を選ぶ?

課題2:偏差値で選んだ大学は、無駄な出費をしてない?

「近所の国立大学」だったら、自宅から通学すればは

  「4年間で、入学金40万円、学費54万円x4=255万円」

 となり、

  「1年間平均、64万円」

  「1ヶ月平均なら、5万4千円」

 で済むのでは。(教科書代等は共通と考える)

 「遠方の国立大学」の場合、これにアパート代などが加算される。

 通える範囲で、やりたい研究している大学が、実はあるのではないか?

 

疑問:で、結局のところ、「大学」ってなにやっているんだろう?自分に合

   った大学って、どこだろう。

東京大学」や「京都大学」が、世界の大学ランキングで○○位になった、と

いう情報は、「具体的に」役に立つ?

 TVなどマスコミは、極少数の、話題となる情報だけを流すし、周囲に詳し

い人もいない。大学選びの手段はないのだろうか?

 

■課題や疑問の解消方法

方法1:大学のやっている研究、技術を調べる

 【技術文献の発行件数】

   研究論文や解説などで、その文献が多ければ、どういう研究が盛ん

   で、どういう研究が他の大学と差別化されていか、などが分かる情

   報。

 【特許・実用新案の登録件数】

   具体的な製品や商品のアイデア

 の2つの観点を、大学の研究であったり、技術であると考える。

方法2:技術文献数や特許登録数を可視化をしてみる

 【JSTデータベース】

   国立研究開発方法 科学技術振興機構(JST)が運営する技術文献

   として検索可能なデータベース

 特許庁データベース】

   経済産業省 特許庁が運営する特許・実用新案に関する国内唯一のデ

   ータベース

 これらは税金、Taxで運営されている。

 しかし、PC(インターネットとブラウザ)環境さえあれば、誰でもアク

 セス可能であり、これらを活用する。

方法3:可視化したものを自分なりに分析してみる

 【これが最も重要】

 

 

 

著作権、その他のお問合わせ:

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