最近、各テレビ局のアナウンサーとキャスターが出演番組を休むことに関するネットニュースが頻繁に報じられています。
実際、フジテレビの井上清華アナは「めざましテレビ」のメインキャスターとして、7日間連続で番組を休み、その後、25日に復帰しました。
小室瑛莉子アナも「めざまし8」を5日間連続で、金曜日の「ぽかぽか」を2日間連続で休演し、23日に前者の番組に復帰しました。
さらに、宮司愛海アナも「Live News イット!」のメインキャスターとして、夏から秋にかけて何度も休演しています。
渡邊渚アナも7月から「めざましテレビ」と木曜日の「ぽかぽか」を休演しました。22日には自身のインスタグラムで初めて病状を公表し、多くの人々を驚かせました。
他のテレビ局でも、「ZIP!」（日本テレビ）の水卜麻美アナや「news23」（TBS）の小川彩佳キャスターなど、休演の報道が相次いでいますが、その背後にはどのような理由があるのでしょうか。
コロナ禍における適切な対応の浸透
2020年春からの新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により、各テレビ局は看板アナウンサーを休ませることに慣れ、視聴者もこれに違和感を感じなくなったという点が大きな要因です。
特に感染症のリスクが番組スタッフ、アナウンス部、そして局全体に広がる可能性があるため、早めの対応が求められています。
特に帯番組では、連日の放送が続けられる一方で、症状が軽微な段階から休むという判断が広く受け入れられています。
実際、女性アナウンサーの中には、「体調不良が他の出演者や視聴者にわかる可能性がある場合、休むべきだ」と考えている人もいます。
これは、番組の主要な顔であるアナウンサーたちにも当てはまります。
理由はさまざまですが、最近では日本テレビの藤井貴彦アナ、テレビ朝日の羽鳥慎一なども休演し、TBSの安住紳一郎アナも休んだことが報道されました。
さらに、症状に応じたガイドラインや、休演時の対応シフトが整備されており、リスクを分散させるために曜日ごとにダブルメインキャスター体制を採用する番組も増えています。
このようにして、アナウンサーたちが体調不良などで休みやすくなり、社会からの「働かせすぎ」に対する批判を避ける意味も含め、状況は改善されています。
もう1つの大きな変化は、アナウンサーたちが自身のインスタグラムなどで情報を発信できるようになったことです。
例えば、宮司アナは休演期間中にインスタグラムで「インフルエンザにかかり、今週の『イット!』は休ませていただくことになりました」「しっかり治して戻りますので、またよろしくお願いします」「小学生のころにかかったインフルエンザよりもずっとつらいです」といった理由や病状を報告していました。
このような情報発信により、局とアナウンサー本人の不安が減少し、「安心して休むことができる」状況が築かれています。
"女子アナ"にこだわらない傾向の増加
アナウンサーたちの意識の変化も、休演しやすくなった要因の一つです。
平成初期にはフジテレビと日本テレビを中心に"女子アナブーム"が広まり、アイドルと同等の人気を集めるようになりました。
一方で、局内外での競争が激化し、「30歳での定年説」が浮上するなど、アナウンサーたちの心身に過酷な状況が生まれました。
しかし、ここ数年、情報番組の現場やアナウンス部での競争は以前ほど感じられず、むしろ"女子アナ"に固執しない傾向が強まっています。
50代に入っても活躍するベテランアナウンサーや、自分のペースで活動するフリーアナウンサーも増えており、女優やマルチタレントとして成功する人もいます。
さらに、異なる分野でキャリアを築くアナウンサーも増えており、"女子アナ"としての執着を感じさせないタイプも増加しています。
実際、田中みな実（元TBS）の成功を受けて、宇垣美里（元TBS）、鷲見玲奈（元テレビ東京）、森香澄（元テレビ東京）などが「早期退職してバラエティとドラマで活躍」するキャリアプランを選びました。久代萌美（元フジ）は他部署への異動後に退職して吉本興業に所属し、久慈暁子（元フジ）も退職して大学時代に所属していた芸能事務所に戻りました。
さらに、笹川友里（元TBS）はモデルや実業家として成功し、伊東楓（元TBS）は絵本作家に転身し、大木優紀（元テレビ朝日）はベンチャー企業に転職しました。
これらの例からも、アナウンサーたちの選択肢が増えていることがわかります。
また、いくつかのアナウンサーは「以前より給料が下がった」との話をしており、これも「アナウンサーとしてではなく、マルチタレントやインフルエンサーとしての方が収入が得られる」という考え方が広まっている一因かもしれません。
会社への信頼度の向上
一方で、テレビ局の視点では、アナウンサーを採用し、育成し、チャンスを与えたにもかかわらず、「数年で簡単に退職する」というケースが増加していることは悩ましい状況です。
そのため、芸能活動経験が豊富で即戦力とされるアナウンサーを採用することが増えています。
ただし、こうしたアナウンサーたちは"女子アナ"のポジションにこだわらず、最終的には早期退職する傾向があり、テレビ局側の課題は解決されていないと言えるでしょう。
最後に、テレビ局が女性アナウンサーへのサポートに対する意識が高まっていることも注目すべき点です。
あるベテランアナウンサーは、「妊娠、出産、子育て、異動、留学、資格取得など、ワークライフバランスやキャリアアップへのサポートが以前と比べて格段に向上している」と語っています。
これは、アナウンサーたちがテレビ局に対する信頼感を高めている可能性があります。
したがって、現在の状況において、「女子アナの労働環境は改善の兆しを見せている」と言えるでしょう。
ただし、体調不良時に休暇を申請できるという考え方は、一般的な社会の常識であり、テレビ局も徐々にそれに合わせて改善していると言えるかもしれませんね。