環境ソリューション事業、メーカー主催の[エネルギー最適化講習会]を受講。
副題、「太陽光発電」について、
太陽光発電を巡っては、
○ 未来のエネルギー源。
○ 二酸化炭素排出量削減の寄与。
○ 太陽光発電利用に伴う新たな産業。
現時点での主要国のシナリオ
(日本)
2020年までに2005年までの約20倍となる。
28GWの太陽光発電システムを設置する。
(欧州)
2020年の電力需要の12%を太陽光で補う。
(アメリカ)
2015年までに太陽光発電容量を5~10GWに拡充する。
[支援策(抜粋)]
○ フィードイン・タリフ制度(固定価格買取り制度)
発電した電力を固定の優遇価格で決められた期間、電力会社が買取る制度。
(主に、欧州にて採用されている制度)
○ 余剰電力購入制度
2009年11月に法制化し余剰電力を一定の価格で買取ることが
電気事業者に対して新たに義務付けられた。
他にも、 補助金制度、及び税額控除制度 等。
今回の講習会では、太陽エネルギーでの発電は膨大でクリーンな自然エネルギー
による発電システムとの主な内容でした。
今は、原子力から新エネルギーでの発電がクローズアップされている状況です。
佐賀県の玄海原子力をはじめ一時的だとしても原子力を止めてしまう事により
化石燃料に頼ってしまい、化石燃料を燃やす事により化石燃料の資源枯渇の増進。
自然破壊の基となってしまうオゾン層破壊に関係する二酸化炭素(CO2)が大量に
大気中に出てしまう可能性も増大となると思います。
原子力自体は減らし、最終的には無くしていかないといけないと思いますが、
そのためのプロセスを考えるのが国政だと思います。
本来は、このような国レベルでの方向性については、しっかりと議論を重ねて
実施すべきだと思いますが、今の国政を見ていたら本当に議論を重ねて結論を
出したのかと思うような場面が多々見受けられます。
そのように思いたくはないのですが緊急性を伴う場面についてはとっさの判断は
必要だと思います。
しかし、そうでない場合については安全面などをしっかりと考慮し総合的に、
▽ 今必要なものは何か?
▽ 今あるものが無くなったらどのようなリスクが考えられるか?
▽ リスクを負ってでもしないといけないものはないのか?
など、しっかりと討議し理論を組み立て計画的にものごとを実施すべきだと思います。
しかし、今の国政では、そして今のトップでは難しいような気がします。