昨年11月から沖縄の那覇国際通り付近で週1回、仕事を終えてから
「日本一小さな本屋」をやっています。
地球を愛と幸せの楽園に変えるために真実を伝えています
「日本一小さな本屋」紹介 shinji space
https://www.youtube.com/watch?v=ib9HRLsun9o&list=PLoMKwHqSerCDce-C3uwNDOIeM3sWoQEam&index=1
ロシアからの情報も公平に伝えられるべきです。
日本の公安調査庁のサイトには以下の報告がありましたが、今は削除されているようです。（これは私が撮ったスクショです）
とても参考になる情報です。
2019年末に発生した新型コロナウイルス感染症の世界的流行からすでに2年以上が経過し、欧米を中心にコロナ規制の全廃や一部廃止措置が拡大しています。世界は徐々にコロナ禍を脱し始め、日常を取り戻しつつあります。しかし、それに逆行するようにWHOとその加盟国は「パンデミック条約」の採用を目指して作業を進めています。
WHOが採用を目指す「パンデミック条約」は、日本国憲法の三大原則の一つである「基本的人権の尊重」を侵害する可能性があります。条約に署名したらマスク着用、ワクチン接種、ワクチンパスポートなどのガイドラインが示されれば個人の選択権はなくなるかもしれないのです。WHOに20年間勤務してきたAstrid Stuckelberger博士は、すべての国がWHOに抗議の公文書を送るべきだと警告しています。
2024年の採用を目指していることはすでに伝えられていますが、政治家やメディアは具体的な内容を問うことはありません。WHOの一存で基本的人権が侵害される可能性があれば、それを問いただすのが政治家やメディアの役割ではないでしょうか。これは国民一人ひとりに関わる問題なのです。
WHOは「パンデミック条約」より、安全性の確認されていない新型コロナワクチン接種により、世界中で死者や後遺症患者が増え続けていることに終止符を打つべく、最優先で対策を講じる必要があります。ワクチン接種が原因で死者や後遺症患者が増え続けることは医療ではありません。この緊急課題に対してWHOの何ら対策を講じない姿勢は人道的に許されることではありません。さらに、このような姿勢のまま「パンデミック条約」の準備を進めることはさらなる悲劇を生むことに繋がります。