オツカレでした。

環境分野活性化の起爆剤となるのであろうか。

［東京　２３日　ロイター］三洋電と新日石が薄膜太陽電池新会社、２０１０年度に始動　三洋電機と新日本石油は２３日、薄膜型太陽電池の新会社を折半出資で同日設立したと発表した。２００億円を投じ、岐阜県に中規模のプラントを設置して２０１０年度中に製造・販売を開始。２０１５年度には大規模工場を建設し、事業を本格的に展開する。
両社は昨年９月末、薄膜太陽電池の共同事業化を目指すことで合意し、今回具体化した。新会社「三洋ＥＮＥＯＳソーラー」（東京都）は資本金２億円。社長は三洋側から出す。新会社は岐阜県にある三洋の事業拠点に年間８０メガ（メガは１００万）ワットの生産能力を持つパイロットプラントを立ち上げる。三洋電と新日石は１００億円ずつ負担。

年間生産能力は２０１５年度に１ギガ（ギガは１０億）ワット、２０２０年度に２ギガワットに引き上げる計画だ。
三洋の佐野精一郎社長は２３日、都内で開いた会見で、２０１５度年以降について「海外生産も視野に入れる」と説明した。１ギガ級の工場を新設した場合、現在の相場だと１０００億円規模の投資が必要になるとしている。三洋は今年度中にパナソニックの子会社となる方向だが、佐野社長は「パナソニックから資金的な支援が必要なら要請する」と述べた。
薄膜太陽電池は、現在の主流タイプの太陽電池に比べると太陽光を電気に変える変換効率は半分程度だが、材料シリコンの使用量の大幅削減が可能で、製造コストも低く抑えられるとされる。一般家屋の屋根などスペースが限られた場所での利用には不向きだが、土地代が安価な地域に大規模な太陽光発電所を建設するといった用途に適している。

パナソニックは三洋電機の株式の過半数を取得して子会社化する。狙いは太陽電池と燃料電池の両方を保持しハイブリッド化の推進だ。

自然エネルギーを主体とした社会を想定した場合、太陽電池と燃料電池は理想的な組み合わせになるかもしれない。

流れとしては太陽電池による電気を水素にしてため、必要な時に燃料電池で発電するシステムが考えられよう。

またこれまでの電気とガスという住宅の概念を覆す、低炭素社会の実現に希望が持てる産業となる可能性がある。

●新合弁会社の概要
会社名　：三洋ＥＮＥＯＳソーラー株式会社
資本金　：２億円（資本準備金：２億円）
設立日　：２００９年１月２３日
出資比率：三洋電機５０％、新日本石油５０％
業務内容：薄膜太陽電池の製造技術の開発、製造及び販売

ＨＩＴ太陽電池
三洋電機が開発した独自構造の太陽電池セルで、結晶シリコン基板とアモルファスシリコン薄膜を用いて形成したハイブリッド型。高変換効率・温度特性等の優位性により、設置面積当たりの発電量世界ＮＯ．１を誇る。

新合弁会社は、三洋電機がＨＩＴ太陽電池で培った太陽電池要素技術、薄膜太陽電池の基礎技術と、新日本石油が持つ石油精製や化学品製造で培ってきたガスの原材料技術に、大規模な太陽光発電の有望市場と目される中東産油国との信頼関係等の、両社の強みを活かす。

特に米国発の「グリーンニューディール政策」で始まるであろうクリーンで無限のエネルギー源である太陽光発電の積極導入に向けた世界の流れに呼応している。

その中で薄膜太陽電池は最も安価なコストの実現が見込まれる太陽電池でという点で競争力も高い。

中期目標は２０１５年度に薄膜太陽電池で世界シェア（占有率）２５％で世界のリーディングカンパニーと鼻息も荒い。

これに必要なのは世界的な販売ネットワーク網でありそこで力を発揮するのはパナソニックのネットワークと産油国などにパイプがある新日石のネットワーク。

また太陽電池世界７位の生産能力で住宅用向けに「家まるごと」を掲げパナソニックグループで２年後の生産能力を２倍近くに高める予定だ。

過去に日本は家庭用を中心に世界に冠たる太陽光発電大国だった。それが現在累計設置規模でドイツに逆転されその差が広がりつつあった。

これを契機に世界戦略産業としてトップに返り咲くことができるのか。

日本版グリーン・ニューディール政策に注目する。

オツカレでした。

ぽちっとしてオツカレ～

三洋電と新日石が薄膜太陽電池新会社 目指すは世界シェアトップ

三洋電と新日石が薄膜太陽電池新会社　目指すは世界シェアトップ