家電量販店のビジネスモデル

引越して久々に家電量販店で大物家電を買った。

Amazonや価格.comの登場で苦境に立たされているだけあって、休日にも関わらず店舗に客はまばらだった。なぜそんな家電量販店に行ったのかと言うと、妻と買うにあたってはやはり実物を見なければならないということで、いわゆるショールーミングをしに行ったのだ。

テレビとレコーダー、掃除機を買ったのだが、特に家電に疎い妻にとってはどれも販売員の説明が有用だった。しかし価格面は、それぞれ3000～8000円程度Amazonより高かった。4年前にそれを言ったときは全く相手にもしてくれなかったが、今回はそれを言っただけで2000～8000円下げて来た。（掃除機に至ってはAmazon価格より安くなってしまった！在庫処分か？言わなかったらだまされていたのだろうか？）

販売員にも申し訳なかったし、その方が楽だったので、その場で購入を決めた。コードや掃除機のパックを購入し、取付もお願いした。

家電量販店にとっては、販売員の人件費や実店舗の家賃が乗っている分、ネットに対して不利になる。今回もその点は赤字スレスレ、ものによっては赤字だったのではないかと思う。しかし、買う方として意外にも気にならなかったのが配送や周辺機器の価格である。こちらは値段も張らないし、後で探すのも面倒なので、そこで買ってしまう。

実はここに勝機があるのではないだろうか。つまり、いくらネット販売が浸透しても、実物を見て、専門家に選んでもらいたい需要はなくならない。しかし店舗に置いておくと人件費や店舗、在庫費用がかかったしまう。そこで、店舗の大きさをうんと絞り、大型家電に関しては在庫をほとんど置かないようにする。大型家電はネット価格くらいで売ってここでは直接利益とれないが、配送や設置、周辺機器の販売、保証、メンテナンスで利益を取る。こっちの方がリスクを抱えず余程効率的に利益を出せるのではないだろうか。そのためには店舗や人件費の大幅リストラが必要になるが、売上高１兆円を誇るヤマダ電機なんかではメーカーに対する価格交渉力もあるだろうし、ネットショップもしっかりしている。基本取り寄せになっても配送網がしっかりしていれば問題ない。

以上のような戦略は、現場にいれば割と自然に出てくるものであろう。どこの会社がそのように舵をきれるか今後要注目である。

【追記】
家にテレビを設置しに来たときに、配達の下請けの人が転倒防止マットやBS放送につなぐテレビケーブルを奨めて来た。お金が下請け会社に入るのかヤマダ電機に入るのか分からないが、そこでものを売ってしまうというのは合理的な戦略だ。