「地デジ、地デジ」と最近またテレビが騒々しくなってきた。
アナログ放送が停止されるまでに一年を切ったとの事。
一方、心配な数字も見え隠れしている。地デジ対応受信機の
3月時点の保有率がまだ70%という民間調査会社の数字もある
からだ。

総務省が5月に発表した地上デジタル放送対応受信機の世帯
普及率は、エコポイントの効果等による受信機の普及を反映
して、83.8%だった。
(地上デジタル放送対応受信機=1チューナー内蔵テレビ、
チューナー内蔵録画機、外付けチューナー、チューナー内蔵
パソコン、ケーブルテレビ用セットトップボックスのいずれかを
保有している世帯の割合)

また3月時点での47都道府県別の世帯普及率の上位は、
(1)富山県(88.8%)、(2)埼玉県(88.4%)、(3)岐阜県(88.3%)だった。
その他、大都市圏は全国平均より普及率が高い傾向が出た。
反面、下位は
(1)沖縄県(65.9)、(2)岩手県(66.7%)、(3)長崎県(72.9%)順となり、
離島や山間地域をかかえる地方での普及の遅れが目立っている。

故郷の長崎では1969年からUHF放送(KTNテレビ長崎)は始まって
いるので、アンテナは既に設置されているものと思うが、
チューナーの設置が遅れているのだろうか。

ただ考えなければならない事は、
地デジ対応の為に既にテレビを買い替えたり、これから買い替えが
されるとしても、まだ十分に観れるアナログテレビの多くが廃棄
されるという現実だ。
環境にやさしく、資源を有効にという声はあまり聞こえてこない。
一方、テレビメーカーは千載一隅のチャンスと捉えて、攻勢をかける
のだろうが…。

世界に誇れる「もったいない」精神は、この狂騒に紛れてしまう
しかないのか。





写真:今朝の長崎港 KTNテレビ長崎 web camera より