マスコミが、有力な情報手段であったときは、マスコミの都合のよい情報が誇張湾曲されて流れてたのでは？というのは前のブログのとおりである。
例を上げれば、前に書いたネットの選挙利用の記事の他に特定秘密法案のマスコミ世論がある。
特定秘密法案について、「知る権利を脅かせる。戦争へ向かう」などと国民の不安を煽って反対の論調であったが、法案を普通にみたら、そんなことはないと分かるはずである。要は、マスコミが、今まで行っていた黒に近い取材方法がやりにくくなるから反対してる一面があると考える。(もちろん、左翼勢力や他国の情報操作もあるだろうが)
マスコミの取材などを受けたものであれば分かると思うが、その取材方法のえげつなさは、とても良識ある者のものではなく、マスコミ内でも、それを是とする世論に逆行した風潮がある。
情報を得るために公務員の女子職員と口説き、ベットを共にして情報を得る。そっとしておいて欲しい被害者や遺族に群がる。必要以上に恫喝や脅しを用いて、加害者や加害者家族を非難、攻撃する。
普通の感覚の人なら、そんなマスコミの怪しさに感づいているだろう。
また、過去にストーカー法案審理の際、つきまとい行為について、「国家が取材の自由を脅かす」など論調で、自らの悪質なパパラッチ行為を棚に上げて、主張した結果。ストーカー法案が骨抜きのような形となり、現在も有効に適用できないようなものにしたのも、マスコミの罪である。
しかし、これからは、ネット社会により情報がマスコミフィルターを通せなくなったので、朝日新聞の慰安婦虚偽報道や吉田調書捏造問題のようにいかなくなってきたと考える。
マスコミは、ルールが変わったことを認識するべきである。