ギリシャ危機でモテる！

なぜあの人はお金にモテるのか。

日差しが強かったのでサングラスをかけたら、嫁さんから似合わないと一喝されてしまったオーシャンです。

さて、お金にモテるようになる、作戦会議の時間です。

今回は「ニュースでお金を引き寄せろ！ギリシャ危機でモテるチャンス！」についてお話していきましょう。

去る 2日、ギリシャ政府はEUとIMFから協力してもらい融資を受ける計画に合意したと発表しました。
これは一体どういうことなのでしょうか？

ニュースをにぎわすギリシャは現在、経済的に非常に苦しい状況、つまり財政危機なのです。
もうＥＵやＩＭＦ（国際通貨基金）の支援無しではにっちもさっちもいかないほど、
国の借金が膨らんでしまっている状況なのです。

それなら日本だってかなり借金があるんじゃないか？

その通りです！

ですが、日本の借金である国債はほとんどが国内で消化されており、
ギリシャのようにほかの国から借金をしている状況ではありません。

ですから今回の問題は単に借金が引き起こした問題ではなく、
その内容にあるのでしょう。

では、なぜギリシャは現在こんなにも大変な状況になってしまったのでしょうか？
これには理由があります。

理由１：ギリシャは放漫財政（ＥＵ内のルールを守れず、好き勝手な財政を敷いてきました。）ＥＵルールについては後述しますね。

理由２：ＥＵには何カ国も加入しているのに、財政政策がそれぞれがバラバラだった

理由３：ＥＵのなかで、国の危機になるほどの借金大国が出た場合の対策が考えられていなかった

というせいで、今ここでＥＵやＩＭＦの支援を受けなければ、ギリシャはもう後が無い状態なのです・・・

しかし、ここで借金をしてしまうと、
ギリシャはもうひとつの大きな問題を抱え込むことになります。
それは、EU加盟国の基準となる「財政赤字GDP比３％以内」

というルールに抑えることができなくなってしまうということ。つまり・・・

ＥＵから脱退を迫られてしまうほどの大問題！！

に発展する可能性だってあるのです。
しかし現状ではまさに、進むも地獄退くも地獄のドツボ状態。
ギリシャは今、歴史上かつてないほどのピンチにあると言えます・・・

・・・と、ここまでがニュースに書いてある部分。

しかし「お金にモテるひと」は、もう一歩先のことを考えるわけです。

この影響が大きくなったら何が起こるのか？という部分です。

・・・そう。
ギリシャがコケると、周囲の赤字国まで影響を及ぼすことが考えられます。

ポルトガルやアイルランド、スペインなどですね。

すると当然ＥＵ加盟国全体の経済が悪化するわけで、
統一通貨であるユーロの信用も大きく下がります。

これをふまえて今からＦＸで上手に動くことができれば、
このギリシャのピンチを自分のチャンスに変えることができるのです！

ひとつのニュースから何を読み解き、何をするべきなのか・・・
何となくでも、、その繋がりをわかっていただけましたでしょうか？

では、実際にＦＸでこのケースから収益を上げる方法ですが、
これには「空売り」の知識が必要になります。
「空売り」とは何か？
長くなりますので、次回じっくり丁寧にご説明しましょう。

すでに「空売り」が何かおわかりの方。
ＦＸはあくまで自己責任ですが、
早く動けば動くほど、もしかすると大きな吉に繋がるかも・・・ですよ？

ちなみに私も今回モテさせてもらいました（笑）

ではまた次回、お会いしましょう！

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Ｍｏｖｅ Ｙｏｕｒ Ｍｏｎｅｙ 「預金を移そう」でモテる！

なぜあの人はお金にモテるのか。

初めて体脂肪計に乗ってみたら、意外と数字が立派だったオーシャンです。

　アメリカではいま、「預金を移そう」という運動が広がっています。政府の支援を受けながら巨額の役員報酬を支払う、大手銀行に愛想を尽かし地元の中小銀行に預金を移すという社会現象なのですが、これは形を変えて日本でも言えると思います。

日本の国債や株式を大量に買い支える銀行・国債の消化機関化した郵貯は、ギリシャのように国債の格下げが決まると大きな損失を被ります。

ペイオフという制度は形上存在しますが、銀行破綻が相次いだり、そもそも国家財政が破綻するなどしたら制度の存在は何の意味ももたないでしょう。

　自分の預金は大丈夫、隣のあの人も何も準備していないのだから自分も大丈夫、という島国体質はもう捨てないと、いざという時に困るのは自分です。自分の資産は自分でしか守れません。「何となく誰かが」守ってくれはしないのです。

日本人はもっと危機感を持つべきですね。

また次回、お会いしましょう。


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週刊朝日４/２０発売号よりモテるネタ！

　以前、西日本新聞で日本の財政破綻の懸念がという記事が出ていたのをご紹介しましたが、今度は週刊誌、週刊朝日のトップ記事として「ニッポン破綻直前　家計防衛術　資産は海外に逃がせ！」と特集が組まれていました。

実はこの誌は以前から再三、日本の破綻の警鐘を鳴らしてきていたのですが、あからさまに資産を海外に逃がすという事まで今回はとうとう踏み切りました。

本誌によると、失業率急上昇・物価乱高下・給料激減・住宅ローン金利暴騰と、国民が道連れとなって直面する危機を報じていますが、肝心な部分が抜けていたので補足したいと思います。

記事でのシナリオはこうでした。

財政破綻→国債の暴落（金利の暴騰）→円の急降下。

確かにそのとおり、まず金利の急上昇によって企業がお金を借りられなくなります。また、逆に借りていたお金の利子も跳ね上がるので返すことができなくなります。運転資金が途絶えるのです。
また、海外から原料を輸入していた会社も、円安になりすぎて（外貨が高すぎて）手がでなくなります。

これで企業活動は停滞、株価が暴落します。日経平均株価３０００円台も笑い事ではないかもしれません。

企業のなかでも、特に金融機関はとてつもない損害を受けます。お金を借りる人が居なくなるだけでなく、自らが株も大きく値下がりし、ダブルパンチを食らうからです。大手金融機関であるほど、次々と倒れていくでしょう。

企業が危機に陥れば、当然社員とその家族にしわ寄せが及びます。正社員切りが横行し、新規採用をしない企業が続出するでしょう。これは今ＪＡＬがそうなので、イメージしやすいですね。

運良くクビを逃れても、給料は激減します。退職しても年金制度は破綻しています。どちらにしてもどん詰まりですね。

日常生活では、円安になるため物価が急騰します。景気が悪い中でインフレが起きる、最悪のパターンです。インフレとデフレが交互におきる、この現象はいま北朝鮮で起きていますね。日本も次にそうなる可能性が高いということです。

金利が上がるということは、ローンの利息も増えます。大きいのは住宅ローンですね。１０００万円単位で返済額が変わってもおかしくありません。

本誌では、こういった災難を避けるため、自分の資産を守るためにということで、投資信託や外貨ＭＭＦを勧めていたのですが、国家破綻シナリオには続きがあります。

金融機関に預けている資産が封鎖される可能性が高いです。実際に過去、日本で預金封鎖は起きています。資産を国に没収されるのです。ペイオフがあるから安心という人も居ますが、それは銀行が破綻したときの話で、国の破綻の話ではないのがミソです。
そう考えると、日本の金融機関にお金を預けたり金融商品を買ったりするのは危険でしょう。

ここからが補足部分になるのですが、資産を守るには方法が３つ。

・直接海外で銀行口座を作り預金しておく
・クレジットカードで海外の金融機関で積み立てをして、徐々にお金を日本から逃がす
・海外で運用される金融商品を、日本のヘッジファンドで買う

です。ちなみに我が家ではすべて網羅しています。おかげで日本の破綻は怖くありません。実体験をもってこの日記を書いています。

テレビ・新聞・週刊誌まで国家破綻を取り上げはじめて、なにも起こらないほうが不思議なぐらいだと思いませんか？日本の政治家たちは、私と同じように資産を海外に移しているため、破綻は他人事なのです。

ロシア、アルゼンチン、韓国、北朝鮮、国家破綻を経験した国がこれだけあって、それら以上の借金を抱える日本が破綻しないほうが不思議です。

せめてこれを読んでくださっている方は、防衛策をとってお金にモテる準備をしておきましょうね。

また次回、お会いしましょう！

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