「マナーが悪すぎる！」名門ゴルフ場の会員資格に落選、出入り禁止になる人々
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芸能取材歴30年以上、タブー知らずのベテランジャーナリストが、縦横無尽に話題の芸能トピックの「裏側」を語り尽くす！
ゴルフトーナメントをスポンサードし、ゴルフ場も経営している不動産会社のイメージキャラクターを務め、ゴルフ用品販売店のCMにも出演している女優の萬田久子。その内縁の夫で"世界のユニクロ"の子会社の代表を務めるS氏が、「日本一の名門クラブ」といわれているKカントリー倶楽部の会員資格審査に、「マナーが悪い」という理由などから落とされていたことが、ゴルフ関係者への取材で明らかになった。
かつて筆者は、「ゴルフなんかやらない」と周囲に断言していた。だが、付き合いの深いビートたけしが"バイク事故"に遭い、リハビリとして彼がゴルフの練習をするのに付き合うことになったことがきっかけで、始めることになったのだ。
実際にやってみると、まんまとハマってしまった。さらに、卑しい性格の筆者は、プレーしながらキャディーに、「芸能人は来てる？」と聞いたり、芸能人のゴルフのマナーの悪さについての情報を入手したりと、仕事にも活かしてきた。
たとえば、ゴルフではシニアクラスの腕前を持つといわれる大橋巨泉。ハワイの友人や巨泉と親しい芸能人から、「巨泉さんのゴルフにはOBがない。OBになっても、違うところにボールを置き直すから。また、グリーンのピンの近くに乗っている他人のボールを『自分のボールだ』と強弁してマークする。しかも、かなりの額を"握って"いるんで、彼とは2度とゴルフをやりたくない」という話を何度か聞いた。「OBがない」というのは大げさだと思ったが、実際に巨泉は、あまりのマナーの悪さに伊豆の某ゴルフ場を出入り禁止になっていた。
昨年、暴力団組長の誕生日コンペに出席していたことが発覚して、日本プロゴルフ協会の名誉会員を辞退した小林旭も、マナーが悪くて、某ゴルフ場を出入り禁止になっている。また、数年前に神奈川県にある名門・Tカントリーで、休場日にも関わらず勝手にゴルフ場に入ってプレーし、除名されてもいるのだ。そのおかげで、Tカントリーでは「芸能人はマナーが悪い」というイメージが先行し、白い目で見られてしまう芸能関係者や大手芸能プロのオーナーたちはいい迷惑をしている。
他にもマナーが悪い芸能人はいるが、萬田の場合は、ゴルフ関連の仕事をしているだけに、いくら亭主のことといえどもシャレにならない。
萬田の内縁の夫は、業界では有名人だ。女優の沢田亜矢子が海外で出産し、"未婚の母"として騒がれた直後の87年、萬田もニューヨークで男の子を出産。芸能マスコミの間では、父親探しが始まった。相手は既婚者でアパレル会社を経営するS氏だった。S氏は2年後に子どもを認知。94年にS氏の離婚が成立。親子3人水入らずの生活がスタートしたが、いまだ未入籍のままで事実婚が続いている。
それだけに、常にS氏は女性誌にマークされてきた。そのS氏の会社が、ユニクロの子会社になった。ユニクロのオーナーの柳井正は、彼を自らがメンバーになっているKカントリーのメンバーにしようと会員資格審査を受けさせたという。
通常、資格審査とは、審査対象者のプレーする姿を事細かくチェックする。技術もそうだが、おしゃべりが過ぎないか、ボールをマークするときもズルをせず紳士的な対応をしているかなど、マナー面が重要視される。
S氏はこの審査に落とされたという。彼の具体的な落選理由がどこにあったかはわからないが、マナー面に問題があったらしい。
一般人の感覚からいうと、十分と感じるプレー態度なのかもしれないが、名門クラブということで、非常に厳しい審査基準があるのかもしれない。ただ、ゴルフに関係する仕事が多い萬田にとって、イメージがよろしくないことは確かだ。萬田は、営業妨害にならないよう、S氏とラウンドする回数を増やし、亭主の悪いところをチェックしてあげたほうがいいかもしれない。
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かつて筆者は、「ゴルフなんかやらない」と周囲に断言していた。だが、付き合いの深いビートたけしが"バイク事故"に遭い、リハビリとして彼がゴルフの練習をするのに付き合うことになったことがきっかけで、始めることになったのだ。
実際にやってみると、まんまとハマってしまった。さらに、卑しい性格の筆者は、プレーしながらキャディーに、「芸能人は来てる？」と聞いたり、芸能人のゴルフのマナーの悪さについての情報を入手したりと、仕事にも活かしてきた。
たとえば、ゴルフではシニアクラスの腕前を持つといわれる大橋巨泉。ハワイの友人や巨泉と親しい芸能人から、「巨泉さんのゴルフにはOBがない。OBになっても、違うところにボールを置き直すから。また、グリーンのピンの近くに乗っている他人のボールを『自分のボールだ』と強弁してマークする。しかも、かなりの額を"握って"いるんで、彼とは2度とゴルフをやりたくない」という話を何度か聞いた。「OBがない」というのは大げさだと思ったが、実際に巨泉は、あまりのマナーの悪さに伊豆の某ゴルフ場を出入り禁止になっていた。
昨年、暴力団組長の誕生日コンペに出席していたことが発覚して、日本プロゴルフ協会の名誉会員を辞退した小林旭も、マナーが悪くて、某ゴルフ場を出入り禁止になっている。また、数年前に神奈川県にある名門・Tカントリーで、休場日にも関わらず勝手にゴルフ場に入ってプレーし、除名されてもいるのだ。そのおかげで、Tカントリーでは「芸能人はマナーが悪い」というイメージが先行し、白い目で見られてしまう芸能関係者や大手芸能プロのオーナーたちはいい迷惑をしている。
他にもマナーが悪い芸能人はいるが、萬田の場合は、ゴルフ関連の仕事をしているだけに、いくら亭主のことといえどもシャレにならない。
萬田の内縁の夫は、業界では有名人だ。女優の沢田亜矢子が海外で出産し、"未婚の母"として騒がれた直後の87年、萬田もニューヨークで男の子を出産。芸能マスコミの間では、父親探しが始まった。相手は既婚者でアパレル会社を経営するS氏だった。S氏は2年後に子どもを認知。94年にS氏の離婚が成立。親子3人水入らずの生活がスタートしたが、いまだ未入籍のままで事実婚が続いている。
それだけに、常にS氏は女性誌にマークされてきた。そのS氏の会社が、ユニクロの子会社になった。ユニクロのオーナーの柳井正は、彼を自らがメンバーになっているKカントリーのメンバーにしようと会員資格審査を受けさせたという。
通常、資格審査とは、審査対象者のプレーする姿を事細かくチェックする。技術もそうだが、おしゃべりが過ぎないか、ボールをマークするときもズルをせず紳士的な対応をしているかなど、マナー面が重要視される。
S氏はこの審査に落とされたという。彼の具体的な落選理由がどこにあったかはわからないが、マナー面に問題があったらしい。
一般人の感覚からいうと、十分と感じるプレー態度なのかもしれないが、名門クラブということで、非常に厳しい審査基準があるのかもしれない。ただ、ゴルフに関係する仕事が多い萬田にとって、イメージがよろしくないことは確かだ。萬田は、営業妨害にならないよう、S氏とラウンドする回数を増やし、亭主の悪いところをチェックしてあげたほうがいいかもしれない。
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キャラ限界、ネタ切れで整形芸能人暴露!! 西川史子センセイの"お医者の品格"
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元区議会議員で会社経営者の男性と婚約してからというもの、毒をまき散らしまくる高慢キャラをめっきり見せなくなった元・ミス日本で女医の西川史子センセイ。
10日発売の「週刊女性」（主婦と生活社）で"キャラのドレスコード"が解けた彼女の本性が暴露されている。
同誌によれば、西川は現在全国各地を飛び回り「女医が語る『おもしろ健康講話』」なる講演会を月に1回開催しているそう。
主治医の選び方から、美容クリニックに勤務している西川らしく美容ネタまで、ためになる話ばかりなのだが、さすがは半分芸能人。サービス精神が旺盛の様で、「テレビでこの人あやし～とか思って、で、実際に現場でお会いしたときに"やっぱり整形"って多いですね。ちょっと嬉しくなっちゃいますね～」と嬉々として話してくれるそうだ。しかし、仮にも元・ミス日本。"あの人整形なんだ～"などと喜んでいる品性、美容外科の医師としてどうなのだろうか。
さらに「嬉しい」だけに留まらず、同誌には西川が整形の見分け方を詳しくレクチャーしたくだりも書いてあり、「歌手・Kさんの鼻と女優のKさんの目は整形だと思います。他にも......」と業界タブーを暴露しまくり。
同じ立場の芸能人は守秘義務すらバラされるのではないかと、怖くて西川には絶対相談はできないような......。しかし西川自身は結婚が固まり、もはや芸能界に未練はないのか、暴露話のオンパレードだ。
性悪、高慢キャラはもはや素なのでは？ という疑問にも同誌は「以前、"婚約してからはテレビではもうイイ子にしていなきゃならないんですよ～"と控室で漏らしていました（笑）。それと、毎回公演の最後に"西川センセイはイイ人だったと周りに伝えて下さい"で終わるんです（笑）」と公演関係者の声を掲載している。
西川センセイが本来どんな人なのかはさておき、「私の本業は医者、趣味で芸能活動をしている」と公演でいっている限り、「大変な仕事だからリストカットの傷跡があったり、睡眠薬を持ち歩いているタレントさんなんかもいます」などという、医師としても芸能人としても分別のなさすぎる暴露を繰り返していては、いつか手痛いしっぺ返しがくるかも!?
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10日発売の「週刊女性」（主婦と生活社）で"キャラのドレスコード"が解けた彼女の本性が暴露されている。
同誌によれば、西川は現在全国各地を飛び回り「女医が語る『おもしろ健康講話』」なる講演会を月に1回開催しているそう。
主治医の選び方から、美容クリニックに勤務している西川らしく美容ネタまで、ためになる話ばかりなのだが、さすがは半分芸能人。サービス精神が旺盛の様で、「テレビでこの人あやし～とか思って、で、実際に現場でお会いしたときに"やっぱり整形"って多いですね。ちょっと嬉しくなっちゃいますね～」と嬉々として話してくれるそうだ。しかし、仮にも元・ミス日本。"あの人整形なんだ～"などと喜んでいる品性、美容外科の医師としてどうなのだろうか。
さらに「嬉しい」だけに留まらず、同誌には西川が整形の見分け方を詳しくレクチャーしたくだりも書いてあり、「歌手・Kさんの鼻と女優のKさんの目は整形だと思います。他にも......」と業界タブーを暴露しまくり。
同じ立場の芸能人は守秘義務すらバラされるのではないかと、怖くて西川には絶対相談はできないような......。しかし西川自身は結婚が固まり、もはや芸能界に未練はないのか、暴露話のオンパレードだ。
性悪、高慢キャラはもはや素なのでは？ という疑問にも同誌は「以前、"婚約してからはテレビではもうイイ子にしていなきゃならないんですよ～"と控室で漏らしていました（笑）。それと、毎回公演の最後に"西川センセイはイイ人だったと周りに伝えて下さい"で終わるんです（笑）」と公演関係者の声を掲載している。
西川センセイが本来どんな人なのかはさておき、「私の本業は医者、趣味で芸能活動をしている」と公演でいっている限り、「大変な仕事だからリストカットの傷跡があったり、睡眠薬を持ち歩いているタレントさんなんかもいます」などという、医師としても芸能人としても分別のなさすぎる暴露を繰り返していては、いつか手痛いしっぺ返しがくるかも!?
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通販連動型ドラマを検証（後編） 好調な『リアル・クローズ』ネット通販を支える、現代の消費傾向とは
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「つまらない服を着ていると、つまらない人生になるわよ」
『リアル・クローズ』（関西テレビ）劇中で、黒木瞳扮する神保美姫が発した言葉だが、同ドラマの通販サイトで扱う商品はどんなものなのか。商品をチェックしてみると、取り扱いは9社14ブランドで、雑誌を始め百貨店やファッションビルで目にする20代向けのブランドが多かった。特に目新しいブランドではないが、今回の手法でなぜ売れたのだろう。
長年ファッションの定点観測や分析を行う、「ACROSS」編集長の高野公三子氏は、「東京ガールズコレクション（以下TGC）と同じで、見たものをすぐ買わせるビジネスモデル。地上波テレビなので、より影響力が強いのでは」と見ている。実はこのドラマ、2008年9月に単発ドラマとして一度放映されており、PC・携帯サイトと連動して同様の手法が行われている。当時の提携先は、TGCを主催する「ブランディング」（旧社名ゼイヴェル）。この手法は、TGC的な発想とともに出発していたのだ。
さらに高野氏は、「今の日本人の消費傾向とうまく合致した」手法と分析。現代の消費傾向には3つの特徴があると指摘する。
まず1つ目は「ユビキタス消費」。エキナカやネットオークションなど、買い場のインフラが強化されたことで、服はいつでも誰でもどこでも買えるようになった。日本人の大多数にとって、"オシャレ"はもはや特別なものではない。どのブランドも似通ってファッションが画一化している背景もあり、消費者はこのドラマのように"タレントが着ている"など何かきっかけがないと購入に至らないのだという。「05、06年あたりから、マネキンが着る服をそのまま買う消費者も現れており、トータルコーディネートで提示されると魅力的に映るのでは」と高野氏。PCや携帯からすぐに買えるユビキタス性に加え、動機付けも満たしているというわけだ。
2つ目は、「瞬間消費」。これは分かりやすく言えば、新しい靴が合わなかったので、たまたま目の前で売っていた靴を買ってしまった......というような衝動的消費である。ドラマを見ながら気分で購入できる点が、消費者のムードに合っているようだ。
3つ目は「香里奈が着てた服を買っちゃった」と、ブログネタや友人との話のネタとして購入する「ネタ消費」。購買層は公開されていないが、「特に、流れてくる情報を真に受けてしまうような、テレビ局がターゲットにしやすい層なのでは」と高野氏は語る。
今回、関西テレビは、提携先を「ブランディング」から100％子会社の「関西テレビハッズ」に変えている。その理由について関西テレビの大平氏は、「システムから発送まで一貫して責任の所在を明確にするため」と説明し、関連会社収入に関しては「もちろん放送外収入として意識している」と話す。
同サイトが扱うブランドの中には、10代から支持されているものもある。通販が公共の電波を介し、経験や判断力に乏しい未成年にとってより身近なものとなることについてはいかがか。
「親権者の同意を得ない未成年の契約は取り消せる。取消の要望があった場合は速やかに対応できる体制」（大西氏）
関西テレビは、同様の手法を拡大する考えは現時点ではないとしているが、周囲はこの新ビジネスをどう見ているのだろうか。
民放連広報の斎藤信吾氏は、「公序良俗に反しなければ、民放も一企業なのでビジネス選択肢の一つとしてあり得る」と述べた。様々なメディアミックスを試みる、通信販売大手の「ジャパネットたかた」は、一切ノーコメント。テレビショッピング最大手「ジュピターショップチャンネル」は、「もしも同様の連動企画を、民放テレビ局から持ち込まれたら」という問いに対してのみこう答えている。「当社の商品を影響力の大きい地上波で訴求し、新たな顧客を開拓できる可能性があるので積極的に検討したい」（同社経営企画部中村久美子氏）。
現段階では慎重に見守りつつも、広告収入が落ち込むテレビ業界でこのビジネスモデルが成功例となれば、追随する他局も出てくるだろう。地デジ化の波が後押しし、アパレルに限らず様々な業種が参戦することも想像に難くない。しかし、業界内で期待されるビジネスとはいえ、専門家が指摘するような公共性やモラル的な問題を放置したままでよいのか。今一度、慎重な議論が必要だろう。
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「つまらない服を着ていると、つまらない人生になるわよ」
『リアル・クローズ』（関西テレビ）劇中で、黒木瞳扮する神保美姫が発した言葉だが、同ドラマの通販サイトで扱う商品はどんなものなのか。商品をチェックしてみると、取り扱いは9社14ブランドで、雑誌を始め百貨店やファッションビルで目にする20代向けのブランドが多かった。特に目新しいブランドではないが、今回の手法でなぜ売れたのだろう。
長年ファッションの定点観測や分析を行う、「ACROSS」編集長の高野公三子氏は、「東京ガールズコレクション（以下TGC）と同じで、見たものをすぐ買わせるビジネスモデル。地上波テレビなので、より影響力が強いのでは」と見ている。実はこのドラマ、2008年9月に単発ドラマとして一度放映されており、PC・携帯サイトと連動して同様の手法が行われている。当時の提携先は、TGCを主催する「ブランディング」（旧社名ゼイヴェル）。この手法は、TGC的な発想とともに出発していたのだ。
さらに高野氏は、「今の日本人の消費傾向とうまく合致した」手法と分析。現代の消費傾向には3つの特徴があると指摘する。
まず1つ目は「ユビキタス消費」。エキナカやネットオークションなど、買い場のインフラが強化されたことで、服はいつでも誰でもどこでも買えるようになった。日本人の大多数にとって、"オシャレ"はもはや特別なものではない。どのブランドも似通ってファッションが画一化している背景もあり、消費者はこのドラマのように"タレントが着ている"など何かきっかけがないと購入に至らないのだという。「05、06年あたりから、マネキンが着る服をそのまま買う消費者も現れており、トータルコーディネートで提示されると魅力的に映るのでは」と高野氏。PCや携帯からすぐに買えるユビキタス性に加え、動機付けも満たしているというわけだ。
2つ目は、「瞬間消費」。これは分かりやすく言えば、新しい靴が合わなかったので、たまたま目の前で売っていた靴を買ってしまった......というような衝動的消費である。ドラマを見ながら気分で購入できる点が、消費者のムードに合っているようだ。
3つ目は「香里奈が着てた服を買っちゃった」と、ブログネタや友人との話のネタとして購入する「ネタ消費」。購買層は公開されていないが、「特に、流れてくる情報を真に受けてしまうような、テレビ局がターゲットにしやすい層なのでは」と高野氏は語る。
今回、関西テレビは、提携先を「ブランディング」から100％子会社の「関西テレビハッズ」に変えている。その理由について関西テレビの大平氏は、「システムから発送まで一貫して責任の所在を明確にするため」と説明し、関連会社収入に関しては「もちろん放送外収入として意識している」と話す。
同サイトが扱うブランドの中には、10代から支持されているものもある。通販が公共の電波を介し、経験や判断力に乏しい未成年にとってより身近なものとなることについてはいかがか。
「親権者の同意を得ない未成年の契約は取り消せる。取消の要望があった場合は速やかに対応できる体制」（大西氏）
関西テレビは、同様の手法を拡大する考えは現時点ではないとしているが、周囲はこの新ビジネスをどう見ているのだろうか。
民放連広報の斎藤信吾氏は、「公序良俗に反しなければ、民放も一企業なのでビジネス選択肢の一つとしてあり得る」と述べた。様々なメディアミックスを試みる、通信販売大手の「ジャパネットたかた」は、一切ノーコメント。テレビショッピング最大手「ジュピターショップチャンネル」は、「もしも同様の連動企画を、民放テレビ局から持ち込まれたら」という問いに対してのみこう答えている。「当社の商品を影響力の大きい地上波で訴求し、新たな顧客を開拓できる可能性があるので積極的に検討したい」（同社経営企画部中村久美子氏）。
現段階では慎重に見守りつつも、広告収入が落ち込むテレビ業界でこのビジネスモデルが成功例となれば、追随する他局も出てくるだろう。地デジ化の波が後押しし、アパレルに限らず様々な業種が参戦することも想像に難くない。しかし、業界内で期待されるビジネスとはいえ、専門家が指摘するような公共性やモラル的な問題を放置したままでよいのか。今一度、慎重な議論が必要だろう。
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