12月上旬の米国ニューヨーク。年末商戦でにぎわう家電量販店やウォルマートでは、あいかわらず液晶テレビが目玉商品だ。米VIZIO(ヴィジオ)やシャープといったメーカーの60型の大型テレビが999ドル(約8万円=1ドル80円換算)という破格で売られ、韓国サムスン電子も年末限定モデルでさらなる安値をつける。このシーズンが年間販売台数を決定的に左右するからだ。
そんな中、米国で半世紀以上も愛され続けてきたソニーのテレビが、ますます存在感を失っている。
「いつ撤退しても、おかしくないと思っている」
ある現地の家電メーカー幹部は、今年秋口の米国内の実売台数のデータに目をやりながら、そう明かした。
米国はいまだ年間約4000万台のテレビ需要がある巨大マーケットだ。しかしこの秋、赤字覚悟の価格競争を続ける体力がなくなったソニーは実売台数ベースでシェアが2％台に急減。一時は1％台となった。トップシェアの韓国サムスン電子の、実に10分の1以下の台数しか売れていないというのだ。
「あまりにも寂しい話だ」。そうソニーOBらが口々に嘆いているのには、理由がある。
ソニーは1962年10月、まだ日本に敗戦国というイメージが残っていた米国のニューヨークにショールームを構えた。マンハッタンの5番街という一等地に日章旗を掲げ、多くの人たちがソニー製品を手に取る姿は、日本人に勇気を与えた。
その米国デビューを飾った商品の一つが、わずか5インチという極小サイズに仕立てた可愛らしいテレビだった。トランジスタ半導体を応用し、ハンディサイズにした「マイクロテレビ」は、当時のケネディ大統領も自身のヨットに備えて、愛用したといわれて話題を呼んだ。
以来、ソニーの代名詞ともなった美しい画像のトリニトロンテレビなどを武器に、米国の老舗家電メーカーだったゼニスやRCAといった競合を次々と打ち負かしていく。まさにソニーブランドの栄光とともに歩んできたのがテレビであり、いまだに現地の中高年層には根強いファンがいる。
しかし、2000年代に登場した液晶テレビは差別化が難しく、設備投資とコスト力で圧倒した韓国メーカーが急伸。中国メーカーも次々と力を付けていく中で、もはやソニーのテレビ事業は“虫の息”なのだ。
その凋落ぶりに呼応するように、同じくマンハッタンにそびえる36階建ての米国本社ビルも、売却交渉を進めている最中にある。これも2002年に米通信会社大手のAT＆Tから買収したもので、当時のソニーの勢いを象徴するビルだったが、近く手放すことになるのは間違いない。
ソニーの成長を刻んできた米国でのブランド力の消失は、とてつもない喪失感を日本人にもたらすことになりそうだ。