頂門の一針3657号 | 日本のお姉さん

頂門の一針3657号

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中国が「糖尿病大国」に
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渡部 亮次郎

(CNSPHOTO)2008/10/15によると2008年10月11日、上海で米国糖尿病学会主催の第2回アジア太平洋地区育成会議が開催され、中華医学会糖尿病学分会の主任委員である楊文英教授は中国における糖尿病の増加傾向に懸念を表わした。

楊教授によると、最近行った調査から、生活レベルの向上のため国内の都市部では糖尿病の発病者数が増加しており、特に男性では30歳から60歳の間に発病する確率が急激に高くなっていることが分かった。

現在、中国の糖尿病患者数はインドに次いで世界第2位となっており、2050年には5930万人に上ると予測されている。中国がインドに次いで世界第2位の「糖尿病大国」になったのである。


中華料理を見れば明らかなように、材料は、四足は椅子以外、飛ぶ物は飛行機以外、何でも食べている。香港では蛇も平然と入っている。しかし、牛肉料理は少ない。鶏か、せいぜい豚肉が多い。

ところが、経済の開放、改革路線の結果、懐の豊かな階層が出現し、彼らはこれまで食べたことの無かったステーキ(牛肉)をふんだんに食べるようになった。鶏の何倍もの高カロリーだ。また日本人の常食する生魚も海のものなら安全なことを知り、鮪を競って買うようになった。

有史以来、アジアは長い事飢餓に苦しんできた。このため、栄養過多になると、インスリンがすぐ不足して、余剰なカロリー(ブドウ糖)は消化できず尿と共に排出される。これが、糖尿病である。

中国では共産革命を起こさざるを得ないくらい、冨が偏在していた。
毛沢東による革命(1949年)後も、人民は栄養不良に悩んできたが、トウ小平による経済の事実上の資本主義化の結果、少なくとも沿岸部では、美味い物を好きなだけ食べられる階層が出現した。

その結果の糖尿病である。以前は聞いたこともない病気であるから患者に予防知識が無い。発病しても痛くも痒くもないため、症状は猛烈な勢いで悪化し、ある日、突然、盲目になったり、腎機能不全に陥ってようやく糖尿病と分かる始末である。

日本人だって総理大臣を務めた田中角栄も大平正芳も糖尿病患者だった。
田中はその合併症として脳梗塞を患った末に、身内にひっぱたかれながら死んだ。

大平は酒は嗜まなかったが、甘いもの大好き。主治医に言わせると最低の患者だった。首相在任中、合併症としての心筋梗塞の発作2度目で冥土へ旅立った。

中国では急激な糖尿病患者の大出現に、医者も教育係も追いつかない。だから先進国から専門医を大量に招いている。日本からも相当の数の医者が駆けつけている。

しかし、患者の発生の多さにはとても追いつかない。共産党政権は経済の高度成長こそが存在の正当性を裏付けるものだから、「食」の高度化をますます進めてゆく以外に無い。即ちそれは糖尿病大国の肥大化の道に他ならない。

実に皮肉なことだが、経済の開放、改革こそは糖尿病への道だったのである。

予防のためには適度な運動と食事制限意外に無いのだが、中国人に食事制限の知識はないし、適度な運動のための時間的な余裕は考えられない。日本人も同様だが。(文中敬称略)

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中国が世界一の「糖尿病大国」に 10人に1人が糖尿病
2010年03月30日

中国でも2型糖尿病の有病数が爆発的に増えており、「流行病」の様相を呈しているという研究調査が発表された。中国の糖尿病有病数は9240万人で、世界で糖尿病有病数がもっとも多いとされるインドの4090万人を抜き、世界一の「糖尿病大国」となった。

発表によると、中国の成人の糖尿病有病率は9.7%で、10人に1人が糖尿病。さらに15.5%が糖尿病予備群の状態だという。有病率は日本の7.3%を大きく上回り、米国の12.3%に匹敵している。*
急速な経済発展でライフスタイルが変化
調査は、北京市の日中友好病院の楊文英(ヤン・ウェンイン)医師らが参加し、2007年6月から2008人5月にかけて実施された「国民糖尿病・代謝疾患研究会」によるもので、医学誌「New England Journal of Medicine」3月25
日号に発表された。
対象となったのは中国の14地域の自治体に在住する4万6239人の成人。経口ブドウ糖負荷試験(OGTT)を行い、空腹時血糖値(IFG)と2時間値を用いて、診断未確定の糖尿病と、空腹時血糖異常(IFG)あるいは耐糖能異常(IGT)などを含む境界型糖尿病(prediabetes)を判定した。すでに糖尿病と診断されていた患者については、原則として自己報告にもとづき判定した。

その結果、次のことがあきらかになった――
新たに糖尿病と診断された症例を含む中国の成人の糖尿病有病率は9.7%(男性
10.6%、女性 8.8%)。有病数は9240万人(男性 5020万人、女性 4220万人)。
中国の成人の境界型糖尿病(prediabete)の有病率は15.5%(男性 16.1%、女性
14.9%)。有病数は1億4820万人(男性 7610万人、女性 7210万人)。
中国の成人の年齢層別の糖尿病有病率は20~39歳で3.2%、40~59歳で11.5%、60歳以上で20.4%、加齢にとともに上昇している。
糖尿病有病率は肥満にともない上昇する。体格指数(BMI)が18.5未満で4.5%、18.5以上25未満で7.6%、25以上30未満で12.8%、30以上で18.5%。
糖尿病有病者は都市部で特に増えている。都市部の在住者が11.4%だったのに対し、農村部では8.2%だった。
耐糖能異常(IGT)が、空腹時血糖異常(IFG)よりも有病率が高い。男性でIGT
11.0%、IFG 3.2%、女性でIGT 10.9%、IFG 2.2%だった。

6割が「糖尿病であることに気づいていない」
現在、中国には9240万人の糖尿病患者がおり、インドを超え、世界最多の糖尿病患者を抱える国になっている。日本の糖尿病有病数は約890万人とされており、これに比べると中国の糖尿病人口がいかに巨大であるかをうかがい知ることができる。
糖尿病が増加した背景として、中国の急速な経済発展と、農村部から都市部への人口流入によりライフスタイルが変わり、高エネルギー、高脂肪、高塩分の食生活が好まれるようになったことや、運動不足が指摘されている。

研究者らは、中国の糖尿病有病率などが国際糖尿病連合(IDF)が公表している数字よりも大幅に高くなったことについて、「より厳格な検査方法が用いられるようになったからだ」と述べた上で、「中国で糖尿病が上昇傾向にあることは過去30年の研究からもあきらか。中国は人口が大変に多い国であり、糖尿病は公衆衛生上のもっとも重要な課題になっている」と強調している。

恐ろしいことに糖尿病が疑われる人の60.7%が診断も治療も受けていないという。研究者は「政府は糖尿病の治療と予防を強化する国家戦略を早く立ち上げる必要がある」と述べている。

Prevalence of Diabetes among Men and Women in China
New England Journal of Medicine, Volume 362:1090-1101, March 25 2010, Number
12
Diabetes Reaches Epidemic Proportions in China(Tulane大学リリース)
*National prevalence(2010年)、Diabetes Atlas, 3rd Edition(国際糖尿病連合)

[ TERA ]
http://www.dm-net.co.jp/calendar/2010/009917.php
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2)飢餓「感」の奴隷:九州男

貴3657号にあった「中国が糖尿病大国に」の記事だが、20年前の健康診断
時に医者が言った。

「糖尿病は欧米先進国では下層階級が、後進国では金持ちがかかる病です。

日本では公務員が圧倒的に多いです。九州男さん、貴方も気をつけなさい
よ。」

・・・結果は案の定。戦後大量に発生した「団塊」の世代、食い物は絶対に残さない。あればあるだけ食う。それも腹持ちの良いものばかり・・・
運動でダイエットは絶対に不可能。そして世にあふれる健康サプリメント。
判っていながら、改善できない。飢餓「感」の奴隷。公務員て何て弱いものなのか。
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2008年チュウゴクは世界2位の糖尿病大国。
2010年には世界一になっている。
2013年も世界一です。↓
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世界糖尿病デー 世界の糖尿病人口は3億8200万人に増加
2013年11月15日
国際糖尿病連合(IDF)は、11月14日の世界糖尿病デーに合わせて、世界の糖尿病に関する最新の調査をまとめた「糖尿病アトラス 第6版」を発表した。
世界の糖尿病人口は爆発的に増え続けており、2013年現在で糖尿病有病者数は3億8,200万人(有病率 8.3%)に上る。有効な対策を施さないと、2035年までに5億9,200万に増加すると予測している。
日本の現在の成人糖尿病人口は720万人で、昨年の710万人から微増した。世界ランキングでは第1位の中国(9,840万人)、第2位のインド(6,507万人)、第3位の米国(2,440万人)をはじめ上位7ヵ国の順位は昨年と同じだが、第8位にドイツ(755万人)が新たに加わり、日本は昨年の9位から10位へと後退した。
「糖尿病アトラス」では、世界を7地域に区分し統計値を出している。日本が含まれる西太平洋地域は、世界でもっとも糖尿病人口の大きい地域だ。糖尿病有病数は1億3,820万人(成人人口の8.1%)で、2035年までに2億180万人に増加すると予測されている。中国とインドネシア、日本の3国が世界ランキングのトップ10に名を連ねている。
「糖尿病アトラス 第6版」の主な内容は次の通り――
2型糖尿病の有病者数は、世界のすべての国で増加している。糖尿病有病者の80%は低・中所得の国に集中しており、糖尿病に対する「豊かな先進国に多い疾患」というイメージが誤解であることが浮き彫りになっている。
糖尿病が原因で死亡した人は、2013年は510万人に上った。6秒に1人が糖尿病のために亡くなっている計算になる。2013年の糖尿病による経済的な損失は、総支出の11%に相当する54兆8,000億円(5,480億ドル)に上る。
糖尿病有病者のうち1億7,500万人は、糖尿病と診断されていない。糖尿病を早期発見するためのカギとなるのは血糖値検査で、治療の基礎となるのは食事や運動などの生活習慣の改善だ。糖尿病の発見と治療が遅れると、目、腎臓、神経に障害が起き、動脈硬化などの重大な合併症が起こりやすくなる。
2013年に1型糖尿病を発症した子供の数は7万9,000人以上。1型糖尿病の患者数は欧州(12万9,400人)や北米(10万8,600人)で多い。
耐糖能異常(IGT)は、先進国や経済成長が著しい途上国で増えている。耐糖能異常は、糖尿病と診断されるほどではないが血糖値が高くなっている状態だ。この段階から生活習慣の改善などの介入をすることで、糖尿病の多くは予防可能になる。医療分野の政策を推し進め、予防に向けて社会整備をする必要がある。
妊娠時に血糖値が高くなる「妊娠糖尿病」は2,140万人と推定される。妊娠糖尿病は母親と胎児にとって危険なだけでなく、出生した子供が成人してから2型糖尿病を発症しやすくなるなど、深刻な影響をもたらす。
 「特に途上国では、糖尿病有病者の半数が自分が糖尿病であることを知りません。このことは糖尿病合併症の発症が増え、死亡率が上昇することを意味しています。世界糖尿病デーには、糖尿病はコントロールできる病気であり、合併症を予防できることを世界規模で呼びかけています」とIDF理事長のマイケル ハースト氏は述べている。
 世界保健機関(WHO)は、不健康な食事や運動不足、喫煙、過度の飲酒などの原因が共通しており、生活習慣の改善により予防可能な疾患をまとめて「非感染性疾患(NCD)」と位置付けている。心血管疾患、がん、糖尿病、慢性呼吸器疾患などが主なNCDだ。
 2013年5月にジュネーブで開催された第66回WHO総会では、NCDの予防と管理のための新たな行動計画(2013~2020年)が、満場一致で採択された。具体的な目標として、「NCDによる早期の死亡の減少」、「運動不足の解消」、「有害な喫煙や飲酒の抑制」、「必要な医薬品を入手できるように社会整備を進める」などが掲げられている。
 世界糖尿病デーのキャンペーンは毎年11月14日に、国際糖尿病連合(IDF)と加盟組織が主導し、160ヵ国以上の200以上の関連団体により執り行われている。糖尿病の脅威が世界的に拡大しているのを受け、1991年に国際糖尿病連合と世界保健機関(WHO)により制定された。世界糖尿病デーは2007年に国連決議で採択され、正式な国連デーとなった。今年は、5年間のキャンペーン「糖尿病教育と予防」の4年目にあたる。
IDF Diabetes Atlas