地方の住民対策について考える

地方の住民対策思索を見ていると、どうも矛盾に満ちているような。 子育て支援の拙さがまずいちばん眼につくんだよなあ・・・。 「若い人が減ってきているので、住宅を無償または低価格で提供する。」とか、「教育費補助します。」とか言っている。 然しだよ。地方の人口減少が非常に速いスピードで減少する中、人がいなくなって、徴収する歳入税も減っているわけだから、こうした施策は、地方自治の能力を益々そぐという矛盾に気が付かないのか？ 年を取るに従い、痛感するのは日常的なサービスの必要性、重要性なのだ。 毎日の買い物や医療サービスの必要性は、年を重ねるほどますます必要になる。特に、東京都の緊急対応の能力は素晴らしい。去年の夏は、夜中3時ころに急に体調がおかしなり、救急車を呼んだ。病院（三宿病院）に到着するまでわずか４５分間、意識ある中で、「行きたい病院は？」と聞かれ、とっさに、慶応病院と、東京共済病院、というと救急車の中で即対応してくれて、一番早くて専門医が宿直対応してくれるのは、家からわずか１０分以内にある三宿病院だと判明、そこへ担ぎ込まれた。その間わずか４０分。循環器科の先生に聞いたところ、こういう場合、９０分以内に即対応できるかどうかが、三途の川の渡航の是非を決めるのだという。僕の場合、非常に的確な初期対応により、命を救われた。正に大都会ならではのサービス体制である。年取って田舎暮らしなんて言っていると、いざというとき、本当に死んでしまう。 社会インフラの有無が、自分の運命を左右する。だから年を取れば、大都会に住み続けるべきなのだ。医療サービス網から外れてはいけないのだ。長生きしたかったらね。 人に頼り切った人生を送るのか、自分で必要なものを切り取るのかで大きく運命が変わる地方自治体の補助制度、もう一度見直すべき。それで住人を救えるのか？ https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCC265TX0W4A920C2000000/