ひーと

人。

人は一人じゃ生きてけません


ね。

一人で生きたことないからわからんけど。




当たり前のことを言う。

酔っぱらい。




しょうもない悩みというより

しょうもない人間なのだ


迷惑人間っ



ただ気にしてたってしゃーない
気にしない方がいいこともある

へこむ暇があったら次の仕事に取りかかるほうが

みんなのため
そして自分のため





なんか人目ばっか気にして

そういう人しょうもないって思うのに、自分がそうだって重々気づいてる



自分を好きになれたら



認めてあげたい

まず自分に認められるようにならないと、か。




人が好きだけど
自分からは入っていけない


自分なんて、って


もうクセみたいなもん








・今日あった楽しいこと
同期の人に会えた
おいしい焼き肉を食べた
残業せずに帰れた
前の職場の人に会えた
笑った
電話かけれた(仕事)
塩アイスおいしかった
飲み会できた
笑ってもらえた


・今日あった残念なこと
ストッキング一回しか使ってないのに穴あいた
仕事で迷惑かけた
まとまりのないこと話して電話切られた
うまく話せなかった









もしかして、こういうのもしょうもない？



考えたらキリねーな

諦めよう

国際機関

主な国際組織

① 世界貿易機構（ＷＴＯ）

発足：１９９５年

本部：スイス・ジュネーブ

経緯：ＧＡＴＴから移行。

目的：知的所有権、サービス貿易も対象とした自由貿易の促進。

最近の出来事：１９９９年「第三回世界貿易機関閣僚会議」→新ラウンド立ち上げ失敗。

原因…①先進国と発展国の対立②先進国間（日本・ＥＵと米国・濠）での農業、労働面での対立。→多角的貿易での限界により、少数国間での自うう貿易協定や経済連携協定の締結を目指す動きが高まった。（③市民団体の反対運動）

　　　※ＧＡＴＴ（関税および貿易に関する一般協定）

　　　　１９４８年、ブレトンウッズ協定に伴い自由貿易の促進を目的とした国際協定。

② 経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）

発足：１９６１年

本部：フランス・パリ

経緯：４８年に発足されたＯＥＥＣ（欧州経済協力機構）が前身。

目的：先進国間の自由な意見交換、情報交換を通じて①経済成長②貿易自由化③発展国支援（ＯＥＣＤ三大目的）をめざす。

概要：閣僚理事会（最高機関）が年１回、サミットの一か月前に開催される。日本は６４年加盟。

③ 北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）

発足：１９４９年

加盟国：２８カ国

目的：①国連憲章の目的及び諸原則に従い、②自由主義体制を擁護し③北大西洋地域の安定と福祉を助長し④集団防衛並びに平和及び安定の維持のためにその努力を維持すること。

日本との関係：２００７年、安部元首相がＮＡＴＯ本部訪問。２００７年、アフガニスタンでの人道支援プロジェクト。２０１０年６月、「日・ＮＡＴＯ情報保護協定」締結。緊密な連携にあるといえる。

経緯：当初は、東欧諸国を影響圏に置いたソ連を中心とする共産圏に対抗するために結成された軍事同盟であった（現在はドイツは加盟、ロシアとは未だ緊張関係にある）。

「アメリカを引き込み、ロシアを締め出し、ドイツを抑え込む (Keep the Americans in, the Russians out, and the Germans down) 」（＝反共、封じ込め）初代事務総長ヘイスティングス・イスメイの言葉。

④ ＮＡＦＴＡ（北米自由貿易協定）

発効：１９９４年

概要：米国、カナダ、メキシコ３カ国間の自由貿易協定。

影響：ＮＡＦＴＡ域内の貿易拡大。特に米国・メキシコ間で顕著。…米国の企業や製品がメキシコ国内に流入し、農業などの国内経済を圧迫している。

⑤ 米州機構（ＯＡＳ）[Organization of American States]

発足：１９５１年

加盟国：３５カ国（米国、カナダ、及び全中南米３３カ国）

目的：アメリカ大陸の平和と安全の強化

日本との関係：７３年に常任オブサーバーに任命される。

⑥ 東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）

発足：１９６７年

本部：インドネシア・ジャカルタ

人口：５億８０００万人（２００５年）

経緯：６１年発足の東南アジア連合（ＡＳＡ）が前身。

加盟国：原加盟国はタイ、インドネシア、シンガポール、マレーシア、フィリピン（いずれも反共主義）で、１９８４年にブルネイ加盟。１９９０年後半に現在の形となる。さらに東ティモールが加盟のうごきを見せているが、反対する加盟国も多い。

⑦ 石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）

発足：１９６０年

加盟国：【イラン、イラク、サウジアラビア、ベネズエラ、クウェート】、リビア、カタール、アラブ首長国連邦、アルジェリア、ナイジェリア、エクアドル

本部：オーストラリア・ウィーン

経緯：産油国が利益を守るため、国際石油資本（メジャー）に対抗してつくったもの。

１９７１年、テヘラン条約・トリポリ協定により原油値上げ方向示す

１９７２年、リヤド協定により、原油採掘事業そのものを国際石油資本から産油国へ権利委譲することを合意。

１９７３年、第四次中東戦争（米のイスラエル支援）→ＯＰＥＣは原油４倍に値上げ→オイルショックの引き金になる

オイルショック後、先進国の石油備蓄の拡大、代替エネルギーへの促進、北海油田やメキシコなど非石油輸出国機構の産油量の増大などの外的要因や、生産調整、原油価格設定をめぐる足並みが乱れるなど内部対立も表面化してきている。