国内の太陽電池出荷量、海外メーカー製が3割超える
一般社団法人太陽光発電協会（JPEA）は、太陽電池の日本における2014年度4～6月（第1四半期）の出荷量を調査した結果を発表した。
同期における太陽光モジュールの国内出荷量は、前年同期比14％増の188万2,028kWだった。うち、海外メーカーの製品の比率は31％で、2013年度の29％より2ポイント増加した。
国内出荷量を用途別にみると、住宅用が前年同期比14％減の49万3,478kW、非住宅用が同62％増の138万8,305kW。非住宅用の内訳をみると、発電事業（売電を目的とした500kW以上の出力の発電装置）が同45％増の65万7,144kW、一事般業（オフィス、工場、学校、病院, 役所、公共施設等（500kW未満の地上設置を含む）が71％増の138万8,305kWとなっている。
なお、日本における同期のモジュール総出荷量は2,008MWで、前期比28％減、前年同期比21％増となった。日本企業のモジュール総出荷量は1,390MWで前期比30％減、前年同期比108％であった。
その内訳をみると、日本企業／外国企業の比は7：3、国内生産／海外生産の比は4：6で、2013年度通期の値からの大きな変動はなかった。
モジュールの輸出量は増加したが、全出荷量の2％未満となっている。モジュールの出力別では200～300Wが約75％を占めた。
モジュール総出荷量をモジュール別にみると、Si単結晶が前年同期比32％増、Si多結晶が同10％増、その他が同40％増となっている。
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