社長ブログ コロナ・コンプライアンと個人的見解の間で・・・・
コンプライアンスとコロナの個人的見解の間で・・・・国際ウイルス分類委員会は発生源地や特定名称を付ける慣例を覆し、風評被害を避けるために武漢ウイルスの名称を使わず、COVID-19を正式名称にしまた。昨日、夕方の地下鉄に２週間ぶりに乗った。車両の中でマスクを着けていないのは私だけ。嫌な顔されたら付けようとマスクは持ち歩いているが、これまで電車で付けたのは一度だけ。会合が終わりコーヒーとタバコを欲して入った小さな個人経営の喫茶店、タバコが吸える店は本当に希少。従業員の居る店は必ずしも禁煙ルールは適用されないので店の中は喫煙自由。 近くに勤める会社員の方々には本当に救いだろうなと思う。そこの同年代のオーナー女性と世間話。タバコの健康被害はあまりにも大げさ。親父さんは９０才まで喫煙していたとのこと。コビット１９にしても入院者、患者は身の回りで聞いたことがないとのこと。 マスコミおかしいわね～～と話が盛り上がる。一方、社員のお母さんが亡くなり福島県の田舎町に告別式に出ようとしたら東京者は来ない方がいい、息子の自分さえ警戒の目で見られていると云う。 自分の東京ナンバーの車は見えない所に隠したという。国別報道の自由度ランキングは毎年「国境なき記者団」という団体が発表しているが日本は６７位。この低ランク位置は私が気にして見ている５年位前から変わらない。あまり真に受けてはいないが、かなり自由度の評価は低いんだろと思う。福島県のコロナ反応や友人の田舎の話を聞いてフッと思ったこと。ロシアの大衆意識の分裂の話。テレビしか見てない高齢者層は圧倒的にプーチン支持、ネット情報を見ている若い世代は反プーチンが多い。もちろん、大々的な反プーチンの動きは政府機関から記事は削除され、時には人も逮捕される。中国と同じである。日本の大手マスコミは少し質がちがう。政府批判は自由だが、何故か一斉に同じ報道内容となり、異論を唱える報道はされない。どこの誰かも分からない「専門家によると・・」のコメントで信頼を得ようとする。「訳の分からないタレント」が的外れで無責任なコメントを発している。当然ディレクターの指示を受けている。反論する「専門家」の声は無視、出演お断りである。ミクロ（微細）の目で今回のウイルス特性を調べてみても、統計数字の分析でも、少なくとも東アジアや日本の患者数、死亡者数の実績は「軽いインフルエンザ」並みである。マスコミは感染者のみ伝えて恐怖心を煽るが、この病気の重篤化率、死亡率の全体像を数字で伝えるマスコミはごくわずかである。写真 希少な産経新聞の統計グラフ参照欧米やインドでも死者の多くは「基礎疾患を持つ高齢者」か「肥満で抗体製造能力の極端に低い人」のようだ。この日本での騒ぎの大きな要因の一つは「感染症法」という法律に由来するところが大きい。詳しくは「感染症法」で検索すると直ぐにヒットするので見て欲しい。その法律では「一類感染症～五類」までの危険度ランキングがあり、それぞれの対処方が法律で厳格に決められている。一類は「エボラ出血熱、クリミア・コンゴ出血熱、痘そう、南米出血熱、ペスト、マールブルグ病、ラッサ熱」恐ろしく死亡率の高い病名が並ぶ、当然だろうなと思う。二類は「急性灰白髄炎、結核、ジフテリアなどなど」要するに死亡率、重篤率、感染力の度合いで1~5でランキングされている。日本政府は今回のCOVIT19はその二類と分類している。死亡率、重篤化率、伝染力共に非常に危険、のランキング。法律ではこの分類に入ると一般の医師は「診断」「治療」もちろん「投薬」もできない。だから「保健所や特定の病院でしか対応できない」ことになる。一般入院もできない。都道府県で数床しかない特殊な「隔離病棟」にしか入院させてはならない法律である。毎年流行するインフルエンザは五類に分類されている。今年の１~３月までは「得体の知れないウイルス」で「慎重に対応し万が一にも爆発的な感染は防がなければならない」姿勢、準備は必要でした。しかし遅くても４～５月頃には「ウイルスの危険度」はハッキリしてきた。この第二分類の必要性は皆無である事が明確になったにも関わらず、二類の法的な扱いを継続している。マスコミも恐怖を煽る勢いは止めてない。ここから本題です「前置きが長い！」コンプライアンスの視点から言えば「駅構内、社内のマスク着用」「感染者が出たら報告⇒隔離」「感染者が出たら接触者のPCR検査、事務所の一次閉鎖」をしなければならない。お客さまからも命令が出ている。世間の厳しい（私から言わせれば誤解の）目にさらられる。大きな社会の圧力には太刀打ちできない。個人レベルではどうにもならない「圧力＝コンプライアンス」が立ちはだかる。会社の経営者や経営幹部のかなりの人々、そして一部の庶民の人々も、実は「このCOVIT19の騒ぎはおかしい」と気が付き始めている。数千人の会社規模なら数人の感染者も出ていて実態を会社としても、個人的にも調べ始めている。「おかしいぞ」と思いつつ会社としては「同調行動」を取らざるをえないと苦悩してる方々も増えて来てるようだ。私もその一人。電車の中でコロナ論争するつもりはないが「せめて後ろ姿で抵抗を示す」行動は続けていきたい。アメリカ、イギリス、フランスのネットユーザーの意識調査の記事から。 １このウイルスはあまり危険ではない ２COVIT19は人為的な操作で作らてたものと思う。 ３製薬会社の仕掛けのようだ。 ４治療薬、ワクチンは販売されても使わない。 ５大手マスコミは或る方向に操作されていると云う人々が、人口換算比率で20~30%と云う記事を見た。特にアメリカは人口比率30%以上と云う。アメリカではテレビ・新聞マスコミを信じる人は実に少ない。イラク大量破壊兵器、細菌兵器の嘘で騙された痛い、苦しい記憶がまだ新しいからだろう。今までにないタイプのトランプ大統領やイギリスのボリス・ジョンソン首相が誕生した大きな背景の一つともなっていると思う。トランプ大統領の感染騒ぎ、退院復帰、各マスコミの見出し文字で各社の方向性が面白いほどよく解る。 産経新聞 ９月11日の記事から 死亡者 60代以上９６％ ⇒ 基礎疾患を持つ人 だろう。 空気感染でもないのにマスク？？？もマスコミが作り上げたデマと個人的には思う。
